2010年代からYouTubeのインストリーム広告をはじめ、多くの動画広告が出現し、現在ではウェブ広告の中で最も効果的な施策の1つとなっています。その市場規模は止まることを知らず、右肩上がりに伸び続けています。

株式会社サイバーエージェントの「2020年国内動画広告の市場」によると、動画広告の市場は2020年で2,954億円、2024年には6,856億円に達すると予測しています。

※引用：株式会社サイバーエージェント｜「2020年国内動画広告の市場調査」

この伸びはネット広告市場全体で見ても顕著で、矢野研究所の「2019年ネット広告市場規模推移と予測」によると、ネット広告市場が2019年から2023年で1.5倍程の成長を見越していることに対し、動画広告では同時期で約2倍近く成長すると予測されています。

※出典元：矢野研究所｜「2019年ネット広告市場規模推移と予測」

また、世界的に見ても動画広告の市場の伸びは大きく、Staticsが2019年に発表した「Video Advertisement Ad spending in America」では、米国の動画広告の市場は2019年で26,707million US$、2023年には34,437million US$に達すると予測しています。

※出典元：Statista｜「Video Advertisement Ad spending in America」

さらに5Gの普及により、今後も動画広告のニーズは高まると予測されています。

もはや、マーケティングにおいて欠かせないと言っても過言ではない動画広告ですが、具体的に動画広告をどうやって始めればいいかと疑問に思う人も少なくありません。

そこで今回は動画広告について0から解説していきます。本記事を読むことで動画広告の基礎理解はもちろん、自社にあった動画広告の種類を選べるようになるでしょう。

▼ 目次

1.動画広告とは

2.動画広告のメリット

3.動画LPの導入もおすすめ

4.動画広告の効果

5.動画広告の種類

6.動画広告の媒体別の配信方法

7.目的別の動画配信手法

8.動画広告の成功事例

9.業界別動画広告

10.動画広告の作り方

11.効果検証

12.制作を依頼する｜動画制作ならKaizen Platform

13.まとめ｜動画広告を理解して、目的に合ったもので配信を

1. 動画広告とは

動画広告とは、その名の通り動画を利用した広告のことを指します。

インターネット広告媒体の中でも動画広告の占める割合は大きく、D2C/CCI/電通が共同で発表した「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」では、動画広告は全体の約19%程を占めています。これは、検索連動型広告・ディスプレイ広告に次ぐ割合です。

※引用：D2C/CCI/電通｜「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

ただ、ディスプレイ広告のような静止画と動画広告では、実際どちらが効果がいいのか疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。次章では、動画広告を活用するメリットと、静止画との比べて異なる点解説していきます。

2. 動画広告のメリット

動画広告を利用することにはさまざまなメリットがあります。具体的には、下記の3つが当てはまります。

• 視覚と聴覚から多くの情報を伝えられる
• ストーリーを伝えやすい
• 効果検証をしやすい

1）視覚と聴覚から多くの情報を伝えられる

人間は感覚の9 割以上の情報を「視覚（87％）と聴覚（7％）」から受け取ると言われています。

聴覚に訴えかけることができる動画広告は、イメージに対応した音と映像の組み合わせによって、より印象に残るものに仕上げることができます。

2）ストーリーを伝えやすい

人の心を動かすにはストーリーを用いるのが効果的です。スタンフォード大学の「Harnessing the Power of Stories」では、物事を説明する際、事実を列挙するよりもそこにストーリーを加えることで、通常の約22倍も人の心を動かすことができると発表しています。

動画広告では、ストーリーを作ることができるため、他の広告に比べよりユーザーに刺さるものを作ることができます。

3）効果検証がしやすい

インプレッション数（広告の表示回数）、再生数、再生時間、クリック数など、動画広告は、動画を視聴したユーザーの行動を定量的に計測することができます。

これらの指標を検証し、次の施策を考えることができ、さらなる効果が期待できます。

静止画と動画広告の比較

動画広告を利用することは静止画と比べると、下記の表に示されたようにいくつかのメリットがあります。

Supership社による調査では、動画広告は圧倒的な情報量の多さから、広告認知、理解、利用意欲の全てで静止画よりも効果があると報告されています。

※引用：SuperMagazine｜動画広告の効果的な活用方法 ～最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜 #Japan IT Week 関西 講演レポート

一方、静止画を用いることにもメリットがあります。それは、伝えたいメッセージを一枚絵で伝えられるという点です。

動画広告の場合広告がスキップされることもあるため、後半に入れたメッセージを見られず伝えたいことが伝えられない可能性があります。

対して、静止画は広告がスキップされることがないため、ユーザーに伝えたいメッセージを全て伝えることができます。

また、情報量が少なくて済む商品やサービスの静止画広告ほど、一瞬でメッセージを伝えることができるため、情報量が少ないものを扱う場合は、静止画広告の方が効果を発揮するケースがあります。

ただ、基本的に動画広告の方が静止画より高い効果を出すため、どちらかの利用を迷った際は、動画広告をおすすめします。

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3. 動画LPの導入もおすすめ

なお、広告での動画活用と同様に、LPに動画を挿入することもおすすめです。LPに動画を埋め込む具体的なメリットは以下の通りです。

• 伝達できる情報量が増える
• ページ滞在時間が長くなる
• 文章による情報伝達を減らせる

基本的には、文章のみよりもスムーズな情報伝達が行えることが大きなメリットとなっています。

4. 動画広告の効果

動画広告を利用することで期待できる効果は大きく分けて以下の3つがあります。

• 認知拡大
• ブランディング
• 販売促進

1）認知拡大

YouTubeを中心にFacebook、LINE、TikTokなど多くのSNS、さらにWebサイトにも配信することができる動画広告は、認知拡大を図るための有用な手段の一つといえます。

株式会社電通と株式会社ディーツーコミュニケーションズが行った「iPhone向け動画広告効果調査」では、動画広告は他の広告に比べ認知率が高いと報告されています。

同社が行ったアンケートによると、動画広告視聴者における広告での訴求内容の認知率は、バナー広告を見たユーザーに比べて約11ポイント、広告を見ていないユーザーに比べて約24ポイント高いとのことです。

※引用：総務省｜情報通信メディアの利用時間と情報行動

このように、動画広告はバナー広告などに比べ、記憶に残りやすいため、認知拡大にはおすすめの施策です。

2）ブランディング

ブランディングをする上でも動画広告を活用することが効果的な手法の1つです。

動画を用いることで、画像や文字だけでは伝えることができない商品やサービスの魅力を分かりやすく伝えることができます。

「The Brand Value of Rich Media and Video Ad」を基にvideo-ad.netが発表した「“動画”広告が持つチカラ。“動画”だから手に入れられる明らかな効果」によると、動画広告は動画なし広告に比べ5倍以上ブランドの好感度が高いといことが明らかになっています。

3）販売促進

商品を比較検討しているユーザーに対して販売促進を目的とした利用でも、動画広告は静止画と比較して効果的です。

実際にBiteable社が実施した「Image vs. video on Facebook」では、同じ内容の動画と静止画の広告をそれぞれ配信した際、動画の方が効果が高かったと報告されています。

＜動画リンク＞

https://www.facebook.com/watch/?v=425736421293301

＜静止画＞

※出典元：https://www.facebook.com/watch/?v=425736421293301

配信期間、広告費、ターゲティングを全く同じ設定で配信したところ、以下のような結果となりました。動画は静止画より、

• クリック率が480%高かった
• クリック単価が497%低かった
• コンバージョン単価が280%低かった

シンプルな動画ではありますが、結果としてクリック数やコンバージョン単価は静止画よりも良い結果となりました。動画広告の方が、静止画広告よりユーザーのアクションを促す効果が強いと考えられます。

4）CPA改善

動画広告は、コンバージョン獲得ではなく認知拡大のイメージがあるため、CPAを下げるには向いていないかと思われるかもしれません。

しかし、動画広告が直接的な成果の獲得にも繋がっていることは、英語圏のマーケターに取った「Video Marketing Statistics 2020」という動画広告のアンケートから判明しています。

マーケター656人からの回答をまとめた同調査によると、動画広告がWebサイトへのトラフィックが増加したとの回答は87％、リードにつながったとの回答は81％でした。

また、動画広告が売上に直接つながったという回答は80%ありました。

このように、動画広告はクリック率とコンバージョン率を上げる可能性が高いためCPAを下げる傾向にあります。

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5. 動画広告の種類

動画広告にはさまざまなものが存在しますが、大きく以下の2種類に分けられます。

• インストリーム広告
• アウトストリーム広告

インストリーム広告とは、YouTubeといった動画コンテンツの動画枠で配信される広告を指し、アウトストリーム広告とはWebサイトのバナーやアプリのフィードなどに配信される広告を指します。

アウトストリーム広告はさらに2種類に分類されます。

• インバナー広告
• インリード広告

本章では、インストリーム広告と、アウトストリーム広告に分類されるインバナー広告とインリード広告についてそれぞれ紹介していきます。

インストリーム広告のTrue View広告とバンパー広告については、後半のYouTubeについての章で解説します。

インストリーム広告

現在主流の動画広告フォーマットである、インストリーム広告。

インストリーム広告の特徴は、YouTubeなどの動画サイトにて動画コンテンツと同じ画面で配信できることです。音声もデフォルトでオンになるので、静止画のバナー広告と比べ、大画面で商品やサービスの魅力を伝えられます。

また、YouTubeだけでなく、Facebookでもインストリーム広告の配信が可能です。

「プレロール広告」「ミッドロール広告」「ポストロール広告」の3種類があり、挿入される場所や目的が異なります。

自社の目的に最も合致している広告を選びましょう。

インバナー広告

インバナー広告とは、バナーの広告枠に出稿できる動画広告のことです。インバナー広告の特徴として、動画がコンテンツの視聴有無に関わらず自動的に流れることです。音声は基本的に流れず、クリックすると音が流れます。

有名なものとしては、デスクトップ版Yahoo!のトップの右上にある広告となります。

インバナー広告では、メディアの来訪者に向けてバナー枠で広告を配信するため、YouTubeなどの動画サイト以外でも動画広告の配信が可能です。

そのため、インストリーム広告ではリーチできないようなユーザーにターゲティングしたいときにはおすすめの手法となっています。

後述しますが、インバナー広告のようなアウトストリーム広告は、アドネットワークという広告配信システムを用い配信しています。

インリード広告

インリード広告とは、記事やフィードの間に差し込まれている動画広告のことです。インバナー広告との大きな違いは、画面に表示されないと動画広告が流れないことです

インリード広告は、コンテンツの間に挟まれた場所に挿入され、スクロールをした時点ではじめて動画広告が流れます。そのため、広告がユーザーの目に止まりやすいという特徴があります。

また、インリード広告では広告動画が配置された場所までスクロールされて、はじめて動画の冒頭が再生されるため、物語性のある動画などは、ユーザーが動画の結末を気にして最初から最後まで広告を見てもらえる可能性が高まります。

6. 動画広告が出稿できる代表的な媒体

動画広告は各プラットフォームで特徴やフォーマットなどが変わってきます。

広告の配信目的に合わせてどれを使うかを判断できることは動画広告を始めるに当たって非常に重要なことです。

主な配信媒体としては、以下の通りになります。

• YouTube
• Facebook
• Instagram
• LINE
• TikTok
• アプリ
• Webサイト

こららについて1つずつ紹介していきます。

YouTube

動画配信サイトで最も利用者の多いYouTube。

幅広い年齢層から愛されているプラットフォームであり、Googleの「月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に」によると、コロナ禍の影響により、2020年9月での月間利用者数は6500万人を超えるとのことでした。

※引用：Think With Google｜月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に

YouTubeは広告メニューも豊富で、大きく以下の5種類にわけることができます。

これらについて1つずつ紹介していきます。

TrueViewインストリーム広告

TrueViewインストリーム広告とは、YouTubeなどの動画配信媒体の動画枠内で配信される広告のことです。動画を再生するユーザー全てが目にするため、認知獲得に優れたマーケティング施策の一つといえます。

前述したように、インストリーム広告には、プレロール広告、ミッドロール広告、ポストロール広告と3つの挿入場所があり、それぞれによって使う目的が変わってきます。

また、TrueViewインストリーム広告においては、動画をスキップできる「スキップバブル広告」と、途中でスキップできない「ノンスキップバブル」の2種類に分けることが可能です。

スキップバブル広告

スキッパブル広告に長さの制限はなく、5秒が経過すれば飛ばすことができるという特徴があります。

スキッパブル広告にはCPCV課金制（完全視聴課金）が取られており、動画を最後まで視聴した場合、もしくは30秒以上視聴された場合にのみ課金されていく形です。途中でスキップされた場合や30秒未満しか視聴されなかった場合には広告料金が課金されません。

※出典元：YouTube｜YouTubeヘルプ

ノンスキップバブル広告

対して、ノンスキップバブルは、長さが15秒ほどが一般的と言われています。課金方式はCPM課金制（動画が視聴された時点で課金）となっています。比較的長めにユーザーへアプローチできますが、飛ばせない広告であるため、内容はユーザーに好まれるような適切なコンテンツを作ることが求められます。

※出典元：YouTube｜YouTubeヘルプ

 ▼True Viewインストリーム広告の参考動画

TrueViewディスカバリー広告

「TrueView ディスカバリー広告」とは、YouTube上の右側にある関連動画や検索結果一覧に表示される広告です。

TrueView ディスカバリー広告はサイト内で動画は配信されず、広告をクリックすることで再生されます。既に興味を持っている可能性のあるユーザーの能動的なアクションによって配信されるため、ネガティブな印象を与えにくく、商品購買やサービス利用に繋がりやすい広告と言えるでしょう。

具体的にTrueViewディスカバリー広告が配信されるのは以下の場所となっています。

• YouTube検索結果
• YouTubeの関連動画
• モバイル版YouTubeのトップページ

バンパー広告

「バンパー広告」とは、6秒間のスキップできない広告のことで、動画の再生前、再生中、または再生後に流れます。スキップができないため最後まで見てもらえることや、長さが6秒間と短いためユーザーへのストレスも少ないことが特徴です。

バンパー広告は幅広い層への認知とリーチが期待できます。また、バンパー広告を用いることで、広告想起率とブランド認知度を高めることができるというメリットもあります。

※引用：YouTube｜YouTubeヘルプ

 ▼バンパー広告の参考動画

アウトストリーム広告

「アウトストリーム広告」とは、YouTube内ではなくYouTubeのパートナーWebサイトやアプリで配信されるモバイル専用の動画広告です。

アウトストリーム広告を用いることで、YouTubeを利用していないユーザーにも動画広告を出すことができるというメリットがあります。

また、アウトストリーム広告に関してはデフォルトで音声がオフになっているので、映像だけで伝わるような動画を作成することをおすすめします。

▼アウトストリーム広告の参考動画

マストヘッド広告

「マストヘッド広告」は、YouTubeのホーム画面最上部に掲載される動画広告です。

ブロード配信と呼ばれるユーザーをターゲティングせずに広告を配信する仕組みとなっております。配信エリアは国単位で選択できるため、リーチ数は非常に大きいです。

マストヘッド広告は、YouTubeのトップページの最も目立つ場所に広告が表示されるため、最大限にYouTubeユーザーへのリーチができる広告とも言えるでしょう。

※引用：YouTube｜YouTubeヘルプ

▼マストヘッド広告の参考動画

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SNS動画広告

YouTube同様、現在多くの人が利用しているのがSNS。現在特に国内で利用されているSNSは以下の4つです。

• Facebook
• Instagram
• LINE
• TikTok

これらの動画広告の特徴について1つずつ紹介していきます。

Facebook

Facebookは2019年7月時点で2600万人ほどのユーザーが利用している実名制のSNSです。

Facebookで配信できる種類としては、下記のものが挙げられます。

• フィード
• ストーリーズ
• インストリーム

※出典元：Facebook｜Facebook for Business

また、Facebookを通じて配信できる場所もFacebookだけでなく、Instagram、Messanger、さらにAudience Networkと呼ばれるFacebookが提携する外部のアプリやウェブサイトなどに配信が可能となっています。

Facebookで動画広告を配信するメリットとして、プロフィール項目が充実しているためターゲティングの精度が高いことが挙げられます。

Facebook広告は年齢・性別・地域・興味関心・行動データなどでオーディエンスの設定（＝ターゲティング）ができるため、自社に合ったユーザーに的確に広告を出すことができます。

Instagram

Instagramは2019年3月時点で3300万人ほどのユーザーが利用している写真投稿がメインのSNSです。

InstagramはFacebookページと連携させ広告配信を行い、広告配信のロジックに関してもFacebookと全く同じのため、Facebookと同様のメリットがあります。

Instagramで配信できる場所は以下の2つです。

• フィード
• ストーリーズ

特に、Instagramにおいてストーリーズの利用率はとても高く、「Instagram Day Tokyo 2019」で報告された調査によると、日本においてストーリーズはInstagramのデイリーアクティブユーザーの約70%が利用している機能になっています。

そのため、Instagramでストーリーズ広告を用いと非常に多くのユーザーにリーチすることが可能です。特にCPM（広告掲載回数1000回あたりにかかる料金）はフィード広告に比べ低く、ADSTAGEが2019年に発表した「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」によると、フィード広告、ストーリーズ広告のCPC、CPM、CTRの中央値は下記の通りだと報告しています。

フィード広告

※引用：ADSTAGE |「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」

ストーリーズ広告

※引用：ADSTAGE |「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」

そのため、単価を抑えてユーザーにリーチをしたいならストーリーズ広告を利用することがおすすめです。

▼ストーリーズ広告の参考動画

LINE

LINEは2020年10月時点で、月間利用者が8600万人ほどのチャットアプリです。

利用ユーザーが非常に多いことから、広告を配信する際に圧倒的なリーチ力を誇り、2020年1月に同社が行った調査によると、TwitterやFacebookを使わず、LINEのみを利用しているユーザーは40.6%にも達しています。

※引用：LINE Business Guide

LINE動画広告は配信できる面も豊富にあり、その数は10あります。

• Smart Channel
• LINE NEWS
• タイムライン
• ウォレット
• LINEマンガ
• LINE BLOG
• LINEポイント
• LINEショッピング
• LINEチラシ
• LINEクーポン

それぞれの配信面によってユーザー属性も変わってくるため、自分たちの商材にあった面で広告を配信できるというメリットもあります。

TikTok

TikTokは2018年12月時点で国内月間利用者が950万人の動画共有SNSです。

若年層の利用率が高く、全ユーザーの中で18歳〜24歳のユーザーが占める割合は最大で42%です。このことから若年層へのアプローチ手段として有効だと考えられます。

※引用：App Ape Lab｜1日平均起動43回！「あごのせ」10代を中心にハマるユーザー続出の「TikTok」

TikTokの動画広告の種類は以下の3つあり、自分たちの広告配信の目的に合ったものを選ぶようにしましょう。

• 起動画面広告：アプリ起動時に全画面表示
• インフィード広告：通常投稿の間に表示
• ハッシュタグチャレンジ広告：ハッシュタグで動画投稿を促す

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アプリ

アプリ動画広告とは、アプリ内にさまざまな形で出てくる動画広告を指します。動画広告が見られるアプリは以下のようなものがあります。

• マンガアプリ
• ゲームアプリ
• キュレーションアプリ

画面をスクロールした時、画面が切り替わる時、ポイントを貰う時など。一度操作を中止させてフルスクリーンで画面全体に出てくるものや、コンテンツの間に出てくるものなど、アプリ動画広告の形式はさまざまです。

アプリ動画広告はさまざまな種類があり、代表的なものは下記の4つです。

• アウトストリーム動画広告
• インタースティシャル動画広告
• リワード動画広告
• インタラクティブ動画広告

Webサイト

サイト上に動画広告を配信する際には主に下記2つのアドネットワークを用い配信します。

• Google
• Yahoo!

これら2つの特徴やメリットについて解説します。

Google動画広告

Google動画広告とは、Googleが提携しているWebサイトの広告枠に配信するアウトストリーム広告の一種です。

Googleで動画広告を出す際にはGDNと呼ばれる、Googleが提携する200万以上のWebサイトやモバイルアプリ、動画コンテンツに広告を配信できるアドネットワークを用います。

多くのサイトに配信できるGDNは、インターネットユーザーの90%に配信することが可能です。Google動画広告には以下3つのメリットがあります。

• 幅広いWebサイトに広告配信が可能
• ユーザーの属性とサイトコンテンツでターゲティングが可能
• 潜在顧客層へのアプローチが可能

Google動画広告のようなアウトストリーム広告は、基本的に音声がオフになるため、音声がなくてもユーザーにメッセージが伝わるなどの工夫を行う必要があります。

Yahoo！動画広告

Yahoo！の動画広告は、「Yahoo！ディスプレイアドネットワーク（YDN）」と「Yahoo！プレミアム広告」のアウトストリーム動画とインストリーム動画、の3種類で配信することができます。

YDNは、Yahoo!が提携するアドネットワークのことを指します。代表的な掲載場所として、スマートフォンアプリ「Yahoo！JAPAN」のタイムラインと、Yahoo！JAPANのウェブページ、Yahoo！ニュース、クックパッドなどのパートナーサイトなどがあります。

具体的な配信場所の詳細は下記サイトから確認できます。

「Yahoo!｜広告掲載サイト」

一方、Yahoo！プレミアム広告は、Yahoo！JAPANのトップページなどの「アウトストリーム広告」と動画コンテンツに差し込む形で再生される「インストリーム広告」の2種類があります。

アウトストリーム広告の場合は、左右のコンテンツがない部分を活用した「トップインパクトパノラマ」や、トップページの右上に掲載される「トップインパクトスクエア」などに配信ができます。

インストリーム広告は、Yahoo！ニュースアプリ（iOSのみ）やGYAO!（PCおよびタブレット、アプリ）での映像視聴時に配信できます。

基本的にGoogle動画広告とYahoo!動画広告を用いることで、世の中のほとんどのWebサイトに動画広告を配信することが可能です。

Google動画広告とYahoo！動画広告の違い

Google動画広告とYahoo!動画広告は違いは「配信先」と「ターゲティング方法」です。

GDNやYDNのようなディスプレイ広告では、基本的に人とコンテンツに対してターゲティングができます。

• ユーザーの属性で配信するオーディエンス配信
• 配信先のコンテンツの特徴でターゲティングするコンテンツ配信

ただ、それに加えそれぞれが独自にもつターゲティング手法もあるので、配信先の違いと合わせて表にまとめました。

Googleのコンテンツターゲティングでは、例えば「テニス」とキーワードを登録したとき、テニスに関連した内容を記載したサイトに広告が配信されます。一方、YDNのサーチターゲティングは、「フライパン」とキーワードで登録すると、過去に「フライパン」で広告を配信したユーザーに広告を表示できます。

設定するキーワードによりますが、コンテンツターゲティングの方が幅広いユーザーに配信でき、サーチターゲティングの方が購入意欲の高いユーザーにユーザーにアプローチできるメリットがあります。ユーザーとのコミュニケーションを考慮し、最適なターゲティングを考えてみてみください。

7. 目的別の動画配信手法

本章では「認知」「興味・関心」「獲得」と目的別におすすめの動画配信媒体を紹介します。

認知

以下の手法が認知施策に向いています。

向いている手法

• インバナー広告
• TrueViewインストリーム広告
• バンパー広告
• マストヘッド広告
• SNS広告

動画広告は基本的に認知に向いているため、どの動画広告の種類を使っても問題ありません。

ただし、誰に向けて訴求したいかは商品やサービスによって変わってくるため、配信候補であるYouTubeや各種SNSにどのような年齢層のユーザーが多いかなど、ある程度のユーザー層を把握しておくことがおすすめです。

興味・関心

以下の手法がユーザーの興味・関心を獲得するのに向いています。

向いている手法

• インリード広告
• TrueViewディスカバリー広告
• 類似配信

インリード広告は、記事の間に動画を表示させるためメインコンテンツの一部のように広告を見せられることから、ユーザーが広告だと思わず、嫌悪感なく動画を見てもらえる可能性が高いです。それにより、ユーザーに商品の内容が他の動画よりも伝わりやすく、興味をもってもらいやすいです。

TrueViewディスカバリー広告は、ユーザーが視聴している動画に関連した広告を出すことができるという特徴があります。

そのため、配信した広告内容にユーザーが興味を持ち、視聴してもらえる可能性が他の動画広告よりも高いです。

類似配信は広告の種類ではなく、配信手法の1つで、特定のサイトを訪問したユーザーと類似しているユーザーに広告を配信する方法のことです。

広告を配信する際にこの配信手法を使えるプラットフォームが多く、また、自社サイトに関心がある類似ユーザーに広告を配信できるため、広告を見たユーザーは比較的興味を持ってくれます。

獲得

以下の手法がユーザーを獲得するのに向いている手法です。

• リマーケティング配信

リマーケティング配信も配信手法の1つで、一度サイトを訪問してくれたユーザーに対して広告を出すことができます。

自社サイトに訪れていることから、既に自社の商材に興味・関心があるユーザーが多く、そうしたユーザーに再度広告を配信することで購入などを促す時に有効な施策となります。

今回紹介したさまざまな種類のように、各々の目的に合った動画広告を用いることが効果を最大限に高める方法となります。

8. 動画広告の成功事例

動画広告を配信する前に、企業で実際に配信された事例を確認することがおすすめです。

自分たちが動画広告を配信したいと考えた際にどれくらいの効果が期待できるのかの目安となります。

事例を見る際は、その企業の動画広告を視聴するのはもちろん、どの広告媒体を用いているか、動画広告を配信する課題や具体的な施策は何か、そして結果まで確認してみてください。

例えば、楽天トラベルではコンバージョン獲得を目的にFacebook広告を配信し、コンバージョン数が2倍になったという事例があります。　

下記が配信された動画広告です。具体的にどのようなところに工夫があるのかを確認し、動画制作の参考にしてみてください。

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9. 業界別動画広告

本章では業界別の動画広告として、タクシー業界と不動産業界の実際の事例を紹介します。

タクシー業界

タクシー動画広告とは、タクシーの座席に設置したタブレットを用いて、乗客に動画を視聴してもらう形式の広告です。デジタルサイネージの一種であることから、「タクシーサイネージ」と呼ばれることもあります。

運転席もしくは、助手席の後頭部にタブレットが設置してあるのが一般的で、後部座席に乗り込んだ乗客に視聴してもらうことができます。

動画広告というとテレビCMやYouTube広告が代表的ですが、タクシーの動画広告ならではのメリットが存在します。詳しく紹介していきます。

経営層や富裕層へ効果的にPRできる

タクシーの動画広告の最大のメリットは、経営層や富裕層に効果的にPRができることにあります。

タクシーという性質上、頻繁に利用する方は富裕層となります。

※引用：一般社団法人東京ハイヤー・タクシー協会｜タクシーに関するアンケート調査結果

実際、一般社団法人東京ハイヤー・タクシー協会が実施した「タクシーに関するアンケート調査」では、一ヶ月にどれくらいタクシーを利用しますかという問いに関して、会社経営者の約半数以上が、月に10回以上タクシーを利用すると回答しています。

そのため、経営層や富裕層は多忙な人も多く、テレビCMやYouTube広告をそもそも見ていないユーザーにも訴求することが可能です。

ゆっくりと動画広告を見てもらえる

テレビCMやYouTube広告は、配信しても見てもらえない・広告をスキップされてしまうというデメリットがあります。

その一方で、タクシーは1回の利用あたりの平均乗車時間は18分（株式会社IRIS調べ）と比較的長く、目につきやすいため、ゆっくりと動画を視聴してもらえる可能性が高まります。

顔認証でターゲットを絞ることもできる

タブレットに内蔵してある「顔の自動認識機能」を利用することによって、乗客の年齢や性別を判別し、配信する広告を出し分けることが可能です。

加えて、配信の時間帯や曜日・地域を限定することで、狙ったターゲットのみに配信ができ、いわゆる「広告の無駄うち」を防ぐことができます。

不動産業界

不動産業界では、動画による集客やマーケティングが注目を集めています。物件の情報をより臨場感を持って伝えることができ、実際に物件サイトへのアクセス数や反響の増加といった効果が期待できます。

不動産業界において動画広告を実際に使うことでどのようなメリットがあるか紹介します。

物件・ロケーションの魅力を動画で訴求できる

動画は文章や画像よりも訴求できる情報量が多く、物件やロケーションの魅力をより訴求しやすいというメリットがあります。見た人に詳細や雰囲気を伝えやすいのが、動画の特徴です。

間取りの図面や写真だけではわかりにくい雰囲気や、日当たりの度合い、周辺環境や隣の建物との距離感なども、動画にまとめることができます。

YouTube配信などで新たなターゲットを開拓できる

企業の公式YouTubeチャンネルなどで動画を投稿すると、動画検索やYouTube内でのユーザー開拓にも有効です。YouTube動画に物件の詳細ページのURLを掲載しておくことで、誘導することも可能です。

競合の不動産業と差別化できる

不動産業における動画コンテンツは、上記のようなメリットがありながらも実際に導入している企業はまだ少数、というのが現状です。

「動画制作は手間がかかり、高い技術力が必要」「機材やスタッフなどに費用がかかりそう」といったイメージがある点も、動画コンテンツによる不動産マーケティングが浸透していない理由として挙げられます。

言い換えると、今動画コンテンツを取り入れることで「競合と差別化を図ることができる」ということです。

10. 動画広告の作り方

ここまで記事を読んで実際に動画広告を作ろうと思われる方もいらっしゃることかと思います。「ただ、どうやって動画広告を作ればいいのか......」ともしかしたら頭を抱えているかもしれません。

動画制作の際は基本的に下記のようなフローにしたがって作成していきます。

例えば、必要情報の整理では、主に下記の3つを行い、動画広告の目的などを決めます。

このように、1つ1つのフローに従えば、ある程度効果が見込める動画広告が制作できることかと思います。

「動画広告で成果が出ない」と悩んでいませんか？

効果の高いクリエイティブとそうでないクリエイティブによるROASの平均差異はなんと11倍。配信プラットフォームやターゲティングでの差別化が難しくなる中、動画広告の運用で効果を高めるには「クリエイティブの改善」が必要不可欠です。

本資料では、これまで30,000本以上、1,000社以上の動画広告を制作し成果を出し続けてきたKaizen Platformが、広告運用において最適なクリエイティブを導くプランニング術と成功事例を紹介します。ぜひご覧ください。

11. 効果検証

動画広告を配信した際に、効果検証を行うためにKPIを設定することが重要です。

KPIを設定するには、まずは動画広告の出稿目的を明確にする必要があります。目的は主に下記のようなものがあります。

• 認知拡大：自社サービスや商品の認知度を高める
• 検討：自社サービスや商品の購入検討を促す
• 行動：ユーザーに購入や問い合わせなどの行動を起こしてもらう

設定した目的に応じ、それを達成するためのKPIを設定します。

動画広告では、再生回数や視聴完了数、クリック数などさまざまな計測指標がありますが「認知」「検討」「行動」の3つの目的ごとに、最適なKPIを設定しましょう。

参考として、下記のような指標をKPIの設定にするのがおすすめです。

KPIを設定したら、数値がどのように推移しているか計測・分析し、クリエイティブの改善や次のプロモーションへの最適化をおこなう必要があります。

12. 制作を依頼する｜動画制作ならKaizen Platform

動画広告を制作したい場合、自分たちで行うのではなく、動画制作会社に依頼することでも可能です。

動画制作会社に依頼することで具体的に以下のようなメリットがあります。

• クオリティの高い動画広告を制作してくれる
• PDCAサイクルなどの広告最適化をサポートしてくれる
• 人員や機材などリソース整備が必要ない
• 効果を向上するノウハウがあるので、費用対効果が出やすい

高い効果を見込めるため、動画制作会社に依頼することは強くおすすめします。

動画制作を検討されている方は、Kaizen Platformに相談してみてください。

株式会社Kaizen Platformでは、「顧客体験をカイゼンする」ことを理念に、動画制作から動画広告のノウハウ・トレンドに至るまで豊富なDXソリューションを提供しています。

動画広告サービス「KAIZEN Ad」は、最安5万円から動画制作を依頼でき、最短5分で発注も可能。さらに5営業日で納品というスピーディーさも魅力です。制作した動画広告のPDCA改善率が平均50%と、納品後のサポート体制に関しても万全の体制を整えています。

https://kaizenplatform.com/

13.まとめ｜動画広告を理解して、目的に合ったもので配信を

5Gの普及で動画広告は今後も多くのユーザーに見られる、需要はさらに高まると考えられます。動画広告は多くの情報を伝えられる、ストーリーを伝えやすい、効果検証をしやすい、とさまざまなメリットがあります。

また、動画広告作成において重要なことは、PDCAを回し、よりパフォーマンスの高い配信へと改善していくことです。

今回の記事をご覧いただき、動画広告に挑戦したいと思っていただけると幸いです。

よくある質問

Q1.動画広告にはどのよう効果がありますか？

自社商品・サービスの「ファンを最大化」することが出来るようになります。静止画広告では伝えきれない魅力を、動画を用いることにより、視聴段階で商品の理解を促せるようになります。そのため、認知から顧客獲得までのどのファネルにおいても、動画でのコミュニケーションは効果的です。詳しくは「4. 動画広告の効果」をご覧ください。

Q2.動画広告はどのような企業におすすめですか？

認知拡大が目的の会社はもちろん、顧客数を最大化したい企業様にもおすすめです。動画を見てアクションを起こす文化が今やあたり前となっていますので、YouTube等の動画媒体を活用していく必要があります。詳しくは「4. 動画広告の効果」をご覧ください。