著者: Kaizen 編集部
2010年代からYouTubeのインストリーム広告をはじめ、多くの動画広告が出現し、現在ではウェブ広告の中で主流となっています。その市場規模は止まることを知らず、右肩上がりに伸び続けています。
株式会社サイバーエージェントの「2019年国内動画広告の市場調査」によると、動画広告の市場は2019年で2,592億円、2023年には5,065億円に達すると予測しています。
※引用:株式会社サイバーエージェント|「2020年国内動画広告の市場調査」
この伸びはネット広告市場全体で見ても顕著で、矢野研究所の「2019年ネット広告市場規模推移と予測」によると、ネット広告市場が2019年から2023年で1.5倍程の成長を見越していることに対し、動画広告では同時期で約2倍近く成長すると予測されています。
※出典元:矢野研究所|「2019年ネット広告市場規模推移と予測」
また、世界的に見ても動画広告の市場の伸びは大きく、Staticsが2019年に発表した「Video Advertisement Ad spending in America」では、米国の動画広告の市場は2019年で26,707million US$、2023年には34,437million US$に達すると予測しています。
※出典元:Statista|「Video Advertisement Ad spending in America」
さらに5Gの普及により、今後も動画広告のニーズは高まると予測されています。
もはや、マーケティングにおいて欠かせないと言っても過言ではない動画広告ですが、具体的に動画広告をどうやって始めればいいかと疑問に思う人も少なくありません。
そこで今回は動画広告について0から解説していきます。本記事を読むことで動画広告の基礎はもちろん、自社にあった動画広告はどれか選べるようになるかと思います。
動画広告とは、その名の通り動画を利用した広告のことを指します。
インターネット広告媒体の中でも動画広告の占める割合は大きく、D2C/CCI/電通が共同で発表した「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」では、動画広告は全体の約19%程を占めています。これは、検索連動型広告・ディスプレイ広告に次ぐ割合です。
※引用:D2C/CCI/電通|「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
ただし、ディスプレイ広告のような静止画と動画広告では、実際どちらが効果がいいのか疑問に思われる方も多いのではないでしょうか。次章では、動画広告を活用するメリットと、静止画との比べて異なる点解説していきます。
動画広告を利用することにはさまざまなメリットがあります。具体的には、下記の3つが当てはまります。
人間は感覚の9 割以上の情報を「視覚(87%)と聴覚(7%)」から受け取ると言われています。
聴覚に訴えかけることができる動画広告は、イメージに対応した音と映像の組み合わせによって、より印象に残るものに仕上げることができます。
人の心を動かすにはストーリーを用いるのが効果的です。スタンフォード大学の「Harnessing the Power of Stories」では、物事を説明する際、事実を列挙するよりもそこにストーリーを加えることで通常の約22倍も、人の心を動かすことができると発表しています。
動画広告では、ストーリーを作ることができるため、他の広告に比べよりユーザーに刺さるものを作ることができます。
インプレッション数(広告の表示回数)、再生数、再生時間、クリック数など、動画広告は、動画を視聴したユーザーの行動を定量的に計測することができます。
これらの指標を検証し、次に施策を考えることでさらなる効果の期待ができます。
動画広告のメリットは「動画広告の3つのメリットと成果を出すために知っておきたい広告制作ポイントを解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
動画広告を利用することは静止画と比べると、下記の表に示されたようにいくつかのメリットがあります。
静止画広告 |
動画広告 |
|
視聴時の購買力 |
△(イメージしづらい) |
〇(イメージしやすい) |
情報量 |
×(限られた情報量) |
〇(圧倒的な情報量) |
広告の印象 |
△(記憶に残りづらい) |
〇(潜在的に残りやすい) |
クリック誘導効果 |
△(グラフィックに依存) |
〇(映像と音で誘導) |
購買後の印象 |
△(購買時とのズレが発生しやすい) |
〇(購買時のイメージ通り) |
Supership社による調査では、動画広告は圧倒的な情報量の多さから、広告認知、理解、利用意欲の全てで静止画よりも効果があると報告されています。
※引用:SuperMagazine|動画広告の効果的な活用方法 ~最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜 #Japan IT Week 関西 講演レポート
一方、静止画を用いることにもメリットがあります。それは、伝えたいメッセージを一枚絵で伝えられるという点です。
動画広告の場合広告がスキップされることもあるため、後半に入れたメッセージを見られず伝えたいことが伝えられない可能性があります。
対して、静止画は広告がスキップされることがないため、ユーザーに伝えたいメッセージを全て伝えることができます。
また、情報量が少なくて済む商品やサービスの静止画広告ほど、一瞬でメッセージを伝えることができるため、情報量が少ないものを扱う場合は、静止画広告の方が効果を発揮するケースがあります。
静止画と動画広告については、「【5G時代の到来】静止画・動画広告どちらにするべき?5つの視点で徹底比較」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
なお、広告での動画活用と同様に、LPに動画を挿入することもおすすめです。LPに動画を埋め込む具体的なメリットは以下の通りです。
基本的には、文章のみよりもスムーズな情報伝達が行えることが大きなメリットとなっています。
詳細につきましては、「動画LPを導入する理由は?デメリットとポイントも紹介!」で紹介していますので併せてお読みください。
動画広告を利用することで期待できる効果は大きく分けて以下の3つがあります。
YouTubeを中心にFacebook、LINE、TikTokなど多くのSNS、さらにWebサイトにも配信することができる動画広告は、認知拡大をはかるための有用な手段の一つといえます。
総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動」調査結果によると、10〜60代の男女のうち、YouTube75.7%、Twitter37.3%、Instagram35.5%、Facebook32.8%と、多くの人が日常的にSNSを利用していることが分かります。
※引用:総務省|情報通信メディアの利用時間と情報行動
そのため、これらのユーザーに動画で広告を出すことは認知の拡大には非常に効果的な手段となります。
ブランディングをする上でも動画広告を活用することが効果的な手法の1つです。
動画を用いることで、画像や文字だけでは伝えることができない商品やサービスの魅力を分かりやすく伝えることができます。
「The Brand Value of Rich Media and Video Ad」を基にvideo-ad.netが発表した「“動画”広告が持つチカラ。“動画”だから手に入れられる明らかな効果」によると、動画広告は動画なし広告に比べ5倍以上ブランドの好感度が高いといことが明らかになっています。
商品を比較検討しているユーザーに対して販売促進を目的とした利用でも、動画広告は静止画と比較して効果的です。
実際にBiteable社が実施した「Image vs. video on Facebook」では、同じ内容の動画と静止画の広告をそれぞれ配信した際、動画の方が効果が高かったと報告されています。
<動画リンク>
https://www.facebook.com/watch/?v=425736421293301
<静止画>
※出典元:https://www.facebook.com/watch/?v=425736421293301
配信期間、広告費、ターゲティングを全く同じ設定で配信したところ、以下のような結果となりました。動画は静止画より、
シンプルな動画ではありますが、結果としてクリック数やコンバージョン単価は静止画よりも良い結果となりました。動画広告の方が、静止画広告よりユーザーのアクションを促す効果が強いと考えられます。
動画広告の効果は「動画広告が「効果の高い施策」として注目を集めているその理由を解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
動画広告にはさまざまなものが存在しますが、大きく分けると以下の2種類しか存在しません。
インストリーム広告とは、YouTubeといった動画コンテンツの動画枠で配信される広告を指し、アウトストリーム広告とはWebサイトのバナーやアプリのフィードなどに配信される広告を指します。
アウトストリーム広告はさらに2種類に分類されます。
本章では、インストリーム広告と、アウトストリーム広告に分類されるインバナー広告とインリード広告についてそれぞれ紹介していきます。
インストリーム広告のTrue View広告とバンパー広告については、後半のYouTubeについての章で解説します。
現在主流の動画広告フォーマットである、インストリーム広告。
インストリーム広告の特徴は、YouTubeなどの動画サイトにて動画コンテンツと同じ画面で配信できることです。音声もデフォルトでオンになるので、静止画のバナー広告と比べ、大画面で商品やサービスの魅力を伝えられます。
「プレロール広告」「ミッドロール広告」「ポストロール広告」の3種類があり、挿入される場所や目的が異なります。
名称 |
動画内の挿入位置 |
目的 |
プレロール広告 |
最初 |
認知獲得 |
ミッドロール広告 |
動画の途中 |
広告を完全視聴させる |
ポストロール広告 |
動画の最後 |
コンバージョン獲得 |
自社の目的に最も合致している広告を選びましょう。
インバナー広告とは、バナーの広告枠に出稿できる動画広告のことです。インバナー広告の特徴として、動画がコンテンツの視聴有無に関わらず自動的に流れることです。音声は基本的に流れず、クリックすると音が流れます。
有名なものとしては、デスクトップ版Yahoo!のトップの右上にある広告となります。
インバナー広告では、メディアの来訪者に向けてバナー枠で広告を配信するため、YouTubeなどの動画サイト以外でも動画広告の配信が可能です。
そのため、インストリーム広告ではリーチできないようなユーザーにターゲティングしたいときにはおすすめの手法となっています。
インリード広告とは、記事やフィードの間に差し込まれている動画広告のことです。インバナー広告との大きな違いは、画面に表示されないと動画広告が流れないことです
インリード広告は、コンテンツの間に挟まれた場所に挿入され、スクロールをした時点ではじめて動画広告が流れます。そのため、広告がユーザーの目に止まりやすいという特徴があります。
また、インリード広告では広告動画が配置された場所までスクロールされて、はじめて動画の冒頭が再生されるため、物語性のある動画などは、ユーザーが動画の結末を気にして最初から最後まで広告を見てもらえる可能性が高まります。
動画広告の種類は「動画広告の種類|インストリーム広告とアウトストリーム広告の違いとは」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
動画広告は各プラットフォームで特徴やフォーマットなど変わってきます。
広告の配信目的に合わせてどれを使うかを判断できることは動画広告を始めるに当たって非常に重要なことです。
主な配信媒体としては、以下の通りになります。
こららについて1つずつ紹介していきます。
動画配信サイトで最も利用者の多いYouTube。
幅広い年齢層から愛されているプラットフォームであり、Googleの「月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に」によると、コロナ禍の影響により、2020年9月での月間利用者数は6500万人を超えるとのことでした。
※引用:Think With Google|月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に
YouTubeは広告メニューも豊富で、大きく分けて以下の5種類にわけることができます。
これらについて1つずつ紹介していきます。
TrueViewインストリーム広告とは、YouTubeなどの動画配信媒体の動画枠内で配信される広告のことです。動画を再生するユーザー全てが目にするため、認知獲得に優れたマーケティング施策の一つといえます。
前述したように、インストリーム広告には、プレロール広告、ミッドロール広告、ポストロール広告と3つの挿入場所があり、それぞれによって使う目的が変わってきます。
また、TrueViewインストリーム広告においては、動画をスキップできる「スキップバブル広告」と、途中でスキップできない「ノンスキップバブル」の2種類に分けることが可能です。
スキッパブル広告に長さの制限はなく、5秒が経過すれば飛ばすことができるという特徴があります。
スキッパブル広告にはCPCV課金制(完全視聴課金)が取られており、動画を最後まで視聴した場合、もしくは30秒以上視聴された場合にのみ課金されていく形です。途中でスキップされた場合や30秒未満しか視聴されなかった場合には広告料金が課金されません。
※出典元:YouTube|YouTubeヘルプ
対して、ノンスキップバブルは、長さが15秒ほどが一般的と言われています。課金方式はCPM課金制(動画が視聴された時点で課金)となっています。比較的長めにユーザーへアプローチできますが、飛ばせない広告であるため、内容はユーザーに好まれるような適切なコンテンツを作ることが求められます。
※出典元:YouTube|YouTubeヘルプ
TrueViewインストリーム広告は、「0から始めるTrueViewインストリーム広告!費用と手順も解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
▼True Viewインストリーム広告の参考動画
「TrueView ディスカバリー広告」とは、YouTube上の右側にある関連動画や検索結果一覧に表示される広告です。
TrueView ディスカバリー広告はサイト内で動画は配信されず、広告をクリックすることで再生されます。既に興味を持っている可能性のあるユーザーの能動的なアクションによって配信されるため、ネガティブな印象を与えにくく、商品購買やサービス利用に繋がりやすい広告と言えるでしょう。
具体的にTrueViewディスカバリー広告が配信されるのは以下の場所となっています。
TrueViewディスカバリー広告は、「TrueViewディスカバリー広告で効果を出すには?特徴やメリットと共に解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
「バンパー広告」とは、6秒間のスキップできない広告のことで、動画の再生前、再生中、または再生後に流れます。スキップができないため最後まで見てもらえることや、長さが6秒間と短いためユーザーへのストレスも少ないことが特徴です。
バンパー広告は幅広い層への認知とリーチが期待できます。また、バンパー広告を用いることで、広告想起率とブランド認知度を高めることができるというメリットもあります。
※引用:YouTube|YouTubeヘルプ
▼バンパー広告の参考動画
バンパー広告は、「5分でわかるバンパー広告|特徴・事例を用い徹底解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
「アウトストリーム広告」とは、YouTube内ではなくYouTubeのパートナーWebサイトやアプリで配信されるモバイル専用の動画広告です。
アウトストリーム広告を用いることで、YouTubeを利用していないユーザーにも動画広告を出すことができるというメリットがあります。
また、アウトストリーム広告に関してはデフォルトで音声がオフになっているので、映像だけで伝わるような動画を作成することをおすすめします。
▼アウトストリーム広告の参考動画
「マストヘッド広告」は、YouTubeのホーム画面最上部に掲載される動画広告です。
ブロード配信と呼ばれるユーザーをターゲティングせずに広告を配信する仕組みとなっております。配信エリアは国単位で選択できるため、リーチ数は非常に大きいです。
マストヘッド広告は、YouTubeのトップページの最も目立つ場所に広告が表示されるため、最大限にYouTubeユーザーへのリーチができる広告とも言えるでしょう。
▼マストヘッド広告の参考動画
YouTube同様、現在多くの人が利用しているのがSNS。現在特に国内で利用されているSNSは以下の4つです。
これらの動画広告の特徴について1つずつ紹介していきます。
Facebookは2019年7月時点で2600万人ほどのユーザーが利用している実名制のSNSです。
Facebookで配信できる種類としては、下記のものが挙げられます。
※出典元:Facebook|Facebook for Business
また、Facebookを通じて配信できる場所もFacebookだけでなく、Instagram、Messanger、さらにAudience Networkと呼ばれるFacebookが提携する外部のアプリやウェブサイトなどに配信が可能となっています。
Facebookで動画広告を配信するメリットとして、プロフィール項目が充実しているためターゲティングの精度が高いことが挙げられます。
Facebook広告は年齢・性別・地域・興味関心・行動データなどでオーディエンスの設定(=ターゲティング)ができるため、自社に合ったユーザーに的確に広告を出すことができます。
Facebook動画広告は、「5分でわかるFacebook動画広告|課金形式から配信方法、企業成功事例まで解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
Instagramは2019年3月時点で3300万人ほどのユーザーが利用している写真投稿がメインのSNSです。
InstagramはFacebookページと連携させ広告配信を行い、広告配信のロジックに関してもFacebookと全く同じのため、Facebookと同様のメリットがあります。
Instagramで配信できる場所は以下の2つです。
特に、Instagramにおいてストーリーズの利用率はとても高く、「Instagram Day Tokyo 2019」で報告された調査によると、日本においてストーリーズはInstagramのデイリーアクティブユーザーの約70%が利用している機能になっています。
そのため、Instagramでストーリーズ広告を用いることは効果的とされています。
特にCPM(広告掲載回数1000回あたりにかかる料金)はフィード広告に比べ低く、ADSTAGEが2019年に発表した「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」によると、フィード広告、ストーリーズ広告のCPC、CPM、CTRの中央値は下記の通りだと報告しています。
フィード広告
※引用:ADSTAGE |「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」
ストーリーズ広告
※引用:ADSTAGE |「Instagram CPM, CPC, & CTR Benchmarks」
そのため、効率的にユーザーにリーチをしたいならストーリーズ広告を利用することがおすすめです。
Instgramストーリーズ動画広告は、「Instagramストーリーズ広告|特徴から効果の出るクリエティブまでを紹介」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
LINEは2020年10月時点で、月間利用者が8600万人ほどのチャットアプリです。
利用ユーザーが非常に多いことから、広告を配信する際に圧倒的なリーチ力を誇り、2020年1月に同社が行った調査によると、TwitterやFacebookを使わず、LINEのみを利用しているユーザーは40.6%にも達しています。
LINE動画広告は配信できる面も豊富にあり、その数は10あります。
それぞれの配信面によってユーザー属性も変わってくるため、自分たちの商材にあった面で広告を配信できるというメリットもあります。
LINE動画広告は、「5分で理解するLINE動画広告|配信効果から企業の成功事例を解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
TikTokは2018年12月時点で国内月間利用者が950万人の動画共有SNSです。
若年層の利用率が高く、全ユーザーの中で18歳〜24歳のユーザーが占める割合は最大で42%です。このことから若年層へのアプローチ手段として有効だと考えられます。
※引用:App Ape Lab|1日平均起動43回!「あごのせ」10代を中心にハマるユーザー続出の「TikTok」
TikTokの動画広告の種類は以下の3つあり、自分たちの広告配信の目的に合ったものを選ぶようにしましょう。
TikTok動画広告は、「TikTokで動画広告を効果的に活用!特徴・成功事例まで徹底解説」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
本章では「認知」「興味・関心」「獲得」と目的別におすすめの動画配信媒体を紹介します。
以下の手法が認知施策に向いています。
向いている手法
動画広告は基本的に認知に向いているため、どの動画広告の種類を使っても問題ありません。
ただし、誰に向けて訴求したいかは商品やサービスによって変わってくるため、配信候補であるYouTubeや各種SNSにどのような年齢層のユーザーが多いかなど、ある程度のユーザー層を把握しておくことがおすすめです。
以下の手法がユーザーの興味・関心を獲得するのに向いています。
向いている手法
インリード広告は、記事の間に動画を表示させるためメインコンテンツの一部のように広告を見せられることから、ユーザーが広告だと思わず、嫌悪感なく動画を見てもらえる可能性が高いです。それにより、ユーザーに商品の内容が他の動画よりも伝わりやすく、興味をもってもらいやすいです。
TrueViewディスカバリー広告は、ユーザーが視聴している動画に関連した広告を出すことができるという特徴があります。
そのため、配信した広告内容にユーザーが興味を持ち、視聴してもらえる可能性が他の動画広告よりも高いです。
類似配信は広告の種類ではなく、配信手法の1つで、自社のサイトを訪問したユーザーと類似しているユーザーに広告を配信する方法のことです。
広告を配信する際にこの配信手法を使えるプラットフォームが多く、また、自社サイトに関心がある類似ユーザーに広告を配信できるため、広告を見たユーザーは比較的興味を持ってくれます。
以下の手法がユーザーを獲得するのに向いている手法です。
向いている手法
リマーケティング配信も配信手法の1つで、一度サイトを訪問してくれたユーザーに対して広告を出すことができます。
自社サイトに訪れていることから、既に自社の商材に興味・関心があるユーザーが多く、そうしたユーザーに再度広告を配信することで購入などを促す時に有効な施策となります。
今回紹介したさまざまな種類のように、各々の目的に合った動画広告を用いることが効果を最大限に高める方法となります。
動画広告を配信する前に、企業で実際に配信された事例を確認することがおすすめです。
自分たちが動画広告を配信したいと考えた際にどれくらいの効果が期待できるのかの目安となります。
事例を見る際は、その企業の動画広告を視聴するのはもちろん、どの広告媒体を用いているか、動画広告を配信する課題や具体的な施策は何か、そして結果まで確認してみてください。
例えば、楽天トラブルではコンバージョン獲得を目的にFacebook広告を配信し、コンバージョン数が2倍になったという事例があります。
下記が配信された動画広告です。具体的にどのようなところに工夫があるのかを確認し、動画制作の参考にしてみてください。
動画広告の事例に関しては、「動画広告の導入を検討する前に読みたい、企業の成功事例10選」でまとめていますので併せてお読みください。
業界別動画広告
本章では業界別の動画広告として、タクシー業界と不動産業界の実際の事例を紹介します。
タクシー動画広告とは、タクシーの座席に設置したタブレットを用いて、乗客に動画を視聴してもらう形式の広告です。デジタルサイネージの一種であることから、「タクシーサイネージ」と呼ばれることもあります。
運転席もしくは、助手席の後頭部にタブレットが設置してあるのが一般的で、後部座席に乗り込んだ乗客に視聴してもらうことができます。
動画広告というとテレビCMやYouTube広告が代表的ですが、タクシーの動画広告ならではのメリットが存在します。詳しく紹介していきます。
タクシーの動画広告の最大のメリットは、経営層や富裕層に効果的にPRができることにあります。
タクシーという性質上、頻繁に利用する方は富裕層となります。
※引用:一般社団法人東京ハイヤー・タクシー協会|タクシーに関するアンケート調査結果
実際、一般社団法人東京ハイヤー・タクシー協会が実施した「タクシーに関するアンケート調査」では、一ヶ月にどれくらいタクシーを利用しますかという問いに関して、会社経営者の約半数以上が、月に10回以上タクシーを利用すると回答しています。
そのため、経営層や富裕層は多忙な人も多く、テレビCMやYouTube広告をそもそも見ていないユーザーにも訴求することが可能です。
テレビCMやYouTube広告は、配信しても見てもらえない・広告をスキップされてしまうというデメリットがあります。
その一方で、タクシーは1回の利用あたりの平均乗車時間は18分(株式会社IRIS調べ)と比較的長く、目につきやすいため、ゆっくりと動画を視聴してもらえる可能性が高まります。
タブレットに内蔵してある「顔の自動認識機能」を利用することによって、乗客の年齢や性別を判別し、配信する広告を出し分けることが可能です。
加えて、配信の時間帯や曜日・地域を限定することで、狙ったターゲットのみに配信ができ、いわゆる「広告の無駄うち」を防ぐことができます。
タクシー動画広告に関しては、「タクシーの動画広告とは?メリット・デメリットや活用事例を解説」で紹介していますので併せてお読みください
不動産業界では、動画による集客やマーケティングが注目を集めています。物件の情報をより臨場感を持って伝えることができ、実際に物件サイトへのアクセス数や反響の増加といった効果が期待できます。
不動産業界において動画広告を実際に使うことでどのようなメリットがあるか紹介します。
動画は文章や画像よりも訴求できる情報量が多く、物件やロケーションの魅力をより訴求しやすいというメリットがあります。見た人に詳細や雰囲気を伝えやすいのが、動画の特徴です。
間取りの図面や写真だけではわかりにくい雰囲気や、日当たりの度合い、周辺環境や隣の建物との距離感なども、動画にまとめることができます。
企業の公式YouTubeチャンネルなどで動画を投稿すると、動画検索やYouTube内でのユーザー開拓にも有効です。YouTube動画に物件の詳細ページのURLを掲載しておくことで、誘導することも可能です。
不動産業における動画コンテンツは、上記のようなメリットがありながらも実際に導入している企業はまだ少数、というのが現状です。
「動画制作は手間がかかり、高い技術力が必要」「機材やスタッフなどに費用がかかりそう」といったイメージがある点も、動画コンテンツによる不動産マーケティングが浸透していない理由として挙げられます。
言い換えると、今動画コンテンツを取り入れることで「競合と差別化を図ることができる」ということです。
不動産業界の動画広告に関しては、「不動産業界において動画広告を導入するメリットは?【企業事例あり】」で紹介していますので併せてお読みください
ここまで記事を読んで実際に動画広告を作ろうと思われる方もいらっしゃることかと思います。「ただ、どうやって動画広告を作ればいいのか......」ともしかしたら頭を抱えているかもしれません。
動画制作の際は基本的に下記のようなフローにしたがって作成していきます。
例えば、必要情報の整理では、主に下記の3つを行い、動画広告の目的などを決めます。
3つの必要情報の整理 ①なぜ動画広告を作るのか?ゴール(目的)を考える ②誰にその動画を伝えるのか?ターゲット(ペルソナ)を明確にする ③どこに掲載するのか?配信方法や掲載先を決める |
このように、1つ1つのフローに従えば、ある程度効果が見込める動画広告が制作できることかと思います。
各フローの具体的な詳細は、「動画広告の作り方|はじめての動画制作で押さえておきたい5つのステップ」で詳細に紹介していますので併せてお読みください。
動画広告を制作したい場合、自分たちで行うのではなく、動画制作会社に依頼することでも可能です。
動画制作会社に依頼することで具体的に以下のようなメリットがあります。
高い効果を見込めるため、動画制作会社に依頼することは強くおすすめします。
動画制作を検討されている方は、Kaizen Platformに相談してみてください。
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▼関連
動画制作会社の選び方やおすすめの会社について詳しく知りたい方は「動画広告を制作会社に依頼するべき4つの理由と企業の選び方について解説」でまとめていますので、併せてお読みください。
5Gの普及で動画広告は今後も多くのユーザーに見られる、需要はさらに高まると考えられます。動画広告は多くの情報を伝えられる、ストーリーを伝えやすい、効果検証をしやすい、とさまざまなメリットがあります。
また、動画広告作成において重要なことは、PDCAを回し、よりパフォーマンスの高い配信へと改善していくことです。
今回の記事をご覧いただき、動画広告に挑戦したいと思っていただけると幸いです。
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