
国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
TikTokに興味はあるもののどうすればいいかわからない方
縦型動画を試してみたいけど、アサイン、ディレクションに対してノウハウが無い方
一度は試してみたけど、成果が出ず伸び 悩んでいる方
DX推進のご担当者、事業責任者の方
新規事業や組織改革を担う事業責任者の方
マーケティング担当、Web担当の方
著者: Kaizen 編集部
SNS(Social Networking Service)の利用が一般的になってきており、毎日SNSをチェックしているという方も多いのではないでしょうか。SNSは企業のマーケティングにおいても重要なツールとなっており、マーケティング手法も多彩です。
今回は、SNSマーケティングの概要から最新の動向、企業の成功事例、各SNSの特徴をご紹介します。
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動画広告市場は一層の盛り上がりを見せ、もはや動画を作ればよい時代から、いかに動画で成果を出すかという時代に変化してきました。動画広告で成果をあげるためにも適切な設計と、クリエイティブの勝ちパターンを見つけるPDCAサイクルが大切です。
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SNS広告において、成果に伸び悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。
▼目次
SNSマーケティングとは、SNSを活用したマーケティング手法です。特徴として無料で施策できるなどコストがおさえられ、SNSの強みである拡散力により多くのユーザーをターゲットにサービスや商品購入までの導線を構築できます。
SNSマーケティングでは、SNSを活用して商品やサービスの認知やブランディングできるので、何らかの形で活用する企業が多数を占めています。SNSは顧客と直接的にコミュニケーションでき、ファンの育成も可能です。
従来のサービス認知、ブランディング、ファン育成のみでなく、SNS経由での売上向上も注目されているポイントです。
SNSマーケティングで活用される主なソーシャルメディアは、以下の6つです。
これらのSNSは、いずれも日本国内で日常的に多くの人に利用されており、ターゲットに応じた適切な活用によって、「認知拡大」から「購買促進」まで高いマーケティング効果が期待できるチャネルです。
たとえば、国内ユーザー数が約9,700万人にのぼるLINEは、拡散力にはやや劣るものの、Lステップを用いたシナリオ配信やクーポン配布など、1対1のクローズドで精度の高いアプローチが可能です。
一方で、Facebook、X(旧Twitter)、Instagram、YouTube、TikTokといったプラットフォームは、それぞれ主な利用層や発信できるコンテンツの形式が異なるため、自社のペルソナに応じて使い分けることが成果を左右する鍵となります。
現在、SNSは多くの人にとって日常の一部となっており、企業にとっても非常に有効なマーケティング手段です。また、ほとんどのSNSで無料のインサイト分析機能が提供されており、効果測定や改善にも役立ちます。
自社のターゲットに合わせたSNS活用ができれば、ブランディングや認知向上にとどまらず、売上や利益の拡大にもつながるでしょう。
ここからは、各SNSの特徴を解説します。
サービス名 |
主要ユーザー |
国内ユーザー数 |
特徴 |
LINE |
男女問わず 幅広い年齢層 |
9,700万以上 |
|
YouTube |
男女問わず 幅広い年齢層 |
7,120万以上 |
|
X (旧Twitter) |
10~30代 20代の利用が最多 |
6,700万以上 |
|
|
10~30代 女性が過半数 |
6,600万以上 |
|
TikTok |
10~20代 10代の利用が圧倒的 |
3,300万以上 |
|
|
30~40代 ビジネスパーソン |
2,600万以上 |
|
参考:総務省情報通信政策研究所|令和5年度情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査
LINEは、日本国内で最も利用者数が多いコミュニケーションアプリであり、幅広い年齢層に支持されています。
匿名での利用も可能ですが、連絡先リストの意味合いも兼ねているため、実名や個人名が特定しやすいニックネームの利用も多く見られます。
日常的な連絡ツールとして活用されており、クローズドなコミュニティや1対1のコミュニケーションが取りやすいため、広告や宣伝にも適しています。
国内月間アクティブユーザー数:9,700万人(2024年9月末時点)
1日に1回以上利用するユーザーは86%(2023年6月末時点)と高い利用率を誇る
参考:LINEの特徴やユーザーを知る|LINEキャンパス|LINEヤフー株式会社
YouTubeは、Googleが運営する世界最大級の動画共有プラットフォームです。エンタメから教育、レビュー、音楽、ニュースまで多種多様なコンテンツが集まり、視覚・聴覚に訴える表現力の高さが大きな特徴です。個人利用から企業のマーケティング活用まで幅広く利用されており、特にブランディングやファン育成、購買行動への影響力が強い媒体として注目されています。
総務省の「令和5年度情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、YouTubeは全年代で高い利用率を示しており、10〜60代の平均利用率が87%を超えていることがわかっています。また、他のSNSに比べて男女比に大きな偏りがなく、幅広い層に浸透していることも特徴です。
YouTubeは、長尺動画だけでなく、短尺フォーマットの「YouTube Shorts」やライブ配信、プレミア公開、ポッドキャスト対応など多彩な形式に対応しており、企業が活用できる選択肢も年々拡大しています。近年では、テレビ視聴との併用も増加しており、ファミリー層やシニア層にも広がりを見せています。
広告媒体としての価値も高く、プレロール広告・バンパー広告・ディスカバリー広告など、ユーザーの視聴行動に合わせた出稿が可能で、高い視認性とリーチが期待できます。
国内月間YouTube利用者数:7,120万人以上(2023年5月時点)
参考:2023 年の YouTube 視聴はますます多様に —— テレビデバイスで月間 3,800 万人、ショート動画も前年度より加速|Tink with Google
X (旧Twitter)は、140文字でテキストベースで投稿するSNSです。2023年7月より、X Premium(旧Twitter Blue)に加入することで最大25,000文字の長文投稿も可能となりました。
匿名でアカウント作成ができるため、リアルな交友関係だけでなく、好きな芸能人や特定のコミュニティ専用のアカウントを作成し、ファン同士でフォローし合うケースも多く見られます。
SNSのなかでも拡散力と即時性に優れており、トレンドに関する情報の発信や共有が活発です。情報量が多いコンテンツにはやや不向きですが、ハッシュタグによる検索機能があるため、リアルタイムでの情報収集ツールとしても広く活用されています。
国内月間アクティブユーザー数:6,700万名(2024年11月時点)
参考:「X Corp. Japan 株式会社」への社名変更のお知らせ|X Japan公式
Instagramは、写真や動画など視覚的なコンテンツを共有するSNSで、特に若年層を中心に高い人気を誇ります。ブランディングやファンの獲得に効果的であり、多くの企業がマーケティングに活用しています。
総務省の「令和5年度情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、Instagramの主な利用者は10〜30代が中心であり、女性のユーザーが過半数を占めていることが明らかになっています。このような属性を踏まえ、ファッション、コスメ、ライフスタイルなどの分野で高いマーケティング効果が期待されています。
Instagramのユーザーは投稿も活発で、特にストーリーズ機能は日常的に利用されています。ストーリーズは24時間限定で公開されるため、ユーザーとのエンゲージメントを高める手段として有効です。
また、テキストよりも動画や画像で情報を伝えることに長けているため、ブランドの世界観を表現しやすく、ビジュアル訴求が重要な商材と相性が良いと言えます。
さらに、ショッピング機能や広告配信など多機能なビジネス活用も可能で、企業による導入事例も年々増加しています。
国内月間アクティブアカウント数:6,600万以上(2023年11月時点)
参考:Facebook Japan 公式Xアカウントで「日本のInstagramの利用者数(日本における月間アクティブアカウント数)は、2019年に公表した3300万人から4年の間に、倍以上に広がっています」とポスト
TikTokは、音楽やエフェクトを活用した短尺動画(15秒〜3分程度)を気軽に投稿・視聴できるSNSで、日常のちょっとした出来事から趣味の発信、トレンドの参加まで、幅広い楽しみ方ができるプラットフォームです。ユーザーが投稿した動画がアルゴリズムによって拡散されやすく、誰でもフォロワーが少なくてもバズる可能性があることが人気の背景にあります。
企業の活用も急速に進んでおり、公式アカウントを通じて商品紹介やHowTo、舞台裏の発信などでファンとの距離を縮めている事例も増加しています。
ユーザー参加型の「ハッシュタグチャレンジ」や「楽曲バズ」を通じて、自然な形で情報を拡散できる点が、他のSNSにはない強みです。広告メニューも充実しており、TopView・In-Feed Ads・Spark Adsなどのフォーマットが提供されています。
国内月間アクティブユーザー数:3,300万人以上(2024年11月時点)
参考:TikTok for Business 公式ウェビナーより
Facebookは、Meta社が運営する世界最大のユーザー数を持つSNSです。原則として実名登録という性質上、信頼性の高いつながりを前提としており、実生活の知人やビジネス関係者との交流が主な利用目的となっています。
また、コミュニティ機能やイベント機能も充実しており、共通の関心を持つユーザー同士がつながる場としても活用されています。
日本では30〜40代のビジネスパーソンに利用されることが多く、BtoB向けの商品やサービスのPRにも適しています。
グローバル月間アクティブユーザー数:30億7,000万人(2023年12月時点)
国内月間アクティブユーザー数:2,600万人以上(2019年3月時点)
国内の月間アクティブユーザー数は2019年時点では2,600万人以上と発表されていますが、Meta社および関係各社からの直近更新はなく、現時点の正確な数は不明です。
参考:Meta 2023年第4四半期(10月-12月)業績ハイライト|Meta
参考:フェイスブック ジャパン長谷川晋代表が語る、Facebook&Instagram2019年の展望|MarkeZine
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ファネルは、マーケティングにおいてユーザーが商品を購入するまでの「消費者行動のプロセス」を段階ごとに図で表したものです。
消費者が商品購入までにどのような思考や行動をたどるのか、そして自社のターゲットユーザーが今どの段階(フェーズ)にいるのかを視覚化できるのが、ファネルの大きな特徴です。これにより、マーケティング上の課題を抽出し、適切な改善策を検討・実行することが可能になります。
SNSマーケティングでもこの考え方は不可欠です。SNS上のユーザーが、認知から興味・関心、比較・検討、購入、そして継続利用や推奨に至るまで、どのプロセスを通って行動しているのかをファネルで検証する必要があります。なぜなら、各フェーズによってユーザーが求める情報やアプローチ手法が異なるからです。
たとえば、「まだサービスを知らないユーザー」には、InstagramのリールやTikTokなどで印象に残る動画コンテンツを届けて認知を促すことが有効です。一方、「すでに商品を調べているユーザー」には、YouTubeでのレビュー動画やXでのユーザーの口コミ投稿を提示することで比較・検討を後押しできます。さらに、「購入直前のユーザー」には、LINEでのクーポン配布やInstagramストーリーズでの期間限定キャンペーン情報が購入の決め手になることもあります。
特にSNSでは、日々大量の情報が流れ、ユーザーの関心も刻々と変化します。そのため、ファネルの理解をもとに各段階で最適な情報設計を行い、PDCAサイクルをスピーディーに回すことが、成果に直結するマーケティング施策につながります。
マーケティングファネルの特徴や効果的な活用法を詳しく知りたい方は別記事「マーケティングファネルとは?効果的な現場での活用方法についてもご紹介!」も併せてご覧ください。
ユーザーが商品やサービスを認知するのは、SNS経由のみではありません。
GoogleやYahoo!などの検索エンジンから検索結果を見たり、広告を見たりといった場合が考えられます。それぞれの特性を理解し、目的に応じたマーケティング施策を選ぶことが重要です。
以下は、SNSマーケティングと自然検索、広告の違いについてまとめた表です。
SNSマーケティング |
自然検索 |
広告 |
|
主な目的 |
認知拡大・ファン育成・継続的接点 |
情報収集・比較検討・信頼獲得 |
短期的な成果(購入・問い合わせ) |
コンテンツ特性 |
トレンド性・共感・ビジュアル重視 |
網羅性・専門性・信頼性が重要 |
明確な訴求・課題解決型コンテンツが多い |
拡散の仕組み |
シェア・コメント・フォローによる拡散 |
検索結果に基づく表示 |
ターゲティングと配信設定に基づく表示 |
成果の出方 |
バズると一気に広がる(短期的)+継続接点で育成(長期的) |
上位表示できれば安定流入(中長期的) |
費用対効果による(短期的) |
ここからは、SNS経由の流入との違いをそれぞれ詳しくご説明します。
検索エンジン経由のオーガニック流入を増やすには、検索エンジン上で上位表示させるSEO(検索エンジン最適化)というマーケティングをおこなう必要があります。検索結果で上位表示されるには、情報が整理されて網羅性のあるコンテンツを制作する必要があります。検索結果はGoogleのアルゴリズムが変動するまで大きく上下しないため、上位表示されたら一定期間の流入が見込めます。
一方で、SNSで求められるコンテンツは、投稿を見ているユーザーに興味を持ってもらう必要があるため、トレンドや流行性のあるコンテンツが求められます。また、検索結果がストック型であるのに対して、SNSはフロー型のため、バズれば短期的に大きな流入が見込めるのがポイントです。
広告流入は、出稿に料金がかかるため、CPAを合わせるために購入や問い合わせなど売上に直結するようなコンバージョンを求めることが多いです。そのため、既にサービスに興味がある層にリーチし、訴求内容は課題解決する方法を明示する内容であることが多いです。
一方で、SNSはサービスや商品について知らない層にアプローチして認知してもらい、フォローしてもらうことで定期的にユーザーにアプローチして顧客の育成をおこなうことができます。そのため、ファンの育成につながります。
またSNSで企業アカウントをフォローしてもらえていれば、定期的なアプローチにもなるため、サービス想起がされやすくなり、リピートにもつながりやすいでしょう。
従来、ユーザーは気になる商品や情報を調べる際にGoogleやYahoo!などの検索エンジンを主に活用してきましたが、近年は検索行動にも大きな変化が起きています。特に10〜30代では、検索エンジンに加えてYouTubeやInstagram、X(旧Twitter)、TikTokなどのSNSを併用する動きが強まっています。
LINEリサーチが2023年12月に実施した調査によると、スマートフォンで調べものをする際に「Google」を使う人は全体の約8割と依然として高い割合を維持していますが、2位にはYouTubeがランクインしており、Yahoo!よりも多いという結果に。
画像引用元:LINEリサーチ
また、10〜30代女性ではInstagramが2位にランクイン。さらに10代ではTikTokで調べる割合が約5割に達しており、特に若年層ではSNSが検索ツールとして定着しつつあることが明らかになりました。
参考:スマホでの調べものは「Google」での検索が圧倒的。女性20~30代では「Instagram」が2位に|LINEリサーチ
上記の結果から分かる通り、まだまだ検索エンジン結果の使用も根強いものの、情報の取得先としてSNSの使用が一般的になりつつあります。
検索を使い分けるパターンとしては下記のようなパターンが洗い出せます。
つまり、ユーザーは「情報の種類」や「知りたい深さ」によって検索手段を使い分けているということです。SNSマーケティングを行う企業にとっては、こうした検索行動の変化を理解し、「どのSNSで・誰に・どのような情報を届けるか」の設計が極めて重要になっています。
インフルエンサーマーケティングは長期に渡って活用されている手法ですが、ここ数年でマイクロインフルエンサーが注目されています。
インフルエンサーを10万名以上のフォロワーとすると、マイクロインフルエンサーの数は数千〜10万名程度です。
マイクロインフルエンサーはインフルエンサーに比べて、フォロワー数が少ないためリーチできる数自体は少なくなりますが、フォロワーへの影響力が高いため、投稿を見たフォロワーがアクションにつながりやすいといわれています。
影響力が高いといわれている背景には、「自分ごと」として捉えられやすいという点があります。
インフルエンサーをフォローする動機は最近有名でトレンドの人だからという人も一定混じりますが、マイクロインフルエンサーの場合だと、自身に思考や価値観が近い人をフォローするケースが多いです。そのため、商品の紹介をマイクロインフルエンサーにおこなうと「自分にもこの商品が合っているかもしれない」という気持ちになり、アクションにつながりやすいです。
SNSマーケティングで、より効果的な施策として挙げられるのが動画を活用したマーケティングです。
動画を活用した広告やコンテンツを使ったマーケティングは、SNSとの相性が良いというメリットがあります。インパクトのある動画の訴求力の高さがSNSの拡散力に反映されて、多くのユーザーが商品やサービスに注目するなどの行動を引き起こすためです。
動画市場はYouTubeやSNSの動画投稿などにより大きく市場を伸ばしており、今後も拡大が期待されています。
実際、サイバーエージェントの調査によると、2024年の国内動画広告市場規模は7,249億円に達し、2028年には1兆1,471億円に到達する見込みです。中でもスマートフォン向け動画広告が全体の約8割(5,750億円)を占め、縦型動画広告は前年比171.1%増と著しい成長を示しています。
2024年現在、動画視聴はすでに日常生活に浸透しており、スマートフォンの性能向上や通信環境の高速化によって、ユーザーはいつでもどこでも高画質な動画コンテンツをストレスなく視聴できるようになりました。
特に5Gの全国的な普及により、動画コンテンツの読み込み速度や画質は飛躍的に向上し、ショート動画やライブ配信の視聴がごく一般的な行動になっています。
また、SNSプラットフォーム自体が動画ファーストへと移行しており、X(旧Twitter)やInstagram、TikTok、YouTube Shortsなど多くのSNSで動画コンテンツが主流になっています。これにより、ユーザーのフィード上に動画広告が自然に溶け込み、より高いエンゲージメントを獲得できる環境が整っています。
もはやテキストや画像だけでは十分なインパクトを与えるのが難しくなってきており、動画はSNSマーケティングにおいて必須のコミュニケーション手段となっています。
SNSマーケティングに動画を導入するべき理由やポイントを詳しく知りたい方は別記事「動画マーケティングを導入する意味とポイントを紹介」も併せてご覧ください。
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SNSマーケティングをおこなうことで、商品やサービスの「情報収集」「購入」「リピート」「シェア」とあらゆるファネルのユーザーに対して影響を与えることができます。
SNSマーケティングおこなうことによる効果はさまざまありますが、主に「認知度向上」「ブランディング」「ロイヤリティ向上」の3点に強みがあるといわれています。
SNSが認知度向上に向いている要因としては2点挙げられます。
1点目は、SNSのシェア機能です。シェア機能は、企業アカウントの投稿をフォロワーにシェアしてもらうことによって、そのフォロワーも投稿を見てもらい、商品やサービスを認知させることができます。
この仕組を活用して「フォロー&リツイートキャンペーン」をおこなう企業も多いです。
また、Twitterで拡散させるには、シェアだけでなくフォローしている人の「いいね」が「○○さんがいいねしました」というテキストとともにタイムライン上に流れる仕様があります。
そのため、単純にシェアしてもらうだけでなく、共感や興味を持ってもらうことで「いいね」を押してもらい、そのフォロワーに周知するということが可能になっています。
2点目は、検索におけるSNSの使用です。
従来の情報源は、詳しい人に聞くか検索エンジンを活用するかが主要な手法でした。しかし、現在はSNSを活用して情報を調べるユーザーが増えています。
例えば飲食店探しであれば、Instagramで「#恵比寿グルメ」と検索するだけで約8.2万件(2020年3月時点)の検索結果が出てきて、人気投稿の中からビジュアルで気になる店舗を探すことができます。
そのため、Instagramで人気投稿にランクインすることも一つのマーケティングとして重要なポイントです。
SNSマーケティングは、認知のみでなく、企業やサービスのイメージや世界観を伝えることができます。
ブランディングをおこなうことで、商品の世界観に対するファンが生まれ、ファン自身の購買行動ももちろんですが、そのファンによるシェアを見込むことができます。
SNSにてブランディングをおこなうには、投稿の一貫性があることや、投稿するジャンルを絞ること、キャラを一定に保つことなどさまざまな手法があります。
ブランディングの例でいうと、Mr. CHEESECAKE(@mrcheesecake_TK)は成功しているサービスの一つではないでしょうか。
投稿しているクリエイティブの質が高く、限定商品を出す際には商品ごとのハッシュタグを使用して積極的に投稿することで購入者自身もそのハッシュタグを使用してつぶやく仕掛けをつくっています。
↓限定商品のユーザーツイート「#白ミスチ」というハッシュタグで多くのユーザーがつぶやいています。
また、通常商品購入できるタイミングも週に2回の個数限定で、毎回購入したユーザーが購入できたことを投稿する動機付けもおこなっています。
↓ミスチーを購入したタイミングで投稿されたツイート
上記のように、ファンが商品について投稿しやすい仕掛け作りをすることで、投稿者のフォロワーに対しても商品についてリーチでき、さらなるフォロワーの獲得に結びつきます。
SNSの特徴の一つとして、ユーザーと直接コミュニケーションをとれるという点があります。コミュニケーションが生まれることで、企業と顧客の間で信頼関係が生まれて、高いエンゲージメントを構築できます。
やり方としては、自社のサービスや商品についてつぶやかれているものに対して、リプライやコメントをしたり、いいねやシェアをしたりといったものが考えられます。
いいねされたらそのこと自体をまた投稿するということもあるため、その投稿者を起点に認知させることもできます。
↓公式アカウントに「いいね」されたことをつぶやくツイート
実際にSNSを活用したマーケティングで成功している以下の5つの事例をご紹介します。
ドミノ・ピザどれもSNSマーケティングの代表的な成功事例ですので、ぜひ参考にしてみてください。
出典元:Facebook|ドミノ・ピザ公式アカウント
ドミノ・ピザはTwitterやFacebookなど4大ソーシャルメディアを活用して数々の成功事例を生み出しています。
Facebookの画像や動画投稿を活用して焼きたてピザの美味しさを視覚から伝えています。
夕食を作る時間に「ご飯作りたくない時だってそりゃあるさ。人間だもの。」というテキストに加え、お持ち帰りピザの画像をアップするなど、画像とテキストをユーザーの気持ちに合わせて発信しているのが特徴です。
ユーザーがどのタイミングで何を考えているのかを正確に把握し、SNSでテキストや画像、動画を発信してファンだけでなく売り上げも伸ばしています。
出典元:Twitter|スーパーNANOX公式アカウント
ライオンの人気商品である「スーパーNANOX」のTwitter公式アカウントは商品アカウントでありながら8.5万人のフォロワーがいます。
【#NANOX相談所】というハッシュタグを効果的に使い、選択に関する知識や役立つ情報を積極的に発信しているのが特徴です。
アカウント開設からユーザーに寄り添った発信を継続した結果、常に「いいね」の数が数百以上つき、多いときは2,000以上の「いいね」がつく人気アカウントに成長しています。
また、不定期でTwitterのアンケート機能を使い、ユーザーが抱える悩みや疑問を抽出して課題解決のアクションにつなげている点も参考になります。
出典元:Instagram|KENZO公式アカウント
1970年創業の老舗人気ファッションブランドKENZOは、ファッションと相性の良いInstagramで190万人以上のフォロワーを獲得しています。
動画や画像を中心に商品をスタイリッシュで独自の世界観で表現した投稿が特徴で、Instagramユーザーに興味を持たれやすいような発信の工夫がされています。
また、Instagramのショッピング機能を活用してSNSから自社のECサイトに誘導して購買にまでつなげている点も特徴です。
ファッションに相性の良いSNSを使い、独自の世界観とSNSから自社ECサイトへの導線につなげるなどユーザーを強く意識したマーケティング事例です。
LINEの公式アカウント「LINE@」を使ってサイトURLのクリック率を大幅に向上させたのが伊藤久右衛門です。
LINE@を導入してから「友達登録」してくれたユーザーの約3割がページアクセスにつながっており、その後の購商品入にも大きく貢献しています。
伊藤久右衛門のLINEアカウントは、開設当初からユーザーが感じるメリットを分かりやすく訴求することを重視した発信が特徴です。登録ページだけでなく決済完了画面や購入完了後のメールなどさまざまなページで伝えていることが成功の要因の一つです。
割引クーポンや新商品・限定商品の情報などからクイズなどの企画をおこなうなどユーザーがファンになってくれるような付加価値の提供に積極的な発信が参考となるでしょう。
引用:Instagram|コクヨ公式アカウント
Instagramで10万人以上のフォロワーがいるコクヨは、動画を活用することで無機質な文房具の魅力を伝えることに成功している事例です。
画像やテキストだけでは伝わらない使用感などの細やかな情報を動画でユーザーに擬似体験させて効果的に伝えています。
商品の紹介や特徴を画像・テキスト・動画を組み合わせて分かりやすく伝えることでユーザーも見やすくファンになりやすくなり商品購買につながっています。
インパクトのある動画ではなく、シンプルに伝わりやすい動画制作をしている点も文房具ならではの良さを活かしており効果的なマーケティングです。
海外におけるSNSマーケティングの最新事例を、具体的な企業名を含めてご紹介します。
言語学習アプリのDuolingoは、TikTokを効果的に活用し、若い世代へのアプローチに成功しました。
マスコットキャラクター「デュオ」を主役にしたユーモラスな動画コンテンツで、バイラルヒットを生み出しました。
言語学習コンテンツにエンターテイメント性を加え、フォロワー数を劇的に増加させました。
積極的なユーザーとの交流を通じて、高いエンゲージメント率を維持しています。
TikTokでのフォロワーは850万人を超えています。
この事例から、TikTokのトレンドを取り入れ、ユーモアを交えたコンテンツが若年層に響くことがわかります。
韓国コスメブランドrom&ndは、Instagramを活用し、日本市場での認知度向上に成功しました。
日本の人気コスメYouTuber「コスメヲタちゃんねるサラ」とのコラボレーションにより、商品の魅力を効果的に伝えました。
インフルエンサーの影響力を活用した商品紹介で、新規顧客を獲得しました。
ローソンとの共同開発ブランド「&nd by rom&nd」では、POP-UPイベントを通じて若年層への訴求力を高めています。
この事例から、ターゲット市場に合わせたインフルエンサーとの連携が、認知度向上と顧客獲得に繋がることがわかります。
同じく韓国コスメブランドのLANEIGEは、K-POPアイドルを起用したInstagramマーケティングで、グローバルな成功を収めました。
世界的に人気のあるBTSのメンバー、JIN(ジン)とのコラボレーションにより、ブランドの認知度を大幅に向上させました。
セレブリティの影響力を活用し、グローバル市場での売上増加を達成しました。
この事例から、セレブリティの起用が、特にグローバル市場において、ブランド認知度を高める有効な手段であることがわかります。
これらの事例から、2025年以降のSNSマーケティングにおいて重要な要素は以下の通りです。
エンターテイメント性の高いコンテンツ制作
インフルエンサーやセレブリティとの効果的なコラボレーション
各プラットフォームの特性を活かした戦略立案
これらの要素を踏まえ、ターゲットオーディエンスに合わせたSNS戦略を立案することが、海外SNSマーケティングにおいて成功への鍵となります。
最後にSNSマーケティングについてのよくある質問について回答します。
ターゲットユーザーによって最適なプラットフォームは異なります。
たとえば、SNSによって以下のような強みがあります。
最適なプラットフォームを選ぶためにも、まずはターゲットを明確にしましょう。
どちらも重要ですが、目的とフェーズに応じて戦略的に使い分けるのが効果的です。
SNSは短期間で話題を広げやすく、感情に訴える発信が得意です。リールやショート動画などで一気に注目を集めたいときに向いています。さらに、フォローやコミュニティを通じてファンとの継続的な接点を作ることもでき、短期と長期どちらの戦略にも対応できます。
SEOは「何かを調べている人」に情報を届けるのが得意で、長期間にわたって安定的な集客ができます。ただし、成果が出るまでに時間がかかる点に注意が必要です。
話題化・認知拡大ならSNS、信頼構築・比較検討にはSEOが向いており、ユーザーのファネルに応じて両方を組み合わせるのがベストです。
目的に合わせたKPIを設定しましょう。たとえば、以下のような指標が挙げられます。
目的 |
指標 |
認知拡大 |
インプレッション数、リーチ数 |
ファン育成 |
いいね・保存・コメント・シェア数 |
購買促進 |
リンククリック数、CVR(コンバージョン率) |
分析には「Metaビジネスマネージャー」「Xアナリティクス」「YouTube Studio」など公式の無料ツールが使えます。
SNSマーケティングは、ビジュアル訴求が強い業界や、個人の感情・体験に訴える商材と特に相性が良いです。代表的な業種は以下の通りです。
また、BtoB業界でも採用広報・ブランド認知を中心にSNS活用が増えています。
SNSマーケティングには多くのメリットがある一方で、いくつかの明確なデメリットや注意点も存在します。
これらを理解したうえで、目的と体制に合ったSNS活用計画を立てることが成功のカギです。
はい、SNS運用は社内にノウハウがなくても始めることは可能です。まずは他社の成功事例を参考にすると良いでしょう。
ただし、成果を出すためには戦略設計・投稿内容・運用スピードのすべてが問われるため、時間やコストをかけたわりに反応が得られないケースも少なくありません。
そのため、本格的に成果を求めるのであれば、外部パートナーへの委託がおすすめです。たとえば「投稿の企画や方向性は社内で決めて、制作・投稿・分析は外注する」といった分担方法をとれば、リソースを抑えつつクオリティを確保できます。
まずは小さく始め、PDCAをまわしながら改善し、外部の力も取り入れて成果を最大化していくのが理想的です。
SNSマーケティングは、認知拡大、ブランディング、ロイヤリティ向上とさまざまな目的で活用できます。各SNSに応じて、リーチできるユーザー層も異なるので、それぞれの特徴を理解して最適なサービスでマーケティングをおこなうようにしましょう。
また、最近のトレンドとして、SNSでの検索行為が広がっているため、企業アカウントを運用する際は、ユーザーが拾いやすい検索しやすいキーワードを意識した投稿や、ハッシュタグなどを使用するとよいでしょう。
SNS動画広告の運用にお悩みではありませんか?
YouTubeを筆頭に動画市場が盛り上がりを見せる中、動画広告の需要はますます増えています。そこで重要となるのが、ただ動画を作るだけではなく、いかに成果へ繋がる動画を作るか、です。
しかし、いざ施策を打つとなると「自社にノウハウがない」「制作リソースがない」「すでに配信しているが成果が出ない」と悩まれる企業は少なくありません。
もしも現在動画広告の成果にお悩みを抱えていらっしゃるのであれば、Kaizen Platformの「KAIZEN AD」の活用をご検討ください。KAIZEN ADは、低コスト・短納期でクオリティーの高い動画を作り「広告の勝ちパターン」を確立できるクリエイティブサービスです。
「勝ちパターン」をベースに運用することで無駄な動画を作ることなく、効果を継続させられるようになります。
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