2022/08/25 (Thu)
静止画から動画広告を作れる!制作事例や作り方のステップを解説

著者: Kaizen 編集部

動画広告と静止画広告の有効活用方法

「広告出稿では、静止画と動画どちらが効果があるのだろう……」と疑問に感じたことはありませんか?

ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)のグラフ。2019年3,184億円。2020年インストリーム広告1,800億円、アウトストリーム広告2,063億円、合計3,862億円。2021年インストリーム広告2,921億円、アウトストリーム広告2,207億円、合計5,128億円。2022年(予測)インストリーム広告3,615億円前年比123.8%、アウトストリーム広告2,563億円前年比116.1%、合計6,178億円前年比120.5%。

引用:2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析|株式会社電通

近年、動画広告市場は明らかな急成長を続けており、株式会社電通などの「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、動画広告市場は2022年に前年比120.5%と急伸し、6,178億円まで拡大すると予測されています。

しかし、広告の目的や、目指す成果によっては静止画の方が適している場合もあり、自社の商品を効率的に発信するための手段としてどちらが適しているかの選択は、悩ましいところです。

そこで今回は、最新の調査結果を参考にしながら、静止画広告と動画広告の比較を行います。

自社の広告でどちらを使えばいいか分からない...という方も、きっと明確な判断基準が得られるでしょう。

※記事の後半では「自社が持っている静止画素材から動画を作りたい」という企業担当者の方に向けて、静止画から動画を作る手順を具体的にご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

動画広告におけるお役立ち資料をご覧いただけます

動画広告市場は一層の盛り上がりを見せ、もはや動画を作ればよい時代から、いかに動画で成果を出すかという時代に変化してきました。動画広告で成果をあげるためにも適切な設計と、クリエイティブの勝ちパターンを見つけるPDCAサイクルが大切です。

コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の改善支援から得た知見や実績に基づいた『動画広告で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。

YouTube広告やTikTok広告、Facebook広告などの動画広告において、打ち手に悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。

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▼ 目次

1.「5G時代」を迎え、広告のメインは、静止画から動画に

2.静止画から動画を制作した事例

3.静止画から動画を制作するのに必要なもの

4.スマホを使って静止画から動画を制作する方法

5.「成果の出る動画広告」の作り方

6.動画制作会社を選ぶ3つのポイント

7.広告制作の費用相場

8.おすすめの動画制作会社の特徴

9.動画広告が拡大している5つの理由を徹底比較

10.静止画広告が有効な用途・場面

11.静止画広告と動画広告の比較まとめ

12.まとめ|静止画と動画広告、それぞれのメリットを理解し正しい選択ができるようになる

 

1.「5G時代」を迎え、広告のメインは、静止画から動画に

「5G」とは第5世代の次世代通信規格のことをいい、現在使用されている「4G」と比較して高速でより大容量通信が可能になる技術です。

5Gの通信速度は、4Gの約100倍とも言われており、超高速通信でデータのやり取りが可能となります。

このことから、5G時代では現在の静止画を見るような感覚で動画視聴をすることができるようになり、動画視聴環境とSNSの利用環境向上によって、静止画から動画広告へのシフトに拍車がかかるとみられています。

動画広告が勢いを増していることを表す2つの実例を見ていきましょう。

 

1)YouTube広告売上は2年間で約2倍に成長

動画市場を代表するYouTubeの親会社であるアルファベットは、2020年2月に初めてYouTubeの動画広告売上を公表しました。

アルファベットの2022年四半期決算。グーグル検索とその他:2021年31,879ドル、2022年39,618ドル。YouTube広告:2021年6,005ドル、2022年6,869ドル。Googleネットワーク2021年6,800ドル、2022年8,174ドル。Google広告:2021年44,684ドル、2022年54,661ドル。Googleその他:2021年6,494ドル、2022年6,811ドル。Googleサービス合計:2021年51,178ドル、2022年61,472ドル。Googleクラウド:2021年4,047ドル、2022年5,821ドル。Other Bets:2021年198ドル、2022年440ドル。ヘッジ利益:2021年-109ドル、2022年278ドル。総収益:2021年55,314ドル、2022年68,011ドル。総TAC:2021年9,712ドル、202年11,990ドル。就業者数:221年139,995人、2022年163,906人。

引用:Alphabet Announces First Quarter 2022 Result|Alphabet

その売上は68億7000万ドル、日本円にして9,349億円です。

四半期で14.4%の増加を記録しています。このデータを見るだけで、いかに動画広告市場が盛り上がりを見せているかは明らかです。

 

2)LINE広告では動画クリエイティブを導入したアカウントが大型化する傾向に

MAU(月間アクティブユーザー数)が9,200万人を超えるLINEの広告市場では、同社の広告売上実績から動画クリエイティブを導入したアカウントが大型化するという傾向にあることを発表しました。

効率的で大規模なアカウントほど動画配信比率が高い。 動画クリエイティブへいち早く対応したアカウントが大型化する傾向が鮮明。1000万円/月以上の大規模アカウントでは動画広告の活発な利用が牽引。 大規模アカウントにおける動画広告が占める金額比率1,000万以上/月31%、1,000万以下/月13%。 配信金額別動画比率、5000万円42%、3000万円25%、2000万円25%、1000万円31%、500万円18%、300万円16%、200万円20%、100万円13%、50万円9%。

※引用:LINE Ads Playbook|LINE広告の最新トレンド

このように、LINE広告で成功を収めている企業が動画広告をいち早く取り入れ、活発に利用していることがわかります。

動画広告の種類については「動画広告の種類を解説|YouTubeからSNSまで徹底網羅」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

配信媒体ごとの勝ちパターンが分からないと悩んでいませんか?

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2.静止画から動画を制作した事例

本章では、静止画から動画コンテンツを制作した事例や実際の動画をご紹介します。

 

チラシから動画へ|株式会社ノジマ

チラシ広告が一般的な家電量販店でも動画が利用されています。株式会社ノジマでは、紙のチラシの魅力はそのままに、動きをつけることで分かりやすさやインパクトを加えたチラシ動画を制作しました。

 

動画広告を作るには素材が必要になりますが、実は紙のチラシをもとにして動画を制作することも可能です。紙のチラシを躍動感のあるアニメーションで動画化しています。

チラシの動画化事例については「チラシ動画をユーザーの手元へ。ノジマが取り組む、チラシの新しいカタチとは」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

営業資料から動画へ|パーソルキャリア株式会社

パーソルキャリア株式会社では、今までパワーポイントで作成したファイルを営業先に持ち込んで説明したり、容量の大きいパワーポイントのファイルを送付したりと営業資料の取り扱いが大変でした。

そこで、営業資料を丸ごと動画化したことで、URLを送付するだけで営業先と簡単に共有できるようになりました。

それが以下の動画です。

 

さらに、提案に使う営業資料は静止画やテキストだけではなく動画を用いると、以下のメリットを得られます。

  • 営業マンによって伝える情報に差が出にくい
  • 商談にかかる工数を削減できる
  • 営業の研修にも使える

営業資料を動画にすることで、商品の使用シーンや無形サービスの使用イメージなどを商談相手にさらにわかりやすく伝えることが可能です。商談でさらに高い効果を得たいという方は動画での営業資料を作ることをおすすめします。

営業活動に利用できる動画については「営業マンの売上に貢献する動画活用|6つの種類やメリットを解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

SNS投稿を動画に|株式会社ギンザのサヱグサ

TwitterやInstagramなどのSNS投稿を静止画から動画に切り替えることで、さらにユーザーの目を引くことが可能です。株式会社ギンザのサヱグサでは、SNS投稿用に写真アルバム風の動画を制作し、よりサービスをイメージしやすいコンテンツを投稿しました。

 

印象的な動画を投稿することで拡散されたり、商品の認知度を高めることができたりと多くのメリットが生まれます。SNS投稿をさらに有意義なものにしたい場合に有効なテクニックと言えるでしょう。

 

補足:SNSで動画広告が有効な理由

SNS投稿に動画広告を用いるメリットは以下の3つが挙げられます。

1.SNS広告は印象に残りやすい

一般のネットユーザーを対象としたマクロミルの調査によると、「動画広告の視聴内容を覚えている」割合はSNS経由が最も高く、YouTubeやニュースサイト、アプリなどより優位であることが明らかになっています。

 

2.アクティブユーザー数が多い

各SNSの国内における月間アクティブユーザー数は、Twitter約4,500万人、Facebook約2,600万人、Instagram約3,300万人、LINE約9,200万人と公式に報告されており、多くのアクティブユーザーに広告を届けることが可能です。

 

3.拡散されやすい

SNS動画広告は拡散されやすい特徴があります。ユーザーが広告に関心を持つと、「いいね」やシェア、コメントを通じて拡散され、より多くのユーザーの目に留まります。

SNS動画広告の成功事例や注目すべきポイントについて、「9社のSNS動画広告の活用事例から成功するためのポイントを解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

さまざまな施策における動画の活用効果については「動画を活用すべき9つの方法と制作するポイントを解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

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3.静止画から動画を制作するのに必要なもの

難しいイメージを持っている方が多い動画編集ですが、実はとてもシンプルな作業です。

静止画から動画を制作するのに、特別なものは必要ありません。まずは動画制作の流れをイメージしながら適切な素材を確認していきましょう。

静止画素材(撮影した写真・画像などの静止画を用意する)→動画編集ソフト(静止画をつなぎ合わせエフェクトやアニメーションを追加する)→動画ファイル(動画ファイルに出力して視聴できるようにする)

動画の制作に必要なものは以下の通りです。

  • スマホやパソコンなどのハードデバイス
  • 編集アプリや編集ソフトなどのソフトデバイス
  • 動画の印象を左右するBGM
  • こんな動画にしたい!というイメージ

一つずつ解説していきます。

 

1)スマホやパソコンなどのハードデバイス

動画の制作は、お手持ちのスマホやパソコンで制作することができます。

簡単な静止画の切り貼りや文字入れなど、そこまで凝った動画は必要ないという人はスマホが向いています。

それに対して、細かなエフェクトを入れたり、複雑な文字入れなどでより高いクオリティを意識した動画を制作したい場合はパソコンがおすすめです。

 

2)編集アプリや編集ソフトなどのソフトデバイス

自分で静止画から動画を制作する場合には、アプリやソフトを用意しましょう。プロ並みの動画を作りたい場合は、それなりに高額なアプリやソフトが必要になりますが、アプリであればAppStoreなどで無料のものをダウンロードできますし、ソフトもプリインストール済みのものが使用できます。

無料で使用できるおすすめソフトデバイスについては、後ほど名前と操作手順を解説するので、参考にしてください。

 

3)動画の印象を左右するBGM

動画にBGMがあるとより効果的です。動画の内容によっては、BGMがないと興味喚起がうまくいかないケースもあります。

BGMの主な役割は、聴覚からの刺激や訴えによって感情を揺さぶり、より一層動画の世界に入り込んでもらうことです。

動画の内容に適したBGMをつけることによって、感情や雰囲気を視覚だけでなく聴覚からも訴えかけることができます。これによって、動画の内容をより鮮明に伝えることができるのです。

※注意:BGMなど音声データの使用には、著作権が発生する可能性があります。フリー音声素材を使用する場合は気にすることはありませんが、著作権のある音声の利用はJASRACなどの著作権管理団体へ申請が必要です。

 

4)こんな動画にしたい!というイメージ

魅力的な動画を制作するためにも、こんな動画にしたいというイメージを膨らませることが動画制作の最初の一歩です。

楽しい思い出や感動する思い出など、静止画の内容によって構成やBGMの種類まで動画の中身は大きく変わってきます。

 

補足:失敗しないクリエイティブプランニング 6つのポイント

魅了的な動画にするために押さえておくべき6つのポイントをお伝えします。

 

  • ターゲットに合わせたメッセージを考える

ターゲットによって、打ち出すメッセージやテイストが変わるので、まずはターゲットを決めましょう。

 

  • 常に複数のクリエイティブを試す

ターゲットに合わせた訴求を考えて、これが一番伝わりやすいと思ったクリエイティブであっても、できるだけ複数のクリエイティブでテストを行うようにしましょう。その理由は、最適なクリエイティブと最適な訴求メッセージを同時に検証し、広告パフォーマンスの最大化につなげていくためです。

 

  • CTAを配置する

広告を運用する際は、必ずCTA(Call To Action=行動喚起)を設定しましょう。よくあるのは「商品サンプルを申し込む」「資料をダウンロードする」などです。広告を見て、もっとその商品やサービスについて知りたいと思ったユーザーが、より詳細の情報を知るうえで非常に重要な導線です。

 

  • CTAと誘導先ページの一貫性を持たせる

CTAの文言は、ユーザーがクリックした先のページで具体的に何ができるのかを端的に明記しましょう。単純に「こちらをクリック」といった文言よりも、「すぐに購入する」などにすればボタンを押した先に何ができるかが明確にわかり、クリックするメリットを伝えられるからです。

 

  • 社会的な評価を含める

例えば、「グルメサイトTOP100」「ファンデーションランキング1位」など、社会的に選ばれているものという伝え方をすれば、「他の人も使っているから大丈夫」という心理状態となり、安心して購入することができます。購入の意思決定でできる限り「不安を取り除く」工夫をしましょう。

 

  • 広告の掲載場所に合わせたクリエイティブを制作する

広告といっても、Instagram、Twitterなど媒体が複数あり、Instagramの中でもストーリーズやフィードなど掲載場所はさまざまです。掲載場所によって、最適な解像度や秒数も異なります。事前に掲載できるクリエイティブの種類やサイズを確認したうえで制作を進めるようにしましょう。

クリエイティブプランニングについては「失敗しない広告クリエイティブ方法|制作に重要な6つのポイント」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

4.スマホを使って静止画から動画を制作する方法

最近では、スマホカメラの発達や機能の向上により、わざわざパソコンにデータを移行しなくても、スマホで加工・編集を行うことができるようになりました。動画制作アプリは、無料版から有料版まで数多くリリースされています。

ここからは、「ご自身で動画作成に挑戦してみたい」という方に、おすすめのスマホアプリをご紹介します。

 

1)おすすめアプリ:『Quik』簡単にハイクオリティな動画制作ができる

Google PlayでのQuikの画面

※引用元:Google Play│Quik - GoProビデオエディタを使って写真やクリップを音楽で編集する

Quikは、スマホで撮影した静止画や動画を簡単にハイクオリティ動画に編集することができるアプリです。iOS版とAndroid版の両方がリリースされています。

Quikの特徴は、商用も可能な音楽、エフェクトが多数用意されていることです。そのため、誰でも、どんな目的でも使用することができ、個人利用から広告利用などの幅広い分野で活躍することができます。

また、直感的に操作できるので、初めて触る人でも迷うことは少ないでしょう。

 

2)おすすめアプリ:『InShot』細かな加工やSNSへの投稿に適した編集も可能!

Google PlayでのInShotの画面

※引用元:Google Play│InShot - 動画編集&動画作成&動画加工

細かな加工など機能の多さと使いやすさを両立したInShotというアプリは、パソコンの動画制作ソフトにも劣らない多くの機能を兼ね備えています。

トリミングやカット、動画と動画をつなぐトランジションなど、これまでパソコンでしかできなかった編集をスマホで簡単に行えるため、愛用する人が増え続けています。また、細かな加工ができることにより、独創的なオリジナリティ溢れる動画制作ができることも魅力の一つです。

「動画広告で成果が出ない」と悩んでいませんか?

効果の高いクリエイティブとそうでないクリエイティブによるROASの平均差異はなんと11倍。配信プラットフォームやターゲティングでの差別化が難しくなる中、動画広告の運用で効果を高めるには「クリエイティブの改善」が必要不可欠です。

本資料では、これまで1,000社・50,000回以上の動画広告を制作し成果を出し続けてきたKaizen Platformが、広告運用において最適なクリエイティブを導くプランニング術と成功事例を紹介します。ぜひご覧ください。

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5.「成果の出る動画広告」の作り方

動画広告をノウハウ無しにただ作るだけでは、効果を発揮できません。動画広告を作る際の「制作全体のフロー」は5つのステップに分かれます。

動画広告の制作段階。STEP1:必要情報の整理。STEP2:伝えたいメッセージを複数決める。STEP3:構成を考える。STEP4:PDCAサイクルを回す。STEP5:2ステップで覚える、効果的な効果測定の方法を考える

 

1.必要情報の整理

まずは必要情報の整理をしましょう。この工程を疎かにすると、「そもそも誰に何の情報を伝えれば良いのか?」が分からなくなってしまいます。そのため、以下3つの情報整理を進めていきましょう。

  1. なぜ動画広告を作るのか?ゴール(目的)を考える
  2. ターゲットを明確にする
  3. どこに掲載するのか?配信方法や掲載先を決める

2.伝えたいメッセージを複数決める

必要情報の整理ができたら次にユーザーへ伝えたいメッセージを決めます。動画広告を作る際、商品をいかにユーザーへ分かりやすく魅力的に伝えられるのかを考えることは非常に重要です。ステップ2で決めたペルソナに刺さる訴求を選びましょう。

また、どのような訴求がユーザーにとって一番響くかというのは配信してはじめてわかることなので、最初は複数の訴求を行うようにするのがおすすめです。

 

3.構成を考える

動画全体の“構成”を決めていきます。初心者でも取り組める、基本となる3つの型があります。

1.問題提起型

問題提起:○○がしたい!○○に困っている→解決策:○○で解決!こんな方法があります!→機能説明:機能の詳細、メリット、効果→Call to Action:検索、サイト誘導、申込

 

2.プロダクトデモ型

プロダクト紹介:○○はこんなサービス→プロダクトの優位性・機能紹介:メリット・効果・機能の詳細→Call to Action:検索・サイト誘導・申込

 

3.ストレートオファー型

オファー・セールス・プロモーション:セール情報→商品情報→追加情報→Call to Action:検索・サイト誘導・申込

 

これらの中から、自社商品にはどんな動画構成が効果的かを検討しましょう。

 

4.PDCAサイクルを回す(成果を確認する)

実際に動画広告を配信した後に、どの訴求が良かったかを分析し、PDCAサイクルを回す必要があります。効果のあった訴求の表現や背景素材などを変更し、よりパフォーマンスの高い動画の配信を行えるよう意識しましょう。

初めて動画広告を運用する場合、まずは基本となる3つの指標を最低限チェックしてください。

  1. 再生回数
  2. 視聴率(視聴完了率)
  3. ユーザーの反応

5.効果測定

実際に広告を運用していく際は、PDCAサイクルで確認した3つの指標だけでは足りません。配信した広告に効果があったのかを知るために、効果測定をする必要があります。

効果測定をする上でまずは、ゴールを達成するためのKPIを設定します。目的に合ったKPIを設定することで、作成したクリエイティブの効果が出ているかを検証し改善します。

そして、コンバージョン(購入や申込数)を最大化して、CPA(広告費)を下げることを意識します。設定したKPIももちろん大切ですが、いくら数値が良くても最終的な成果(事業の売上に直結する指標)に繋がらなければ意味がありません。

ここでは動画広告を制作する5ステップを簡単にご紹介させていただきました。さらに具体的な動画広告の作り方を知りたい方は「成果を出す動画広告の作り方|立案から効果測定まで5ステップで解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

配信媒体ごとの勝ちパターンが分からないと悩んでいませんか?

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6.動画制作会社を選ぶ3つのポイント

動画広告の外注で、制作会社を選ぶ際に確認してほしいポイントは以下の3つです。

  1. 実績・制作事例
  2. アフターフォロー・サポート内容
  3. 費用とサービス内容から予想される費用対効果

自社の広告を一緒に制作するパートナーとしてふさわしいかを見極めるため、外注先の制作会社を選ぶ際には、これらの項目について慎重に検討しましょう。

 

1.実績・制作事例

「どのような実績・事例があり、どれくらい積極的に取り組んでいるか」は、外注先を決定するうえで最も重要な要素です。

動画広告需要の高まりから、今では多くの企業が動画制作サービスを提供しています。ただし、全ての企業が広告で効果をあげるための動画を制作できるわけではなく、得意不得意分野がある場合や、制作する動画のイメージが担当者のイメージと異なるケースもあります。

例えば、サービスページにて実際の動画広告と共に「意向度の高い層の含有率が130%上昇」「CTR(クリック率)が検索広告と比べて約2倍に上昇」などと記載されていると、「動画広告における実績」を確認できます。

また、YouTubeでは、「YouTube Creative Partner」という、YouTubeにおけるマーケティング活動の支援を行っている企業の中で、特にクリエイティブによる課題解決に特化した企業が実績に基づいて認定を取得できる、パートナーシッププログラムを導入しています。

認定を取得した企業は、YouTubeのトレンドや成功事例などの最新情報の共有や、共同での目的に応じた動画広告クリエイティブのベストプラクティス提供など、YouTube上でより付加価値の高いマーケティング支援が可能となります。

外注先の選択で失敗しないためにも、Webサイトで実績・事例を確認したり、制作会社の担当者と目的や成果目標のすり合わせを入念に行いましょう。

 

2.アフターフォロー・サポート内容

動画広告は出稿して終わりではありません。出稿後は、制作した広告でさらに高い効果を発揮するために、効果測定に基づきPDCAを回す必要があります。

最終目標である広告効果の向上が見込める充実したアフターフォローがあるか否かは成功要因の1つです。制作会社が提案するアフターフォローは、段階ごとに以下のようなものがあります。

  1. 動画広告の運用全般
  2. 出稿後の効果測定・分析
  3. 効果的な運用の提案
  4. 動画の無料修正

この中でも、動画広告の運用全般をフォローしてくれる制作会社は広告効果を最大限発揮することに繋がるのでおすすめです。このような制作会社は、高いノウハウと出稿後の数値の定点観測により最適な動画広告を制作する手助けをしてくれます。

予算が許すなら、制作から運用まで一貫してサポートしてくれる企業を選ぶといいでしょう。

 

3.費用とサービス内容から予想される費用対効果

これまで確認した実績や事例、アフターフォローなどのサービス全体の内容と提示される費用を比較し、自社が希望する内容や予想される費用対効果について適切かを判断します。

例えば、いくら格安でクオリティの高い動画広告を制作してもらえたとしても、出稿後のサポートや最適化が十分でないと、広告効果を向上できません。

動画広告の制作を依頼するときの費用については、単に広告を作るだけではなく、修正して成果を向上していくための効果測定や改善サービスの有無も含めて判断しましょう。

動画制作会社を選ぶポイントについては「動画制作会社を選ぶ3つのポイント|事例も併せて紹介」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

7.広告制作の費用相場

動画制作費は制作したい動画のレベルによって、予算感が大きく変動します。制作費用には「人件費」と「機材費」があり、費用をかけるほど大がかりな撮影などができますが、求める成果によってはコスト高となってしまいます。どのような動画を制作したいのかを踏まえて、最適なコストで品質のいい動画制作をしていきましょう。

 

人件費

動画の制作にあたっては、企画構成、ディレクション、撮影、編集、台本作成、ナレーションの工程で人件費が発生します。基本的に「プロデューサー」「ディレクター」「構成作家」「カメラマン」「編集」はマストなスタッフです。それ以外に「ナレーター」「モデル」「ヘアスタイリスト」「メイク」が必要となってくる場合があります。

それぞれの項目別の相場は下記の通りです。

企画構成:映像制作の企画・構成を行う。また、各ステークホルダーとの打ち合わせや、全体スケジュールの調整、撮影場所や日時の決定などを行う。3~15万円。ディレクション:映像制作のディレクションを行う。役割は企画構成と同じ。5~25万円。撮影:撮影費はカメラマンや機材の運搬・セットの準備のスタッフの人件費が含まれる。遠方での撮影の場合、ここに出張費が加算される場合もある。撮影の下見や選定を行うロケハンは、屋外での撮影をする場合に別途必要となる。8~35万円。編集:撮影の編集データをもとにシナリオに沿って動画を編集する。BGMや効果音などを挿入するかどうかで音源の費用が別途加算される場合がある。5~25万円。台本作成:台本を構成作家が作成する場合にかかる費用。5~10万円。ナレーション:ナレーターの人件費や収録スタジオの利用料。ナレーターの認知度やナレーションの長さに応じて金額が変動する。3~10万円。

 

機材費

機材費に関しては、撮影イメージによって変動します。例えば、ハンディカメラで簡単に撮影する場合は5〜6万円と安くなりますが、特殊な360°カメラやドローンなどを使うとなると、撮影だけで数十万円程と高額になっていきます。

動画広告は費用に対して効果が見合うかが重要なので、制作したい動画のレベルや見込まれる効果の大きさを試算して適切な動画制作を行いましょう。

 

8.おすすめの動画制作会社の特徴

ここからは、初めて動画広告に挑戦するマーケティング担当者様のために、おすすめの動画制作会社3社をご紹介します。

  1. KAIZEN AD
  2. プルークス
  3. UGOKIE

1.KAIZEN AD

KAIZEN AD公式サイト

引用:KAIZEN AD

KAIZEN ADは最短5分で発注、5営業日で納品、最安5万円で作成できることが強みの動画制作サービスです。

 

バナー、チラシ、記事などの各種素材を動画化でき、既存資産の有効活用が可能なうえ、ドキュメントで発注依頼が完了します。これにより依頼内容の意図が明確に伝わり、イメージ通りの動画制作が期待できます。FacebookやInstagram、YouTubeの公式パートナーに認定されているので、動画の品質も保証されています。

 

さらには、動画広告のPDCA改善率が平均50%と、納品後のサポートもしっかりしています。動画メディアへの広告出稿を行いたい、動画制作を行いたいが費用や時間がかかってしまいPDCAがうまく回らないというお悩みをお持ちの企業におすすめです。

Shingle Plan

8万円/本(1本から発注可能)

Annual Plan

60万円/年(年12本)

Advanced Plan

180万円/3か月(30本/3か月)

Premier Plan

300万円/3か月(60本/3か月)

※すべて税込料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

配信媒体ごとの勝ちパターンが分からないと悩んでいませんか?

Google・Facebook・YouTubeの公認パートナーKaizen Platformが提供する「KAIZEN AD」では、これまで30,000本以上の動画制作を1,000社以上に提供した実績をもとに、媒体ごとに最適な成果を出すための動画広告運用を一気通貫でサポートします。

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2.プルークス

プルークスの公式サイト

引用:プルークス

コンサル型で動画制作を行える会社です。経営コンサルティング会社出身のメンバーで構成されているため、企業課題やサービス課題を把握したうえでの、最適な動画制作の提案を期待できます。

アニメーションから実写・CGまで、幅広い対応が可能。また、配信の際には運用までサポートしてもらえるため、初めて動画広告を検討する企業にもおすすめです。

サービス紹介、営業ツール、マニュアル

~100万円

プロモーション、会社紹介、採用、イベント

100~200万円

TVCM、ブランディング

300万円

※すべて税込料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

 

3.UGOKIE(ウゴキエ)

UGOKIEの公式サイト

引用:UGOKIE

アフターフォロー体制までしっかり整った動画制作会社です。納品して終わりではなく、一度配信した動画の修正にも対応可能なため、制作済みの動画広告を効果検証しながらフル活用できます。

WebCMからリクルート映像まで幅広く対応可能です。料金プランも明確で追加費用が発生しないため、予算内で制作をスムーズに行えるのも利点です。

シンプルプラン

29.8万円(1分、映像に最低限必要な要素のみで制作が可能)

スタンダードプラン

39.8万円(3分、動画撮影とナレーション収録が可能)

ディレクターズプラン

49.8万円(5分、専属ディレクターによる映像プランが可能)

オリジナルプラン

要問い合わせ(フルオーダーメイド)

※すべて税抜料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

動画制作を依頼できる会社については「【完全版】動画広告の制作を依頼できる会社まとめ」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

9.動画広告が拡大している5つの理由を徹底比較

動画広告が拡大しているのには5つの明確な理由があります。静止画広告と動画広告の違いを表にし、わかりやすく解説します。

 

静止画広告

動画広告

視聴時の購買力

△(イメージしづらい)

〇(イメージしやすい)

情報量

×(限られた情報量)

〇(圧倒的な情報量)

広告の印象

△(記憶に残りづらい)

〇(潜在的に残りやすい)

クリック誘導効果

△(グラフィックに依存)

〇(映像と音で誘導)

購買後の印象

△(購買時とのズレが発生しやすい)

〇(購買時のイメージ通り)

 

1)直接購入や利用に繋げることができる

動画広告は、商品やサービスを実際に使用しているシーンを流すことができるため、視聴者がイメージしやすいという特徴があります。タレントなどの発信力が高い人物を起用することで、より効果的に購買促進に繋げることが可能です。

また、動画視聴により具体的な利用シーンをイメージすることができるため、直接販売ページや登録ページへ誘導しても効果を上げることができます。

その点、静止画広告では動画広告よりも利用シーンなどを1枚で伝えるのが難しいため、詳細な情報を伝えるために、LPなどのページを挟まなければならないことが難点です。

 

2)圧倒的な情報量で広告内容を伝えることができる

動画(尺:15秒)→静止画約450枚分に相当

15秒の動画を1枚1枚の静止画に分解すると、約450枚もの情報量に相当すると言われており、動画広告が視聴者に与えることができる情報量は圧倒的です。

広告認知の場合、静止画広告8.90%、動画広告14.70%で約1.6倍。広告理解の場合、静止画広告12.90%、動画広告23.70%で約1.8倍。利用意欲の場合、静止画広告6.10%、動画広告42.90%で約7倍。

※引用:SuperMagazine|動画広告の効果的な活用方法 ~最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜 #Japan IT Week 関西 講演レポート

また、Supership社による「広告認知、理解、利用意欲の全てで、静止画広告よりも動画広告の方が効果があった」という調査結果からも、圧倒的な情報量による顧客獲得効果は一目瞭然です。

 

3)広告を見たという印象が潜在的に残りやすい

人間は本能的に動くものを目で捉えるといわれています。そのため、静止画広告よりも動画広告の方が潜在的に印象に残りやすく、動いているか否かで同じ内容の広告でも効果は異なるのです。

"ラーニングピラミッド 上から5%(教わる)、10%(記事コンテンツを読む)、20%(視聴覚)、30%(デモンストレーション)、75%(体験)、90%(教える)の順にピラミッド型。 "

これは、アメリカ国立訓練研究所が発表した「ラーニングピラミッド」という記憶への定着率を表した図です。

図を見ると静止画コンテンツを読むよりも、動画コンテンツを使用する方が2倍の記憶定着率があることがわかります。このように科学的にも動画広告が有利であることが証明されているのです。

 

4)耳からのアプローチにより誘導効果が高まる

人間は感覚の9割以上の情報を「視覚(87%)と聴覚(7%)」から受け取ると言われています。聴覚にも訴えかけることができる動画広告は、イメージに対応した音と映像の組み合わせによって、より印象に残るものに仕上げることができます。

音には、「イメージ・感情・行動」3つの誘導効果があると言われており、耳からのアプローチによって相乗効果をもたらすことができるのです。

この3つの誘導効果が高まることによって、直接的に商品の購入促進やサービスの顧客獲得が期待できます。

 

5)静止画では伝えにくいリアルさを表現できる

動画広告は、前述したように実際に使用しているシーンを流すことができます。動きによって商品やサービスの特徴を伝えられるので、購入後や利用後の期待値のズレをなくすことが可能です。

それに対して、静止画広告では動きがないことから今一つリアルさに欠けてしまいます。実使用で期待値を下回ってしまった場合は、顧客満足度に影響が出るなどの難しさがあります。

動画広告の利点について詳しく解説してきましたが、どのような場合でも動画広告が有効であるとは限りません。続いて静止画広告が有効な用途と場面について解説していきます。

動画広告が拡大している理由については「動画広告が「効果の高い施策」として注目を集めているその理由を解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

 

10.静止画広告が有効な用途・場面

ここまで見ていると、静止画広告はほとんど有効でないと思われてしまいがちですが、静止画広告には動画にはない良さがあります。静止画広告の一番のメリットは、伝えたいメッセージを最初から表示できるという点です。

動画広告は配信方法によってはスキップすることができます。ペルソナに向けて最も伝えたいメッセージが動画の中盤、終盤になってしまうケースも多くみられ、メッセージが視聴されないで終わる場合もあります。

21人中静止画に接触した人は全員。21人中動画の冒頭だけ視聴した人10人、動画の中盤まで視聴した人7人、動画を最後まで完遂した人4人。

そのため、動画で伝えることができなかった情報でも、静止画では一定の情報を全ての視聴者に与えることができるのです。

さらに、情報量が少なくて済む商品やサービスの静止画広告ほど、一瞬でメッセージを伝えることができます。情報量が少ないものを扱う場合は、静止画広告の方が効果を発揮するケースがあるということです。

また、静止画広告は写真素材やテキスト、デザインなどから比較的簡単かつ短時間で制作できることも利点の1つとなります。

動画広告と比較してCPC(Cost per Click:1クリック単価)を安く抑えることもできるので、広告の内容によっては高い費用対効果を得ることができるでしょう。

11.静止画広告と動画広告の比較まとめ

動画広告・静止画広告を比較してきた要点を再度まとめます。

  • 5G時代となり静止画広告は動画広告へとシフトしている
  • 動画広告市場は数字で見ても明らかな成長を遂げている
  • 動画広告には5つの成長する理由がある
  • 静止画広告には一瞬でメッセージを伝えられるメリットがある
  • 静止画広告は短時間かつ安価に広告することができ、内容によっては高い費用対効果を得ることもできる

動画広告の有効性と、シーンによっては静止画が有効な場合もあるということをご理解いただけたかと思います。

この記事をお読みになり、動画広告にチャレンジしてみたいと思われた方もいらっしゃることと思いますが、

  • シナリオ企画のノウハウが無い
  • 素材がない、どんな素材を用意したら良いのか検討もつかない
  • どうやって動画を作れば良いのか分からない

という不安がおありだと思います。

皆様、営業資料やパンフレット、その他、静止画として使用できる素材は、お持ちではないでしょうか?実は静止画素材から動画が作成できるのです。

 

12.まとめ|静止画と動画広告、それぞれのメリットを理解し正しい選択ができるようになる

今回の記事では、静止画と動画広告の利点を比較すると共に、静止画から動画を制作する手順について解説をしました。

シーンによって、動画広告と静止画広告、どちらが適しているかはケースバイケースです。広告を出稿する目的や目指すべき成果によってどちらを選択すべきかを検討する必要があります。

この記事が今後の広告運用や制作の参考になれば幸いです。

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