2021/02/04 (Thu)
動画広告が「効果の高い施策」として注目を集めているその理由を解説
Kaizen 編集部

著者: Kaizen 編集部

YouTubeなど動画サイトの浸透により動画広告市場は驚くべき成長をとげ、今や動画広告は“最も効果の出やすいマーケティング施策”の一つとなりました。

その背景の一つには、人々の“購買行動”が年々変わっていることが挙げられます。株式会社スプレッドオーバーが発表した「動画に関する意識調査」では、74.6%もの人が商品購入前に動画を視聴しており、59.9%が「Youtuberや一般の人が商品に関して紹介している動画」をみているといいます。


PR TIMES|株式会社スプレッドオーバー

※引用:PR TIMES|株式会社スプレッドオーバー

しかし、市場が盛り上がりを見せている一方で、動画広告自体を出稿している企業は少ないようにも感じます。

その背景には「そもそも動画広告は効果の出る施策なのかどうか」「動画広告の配信先やフォーマットが分からない...」などの理由から、手間をかけて制作をする必要があるのか?といった疑問を持たれるケースが相当数あることが挙げられます。

そこで、本記事では動画広告の効果をテーマにお話を進めていきます。

▼目次

1.動画広告はなぜ「効果が高い施策」として注目を集めているのか?

2.動画広告の活用で期待できる効果

3.動画広告の目的

4.動画広告の企業成功事例

まとめ|動画広告の効果について理解を深めよう

1.動画広告はなぜ「効果が高い施策」として注目を集めているのか?

本章では、動画広告はなぜ効果が高い施策として注目が集まっているのか、市場とユーザー二つの観点からその理由について解説していきたいと思います。

1)動画広告市場の急速な伸び

冒頭でもお話をした通り、動画を見て買い物をすることが当たり前となりつつある昨今。

株式会社サイバーエージェントが発表した「2019年国内動画広告の市場調査では、2020年の動画広告市場は、2017年に比べて2.1倍以上に成長しており、2024年には市場規模が4,957億円まで伸びると言われています。

株式会社サイバーエージェント|2019年国内動画広告の市場調査

※引用:株式会社サイバーエージェント|2019年国内動画広告の市場調査

また、以下の図はStaticsが2019年に発表した「Video Advertisement Ad spending in America」です。

調査結果から米国の動画広告市場は、2019年で26,707million US$、2023年には34,437million US$に達することが分かります。

IT技術に関して日本の3年先をいくといわれている米国。日本の動画広告市場は今後、さらに発展することが予測されます。

Statista|「Video Advertisement Ad spending in America」

※引用:Statista|「Video Advertisement Ad spending in America」

2)スマートフォンからの動画視聴は5年で4倍に。18-34歳の若年層は、YouTubeの利用者が最も多い

動画市場が盛りがっていることは分かったけど、動画を視聴するユーザーの利用状況はどうなんだろう?そうお考えになった方もいらっしゃるかもしれません。

本章では、「スマートフォンからの動画視聴サービスの利用状況」と「スマートフォンからユーザーがよく閲覧するWebサイトTOP5」の二つの参考資料をもとに、動画に関するユーザーの動向をみていきます。

以下の図は、ニールセンデジタル株式会社が発表したスマートフォンの動画視聴に関する調査結果です。月間の平均利用時間は2019年6月で7時間13分と、5年間で約4倍に成長していることが分かります。右肩が上がりに急速に成長していることが読み取れます。

ニールセンデジタル株式会社|Digital Trends 2019上半期

また、もう一つの調査結果をみてみましょう。同調査内にて行われた「スマートフォンから閲覧された上位5つのサイト」です。以下のような結果となりました。

月間アクティブ数が6,270万人と国内主要メディアにおいて最大級の規模を誇る「Yahoo! Japan」が全世代でトップとなりました。

しかし、18-34歳の若年層は、「Yahoo! Japan」「Twitter」を抜いて動画サイトの代表格ともいえる「YouTube」の利用者が最も多いことが分かりました。また、どの世代をみてもYahoo!に続き、2位と好成績を納めていることからどの世代も日常的に動画と接触していることがうかがえます。

ニールセンデジタル株式会社|Digital Trends 2019上半期

※引用:ニールセンデジタル株式会社|Digital Trends 2019上半期

このように今回は、市場の盛り上がりとユーザーの動向という二つの観点から動画広告がなぜ効果の高い施策と注目を集めているのか、その理由について解説してきました。

次章では、動画広告の活用で期待できる2つの効果について話を進めていきます。

2.動画広告の活用で期待できる効果

動画広告で得られる効果には、下記のようなものが挙げられます。

1)商品やサービスの魅力が伝わりやすい

動画広告は静止画よりも一度にたくさんの情報を伝えられるため、視聴者の印象に残りやすいことも効果の高い施策といわれる一つの理由です。

動画が人に与える情報量は、写真やテキストに比べ約5,000倍ともいわれており文字よりも視覚的により多くの情報を短時間で伝えることができます。

また動画は前述で紹介したように最も情報量を多く伝えることができるため、情報量の多い訴求をする必要がある商品の訴求はもちろん、認知度向上のために、またブランディングにも効果的な施策だと考えられます。

例えば、以下はKaizen Platformが提供する動画広告の制作サービス「KaizenAd」のマニュアル動画です。文字だけでは伝わりづらい内容もこのように「動画化」することで、はじめて同サービスを利用するユーザーに対してもより分かりやすく伝えることができます。また文章で読むよりも短時間で内容を理解できることなどは動画ならではの利点と言えます。

▼KaizenAdマニュアル動画:https://youtu.be/UlJIcc_kKxE

2)視覚と聴覚18の両方に訴えかけることができる

動画広告で成果が出やすい理由の一つは、人間の五感は「視覚」と「聴覚」に訴えることができるからです。

人間の五感は「視覚・聴覚・嗅覚・触覚・味覚」の順に大きな影響を受け、中でも9割以上の情報を「視覚(87%)と聴覚(7%)」から受け取るといいます。

従来の静止画と比較し、“視覚”と“聴覚”と同時に効果的にアプローチできるからこそ、動画広告は効果が高い広告といえます。

3.動画広告の目的

動画広告の目的は、大きく分けて「認知拡大」「ブランディング」「販売促進」の3つがあります。本章では、目的ごとに得られる動画広告の効果についてお伝えします。

動画広告の目的

1)認知拡大

YouTubeを中心にFacebook、LINE、TikTokなど多くのSNSに配信することができる動画広告は、認知拡大をはかるための有用な手段の一つといえます。

総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動」調査結果によると、10〜60代の男女のうち、YouTube75.7%、Twitter37.3%、Instagram35.5%、Facebook32.8%と、多くの人が日常的にSNSを利用していることが分かります。特にYouTubeは10〜20代の利用率が9割を超え、10代だけを見るとその数はLINEをも上回っていることが分かります。

総務省|情報通信メディアの利用時間と情報行動

※引用:総務省|情報通信メディアの利用時間と情報行動

動画サイトの代表格ともいえるYouTubeを筆頭に、日常的にユーザーが活用しているSNSヘ広告の配信ができるということは、それだけ多くのユーザーへリーチができることにもつながります。

2)ブランディング

商品やサービスの価値を高めるためのブランディングをする上で、動画広告を活用することもオススメです。

ブランディング動画は、大企業や有名なサービスで用いられることが多く、文字や画像など静止画で伝えることができないような「商品の魅力」や「サービスの必要性」を分かりやすく伝えることができます。

3)販売促進

「メルマガ登録」や「資料請求」などに誘導する“販売促進”を目的とした利用でも、動画広告は高い効果を得られます。

また静止画の広告に比べて、動画広告を使うことでCPA(顧客獲得単価)が2倍以上のパフォーマンスになったという事例もあります。

では、どのような動画構成にすることで、販売促進につながるでしょうか。構成を考える際に大切な考え方をお伝えします。それは「AIDA(アイダ)」と呼ばれるものです。(AIDAとは、消費者が購買に至るまでの心理プロセスを表した概念のこと。以下、それぞれの頭文字をとってAIDAと名付けられた)

AIDAの考え方

●Attension(注意):消費者が注目して認知する

●Interest(興味) :消費者が興味・関心を持つ

●Desire(欲求)  :消費者が商品を欲しくなる

●Action(購買行動):消費者が購入をする

AIDAの流れに沿った動画の構成を考えることで、販売促進につながるパフォーマンスの高い動画広告が作ることができます。

具体的な構成のつくり方に関心がある方は、別記事「5つの方法で効果を11倍に!効果のある動画広告の作り方」をご覧ください。構成を考えるための3つのフレームワークについてご紹介しております。

4.動画広告の企業成功事例3選

本章では、動画広告を活用した企業の成功事例をご紹介します。

動画広告の成功事例① 株式会社オーネット|検索広告に比べてクリック率が約2倍増。認知拡大を実現し事業成長に貢献

株式会社オーネット

※引用:株式会社オーネット

株式会社オーネットは、業界最大級の会員数が特徴の結婚相談サービスを運営しています。

新規のマーケティングチャネルを開拓すること、また、リードの獲得数を増やすことを目的とし動画広告を活用していました。

クリック率が検索広告に比べて約2倍に。また通常のディスプレイ広告に比べて約3倍に向上した他、ターゲット層の認知拡大が実現するなどの実績を納め、導入初月から同社の入会獲得単価の基準をクリアするキャンペーンを複数打ち出すことができ、当初の目標よりも大幅な成果をあげることに成功しました

▼実際の動画

動画広告の成功事例②  株式会社ビズリーチ 静止画を動画にすることでユーザーへの理解度が増し、会員登録が増加

株式会社ビズリーチ

※引用:株式会社ビズリーチ

株式会社ビズリーチは、20代向けの転職サイト「キャリトレ」を運営しています。ユーザーからの認知をどのように獲得していくべきかといった課題があり、動画広告の導入をはじめました。

その結果、静止画からのユーザーのアクティブ率と比較し動画からのユーザーのアクティブ率は約5%も向上するという結果が得られました。

キャリトレがどういったサービスなのかを動画にて説明することでユーザーの理解度が増し、結果として会員登録が増えた好事例といえます。

▼実際の動画

動画広告の成功事例③  AdAsia Holdings|オフラインからオンラインへデジタルシフトを実現

AdAsia Holdings

※引用:アドアジアジャパン株式会社

AdAsiaは、シンガポールに拠点を置くAnyMind Group傘下の子会社です。

主に東南アジアや東アジア全域の広告代理事業を手掛け、その事業にはアドネットワーク開発やインフルエンサーマーケティングなど、デジタルマーケティング全域を広く従事されています。

同社は、今後5Gが急速な発展を見越しデジタルサイネージの強化に踏み切りたいと考えていましたが、どのようにしてオフラインからオンラインへの成果獲得(集客や購入にどれだけつながるかを計測する)に結び付けていけば良いか、その方法について模索していました。

そこで、デジタルサイネージの動画を活用し、Webで検索時にしっかりとヒットするような設計を施したり、動画内にQRコードを埋め込むことで、オフラインから「オンラインへ」導線の強化を行いました。結果、サイネージからオンラインへとしっかり送客ができていることがデータとして証明され、オフラインからオンラインへとデジタルシフトできた好事例といえます。

まとめ|動画広告の効果について理解を深めよう

今や動画広告は、“最も効果の出やすいマーケティング手段”の一つになりました。

その背景には、動画市場の急速な変化や人々の“購買行動”が年々変わっていることなどが挙げられます。

これからますます盛り上がりをみせるであろう動画広告。今回の記事をきっかけとし、動画広告の効果について理解を深め、導入を考えるきっかけとなりましたら幸いです。

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