データから見る動画広告の効果とは？成功事例と戦略を解説

著者： Kaizen 編集部

動画成功事例動画活用

動画広告が効果的な施策である理由

YouTubeなど動画サイトの浸透により動画広告市場は驚くべき成長をとげ、今や動画広告は“最も効果の出やすいマーケティング施策”の一つとなりました。

その背景の一つには、人々の“購買行動”が年々変わっていることが挙げられます。株式会社スプレッドオーバーが発表した「動画に関する意識調査」では、74.6％もの人が商品購入前に動画を視聴しており、59.9％が「Youtuberや一般の人が商品に関して紹介している動画」をみているといいます。

商品の購入を検討する際、その商品に関連する動画を観ますか？の設問に対し、必ず観る5%、たまに観る34.3%、あまり観ない35.3%、全く観ない25.4% どのような動画が参考になりますか？の設問に対し、Youtuberや一般の人が商品を紹介している動画59.9%、再生時間の短い動画14.3%、HPに設置されている商品説明動画13.5%、CM・広告動画7.5%

※引用：PR TIMES｜株式会社スプレッドオーバー

しかし、市場が盛り上がりを見せている一方で、動画広告自体を出稿している企業は少ないようにも感じます。

その背景には「そもそも動画広告は効果の出る施策なのかどうか」「動画広告の配信先やフォーマットが分からない...」などの理由から、手間をかけて制作をする必要があるのか？といった疑問を持たれるケースが相当数あることが挙げられます。

そこで、本記事では動画広告の効果をテーマにお話を進めていきます。

動画広告におけるお役立ち資料をご覧いただけます

動画広告市場は一層の盛り上がりを見せ、もはや動画を作ればよい時代から、いかに動画で成果を出すかという時代に変化してきました。動画広告で成果をあげるためにも適切な設計と、クリエイティブの勝ちパターンを見つけるPDCAサイクルが大切です。

コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の改善支援から得た知見や実績に基づいた『動画広告で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。

YouTube広告やTikTok広告、Facebook広告などの動画広告において、打ち手に悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。

▼目次

1.動画広告はなぜ「効果が高い施策」として注目を集めているのか？

2.動画広告の活用で期待できる効果

3.動画広告の目的

4.効果を最大化するためのクリエイティブ戦略

5.なぜ多くの企業は動画広告で成果が出せないのか？やってしまいがちな3つの失敗

6.動画広告の企業成功事例3選

7.まとめ｜動画広告の効果について理解を深めよう

1.動画広告はなぜ「効果が高い施策」として注目を集めているのか？

本章では、動画広告はなぜ効果が高い施策として注目が集まっているのか、市場とユーザー二つの観点からその理由について解説していきたいと思います。

1）動画広告市場の急速な伸び

冒頭でもお話をした通り、動画を見て買い物をすることが当たり前となりつつある昨今。

「2021年国内動画広告の市場調査」によると、2021年の動画広告市場は昨年対比142％の4,205億円に達する見通しで、2022年には5,497億円、2025年には10,465億円に達する見込みとなっています。

※引用：2021年国内動画広告の市場調査｜株式会社サイバーエージェント

また、以下の図はStaticsが2019年に発表した「Video Advertisement Ad spending in America」です。

調査結果から米国の動画広告市場は、2019年で26,707million US$、2023年には34,437million US$に達することが分かります。

IT技術に関して日本の3年先をいくといわれている米国。日本の動画広告市場は今後、さらに発展することが予測されます。

米国動画市場推定規模・予想のグラフ 2017年218億9100万円、2018年242億1000万円、2019年267億700万円、2020年277億9500万円、2021年309億9600万円、2022年331億1800万円、2023年344億3700万円、2024年353億5800万円、2025年360億6100万円。

※引用：Statista｜「Video Advertisement Ad spending in America」

2）スマートフォンからの動画視聴は5年で4倍に。18-34歳の若年層は、YouTubeの利用者が最も多い

動画市場が盛り上がっていることは分かったけど、動画を視聴するユーザーの利用状況はどうなんだろう？そうお考えになった方もいらっしゃるかもしれません。

本章では、「スマートフォンからの動画視聴サービスの利用状況」と「スマートフォンからユーザーがよく閲覧するWebサイトTOP5」の二つの参考資料をもとに、動画に関するユーザーの動向をみていきます。

以下の図は、ニールセンデジタル株式会社が発表したスマートフォンの動画視聴に関する調査結果です。月間の平均利用時間は2019年6月で7時間13分と、5年間で約4倍、右肩上がりで急速に成長していることが読み取れます。

スマートフォン上でのビデオ・映画カテゴリー1人当たり月間利用時間（2015年6月～2019年6月） 2015年6月：1時間51分、2016年6月：2時間51分、2017年6月：5時間24分、2018年6月：6時間32分、2019年6月：7時間13分

※引用：ニールセンデジタル株式会社｜Digital Trends 2019上半期

また、もう一つの調査結果をみてみましょう。同調査内にて行われた「スマートフォンから閲覧された上位5つのサイト」です。以下のような結果となりました。

月間アクティブ数が6,270万人と国内主要メディアにおいて最大級の規模を誇る「Yahoo! Japan」が全世代でトップとなりました。

しかし、18-34歳の若年層は、「Yahoo! Japan」「Twitter」を抜いて動画サイトの代表格ともいえる「YouTube」の利用者が最も多いことが分かりました。また、どの世代をみてもYahoo!に続き、2位と好成績を納めていることからどの世代も日常的に動画と接触していることがうかがえます。

新元号「令和」発表時属性別各サービス利用者人数ランキング（2019年4月1日午後11時40分～11時50分）全体：Yahoo!Japan169万人、YouTube101万人、Twitter86万人、Instagram39万人、Facebook38万人 18～34歳：Yahoo!Japan61万人、YouTube57万人、Twitter36万人、Instagram27万人、Facebook9万人 35~49歳：Yahoo!Japan54万人、YouTube19万人、Twitte14万人、Instagram13万人、Facebook8万人 50歳以上：Yahoo!Japan80万人、YouTube21万人、Twitte15万人、Instagram15万人、Facebook4万人

※引用：ニールセンデジタル株式会社｜Digital Trends 2019上半期

このように今回は、市場の盛り上がりとユーザーの動向という二つの観点から動画広告がなぜ効果の高い施策と注目を集めているのか、その理由について解説してきました。

次章では、動画広告の活用で期待できる2つの効果について話を進めていきます。

成果を出す動画広告の勝ちパターンとは？成果を出す動画広告は”クリエイティブのPDCA”がカギ。ペルソナ/構成/表現方法に分解して検証。広告効果を改善するための専門チームが伴走。お役立ち資料をダウンロードする

2.動画広告の活用で期待できる効果

動画広告で得られる効果には、下記のようなものが挙げられます。

商品やサービスの魅力が伝わりやすい
圧倒的な情報量で広告内容を伝えることができる
広告を見たという印象が潜在的に残りやすい
視覚と聴覚の両方に訴えかけることができる
静止画では伝えにくいリアルさを表現できる

1）商品やサービスの魅力が伝わりやすい

動画広告は静止画よりも一度にたくさんの情報を伝えられるため、視聴者の印象に残りやすいことも効果の高い施策といわれる一つの理由です。

動画が人に与える情報量は、写真やテキストに比べ約5,000倍ともいわれており文字よりも視覚的により多くの情報を短時間で伝えることができます。

また動画は前述で紹介したように最も情報量を多く伝えることができるため、情報量の多い訴求をする必要がある商品の訴求はもちろん、認知度向上のために、またブランディングにも効果的な施策だと考えられます。

例えば、以下はKaizen Platformが提供する動画広告の制作サービス「KAIZEN AD」のマニュアル動画です。文字だけでは伝わりづらい内容もこのように「動画化」することで、はじめて同サービスを利用するユーザーに対してもより分かりやすく伝えることができます。また文章で読むよりも短時間で内容を理解できることなどは動画ならではの利点と言えます。

KaizenAdマニュアル動画：https://youtu.be/UlJIcc_kKxE

2）圧倒的な情報量で広告内容を伝えることができる

動画（尺：15秒）は静止画約450枚分に相当 15秒の動画を1枚1枚の静止画に分解すると約450枚もの情報量に相当するといわれており、動画広告が視聴者に与える情報量は圧倒的です。

広告認知：静止画広告8.90％、動画広告：14.70％、約1.6倍。広告理解：静止画広告12.9％、動画広告23.70％、約1.8倍。利用意欲：静止画広告6.10％、動画広告42.90％、約7倍。

※引用：SuperMagazine｜動画広告の効果的な活用方法～最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜 #Japan IT Week 関西講演レポート

また、Supership社による「広告認知、広告理解、利用意欲の全てで、静止画広告よりも動画広告の方が効果があった」という調査結果からも、動画広告の圧倒的な情報量による顧客獲得効果は一目瞭然です。

3）広告を見たという印象が潜在的に残りやすい

人間は本能的に動くものを目で捉えるといわれています。そのため、静止画広告よりも動画広告の方が潜在的に印象に残りやすく、動いているか否かで同じ内容の広告でも効果が異なるのです。

ラーニングピラミッド。教える90%、体験75%、デモンストレーション30％、視聴覚（動画コンテンツ）20％、読む（記事コンテンツ）10％、教わる5%。

これは、アメリカ国立訓練研究所が発表した「ラーニングピラミッド」という記憶への定着率を表した図です。

図を見ると、静止画の記事コンテンツを読むよりも動画コンテンツを視聴する方が、2倍の記憶定着率があることが分かります。このように科学的にも動画広告が有利であることが証明されているのです。

4）耳からのアプローチにより誘導効果が高まる

動画広告で成果が出やすい理由の一つは、人間の五感のうち「視覚」と「聴覚」に訴えることができるからです。

人間の五感は「視覚・聴覚・嗅覚・触覚・味覚」の順に大きな影響を受け、中でも9割以上の情報を「視覚（87％）と聴覚（7％）」から受け取るといいます。

「視覚」と「聴覚」に同時にアプローチできる動画広告なら、イメージに対応した音と映像の組み合わせによって、従来の静止画広告よりもさらに印象に残る広告に仕上げられます。

音には「イメージ・感情・行動」の3つの誘導効果があるといわれており、耳からのアプローチによって相乗効果をもたらすことができるのです。

この3つの誘導効果を高めることによって、商品の購入促進やサービスの顧客獲得が期待できます。

5）静止画では伝えにくいリアルさを表現できる

動画広告では、実際に商品やサービスを使用しているシーンを流すことができます。動きによって商品やサービスの特徴を伝えられるので、購入後や利用後の期待値のズレをなくすことが可能です。

それに対して、静止画広告は動きがないことから、いま一つリアルさに欠けてしまいます。実使用で期待値を下回ってしまった場合、顧客満足度に影響が出るなどの問題が発生する恐れがあります。

動画広告の活用で期待できる効果については「静止画を変換して動画広告を作ろう！メリット、やり方、事例を解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

3.動画広告の目的

動画広告の目的は、大きく分けて「認知拡大」「ブランディング」「販売促進」の3つがあります。本章では、目的ごとに得られる動画広告の効果についてお伝えします。

動画広告の3つの目的：認知の拡大、ブランディング、販売促進

1）認知拡大

YouTubeを中心にFacebook、LINE、TikTokなど多くのSNSに配信することができる動画広告は、認知拡大をはかるための有用な手段の一つといえます。

総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動」調査結果によると、10〜60代の男女のうち、YouTube75.7％、Twitter37.3％、Instagram35.5％、Facebook32.8％と、多くの人が日常的にSNSを利用していることが分かります。特にYouTubeは10〜20代の利用率が9割を超え、10代だけを見るとその数はLINEをも上回っていることが分かります。

※引用：総務省｜情報通信メディアの利用時間と情報行動

動画サイトの代表格ともいえるYouTubeを筆頭に、日常的にユーザーが活用しているSNSヘ広告の配信ができるということは、それだけ多くのユーザーへリーチができることにもつながります。

2）ブランディング

商品やサービスの価値を高めるためのブランディングをする上で、動画広告を活用することもオススメです。

ブランディング動画は、大企業や有名なサービスで用いられることが多く、文字や画像など静止画で伝えることができないような「商品の魅力」や「サービスの必要性」を分かりやすく伝えることができます。

3）販売促進

「メルマガ登録」や「資料請求」などに誘導する“販売促進”を目的とした利用でも、動画広告は高い効果を得られます。

また静止画の広告に比べて、動画広告を使うことでCPA（顧客獲得単価）が2倍以上のパフォーマンスになったという事例もあります。

では、どのような動画構成にすることで、販売促進につながるでしょうか。構成を考える際に大切な考え方をお伝えします。それは「AIDA（アイダ）」と呼ばれるものです。（AIDAとは、消費者が購買に至るまでの心理プロセスを表した概念のこと。以下、それぞれの頭文字をとってAIDAと名付けられた）

AIDAの考え方

●Attension（注意）：消費者が注目して認知する

●Interest（興味）：消費者が興味・関心を持つ

●Desire（欲求）：消費者が商品を欲しくなる

●Action（購買行動）：消費者が購入をする

AIDAの流れに沿った動画の構成を考えることで、販売促進につながるパフォーマンスの高い動画広告が作ることができます。

具体的な構成のつくり方については、別記事「動画広告の効果を最大化する5つのポイント！具体的な施策まで紹介」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

4.効果を最大化するためのクリエイティブ戦略

次に、動画広告を代表するYouTube広告で高い効果を出すために取り組むべきことを解説します。

効果を最大限に引き出すためには、特にクリエイティブが重要です。なぜなら、クリエイティブによって効果に大きな差が出るからです。

Googleが「動画広告クリエイティブの科学：2300件のブランド効果測定結果から見えた、広告を効果的にする要素とは」でYouTube広告のクリエイティブ別の効果の差をまとめた箱ひげ図を公開しました。

比較検討・好意度・購入意向のリフト率の図

こちらの報告では、YouTube広告のクリエイティブをTVCMと同一素材、TVCMを編集した素材、YouTubeオリジナルの素材の3種類に分けて、比較検討・好感度・購入意向のリフト率について比較しています。

YouTubeオリジナルの素材は、TVCMと同一素材を使用したときと比べ、最大値が優位に上昇していることが分かります（図赤丸）。そしてなんと、最小値はYouTubeオリジナルの方がTVCMと同一素材より低下しています（図黒丸）。最大値と最小値が大きく離れていることから、クリエイティブ次第でYouTube広告の効果は良い方にも悪い方にも働くと言っても過言ではありません。

予算や時間的コストの兼ね合いで既存のプロモーション素材をさまざまな媒体に転用してしまいがちですが、ブランド効果のリフト率は媒体に合わせたクリエイティブで最大化するため、オリジナルのクリエイティブを効果検証しながら配信しましょう。

YouTube広告に限定した効果や戦略については「YouTube広告の効果と3つのクリエイティブ戦略を事例で解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

5.なぜ多くの企業は動画広告で成果が出せないのか？やってしまいがちな3つの失敗

動画広告を配信すれば効果が出るのではなく、効果的なクリエイティブを制作し配信することで目的とする成果を獲得できると、ここまでの解説でお分かりいただけたでしょうか。

ではなぜ、多くの企業は動画広告で成果を出せていないのでしょうか。これまで1,000社・50,000回以上の動画制作と広告運用を行ってきたKaizen Platformでは、その原因は3つあると考えています。

テレビCMの動画をそのまま動画広告に活用をしている
訴求軸ドリブンでクリエイティブを制作している
KPIをラストクリックCVにしている

これらは動画広告の運用でやってしまいがちな項目です。以下より詳しく解説します。

1.テレビCMの動画をそのまま動画広告に活用をしている

テレビCMの動画素材をそのままWebの動画広告にも使用するというのは、よく聞くケースではありますが、実はやってはいけないことの1つです。なぜなら、テレビCMと動画広告では視聴者の視聴態度が明確に異なるからです。

テレビCMは15秒や30秒の間、基本的には視聴者に最後まで見てもらえることを前提とした構成となっています。そのため、はじめの2秒は訴求力の低い内容であっても問題ありません。

しかし動画広告の平均視聴時間はYouTubeであれば5.5秒、それ以外は2秒といわれているため、そもそもの持ち時間が異なります。

ご自身の視聴体験を振り返っていただくと分かりやすいように、視聴者は何か見たい動画があってYouTubeを利用しているため、はじめに出てくるYouTube広告を多くの人はスキップしてしまうのです。

そのため、動画広告では最初の2秒でいかに視聴者の興味を引くかが重要となり、冒頭の2秒にあまり訴求力のないテレビCMの素材をそのまま使うと、良い効果が出ない可能性が高くなるでしょう。

2.訴求軸ドリブンでクリエイティブを制作している

動画広告に限らず静止画広告や記事コンテンツでも同様に、ペルソナが違えば訴求すべき内容も異なるため、ペルソナ設定の重要性は多くの方が理解していることと思います。

つまり下記の図で言えば「Who（誰に）」「Why（なぜ）」「What（何を）」「How（どのように）」の順番でクリエイティブ制作を進めていくことが求められます。

who/why/what/howの順番でPDCAを回して最適なクリエイティブを検証。各ステップをズレなく丁寧にやるにはノウハウ・工数が必要なため、やりきれていない。who：ターゲットとすべきセグメントとペルソナは？→ペルソナを把握しきれていない（代表的なペルソナだけに飛びつく）ペルソナ⇔訴求がズレている。→why：ペルソナが自社サービスに興味を持つ理由は何か？→who/whyを考えずにやみくもに訴求軸を試してみる。ペルソナごとに訴求軸を検証してない（顧客をひと括りにして訴求軸を検証）→what：どんな訴求をすればペルソナを動かせるか？→構成・コピー・表現・音に分解してPDCAを回し切れていない→how：who/why/whatを踏まえた最適なクリエイティブは？

ところが、たとえマーケティング担当者の方であっても、YouTube広告に取り組む際には「価格訴求の動画をつくろうか」「期間限定キャンペーンの告知動画をつくろうか」という具合に、どのような訴求軸で動画クリエイティブをつくるべきかというHowやWhatの部分から思考を始めてしまいがちです。

当然ながら専業主婦とビジネスパーソンでは訴求内容も訴求のトンマナも異なるため、動画広告であってもまずはペルソナから設定することが大切です。

また、動画広告のクリエイティブの寿命は長くないことも覚えておきましょう。何度も同じクリエイティブで訴求しても視聴者は飽きてしまうので、どんなに渾身のクリエイティブに仕上がったとしても、1ヶ月後には効果が出なくなってしまうこともあります。

そのため、動画広告は常にクリエイティブを制作・改善し続けることが求められます。しかし、ペルソナや「なぜ顧客は自社の商品を買うのか」といったWhyの部分を言語化しない「訴求軸ドリブン」を主とした進め方では、精度の高いクリエイティブをつくり続けることは難しいでしょう。

3.KPIをラストクリックCVにしている

クリエイティブを改善していくためには、指標となるKPI設定が重要です。ただしリスティング広告と同様のKPI設計、すなわちラストクリックCV（直接コンバージョン）をKPIとしてしまうのは大きな間違いです。

上述の通り、視聴者は基本的には別の動画を見に来ているので、動画広告を最後まで視聴して、そのままコンバージョンするということは稀有です。そのため、動画広告では基本的に顕在層の刈り取りではなく、潜在層をいかに増やすかという発想が大切で、KPIとしては媒体コンバージョン、すなわち間接コンバージョンを追うことが重要です。

さらに、いまはテレビでYouTubeを視聴する世帯も増えていますが、そもそもテレビ上でクリックして購入フローへ進んでもらうのは難しいでしょう。けれども、ご自身の行動を振り返っても、広告で興味を持ったものを覚えていて、後々自ら調べて最終的に購入するという行動をとる可能性はありますよね。

そのため媒体コンバージョンをKPIとして、配信量によっても異なりますが、2週間〜1ヶ月単位でKPIを振り返り、改善を進めていくことが求められるのです。

動画広告を成功に導くためのポイントについて「YouTube・Facebookの公式パートナーが教える、1万本を超える動画制作から導き出した、広告効果を最大化のための3つのポイント【事例付】」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

6.動画広告の企業成功事例3選

本章では、動画広告を活用した企業の成功事例をご紹介します。

1. 株式会社オーネット｜検索広告に比べてクリック率が約2倍増。認知拡大を実現し事業成長に貢献

株式会社オーネット社員の写真

※引用：株式会社オーネット

施策概要

業界最大級の会員数が特徴の結婚相談サービス楽天オーネットを運営している株式会社オーネットは、リードの獲得と施策のスピード感に課題を感じていました。

そこでKAIZEN ADを導入し、まずはYouTube動画広告で計8パターンの動画を配信しました。

結果として、クリック率が検索広告に比べて約2倍に。また通常のディスプレイ広告に比べて約3倍に向上した他、ターゲット層の認知拡大が実現するなどの実績を納め、導入初月から同社の入会獲得単価の基準をクリアするキャンペーンを複数打ち出すことができ、当初の目標よりも大幅な成果をあげることに成功しました。

課題・目的

新規のマーケティングチャネル開拓
リードの獲得
動画制作やPDCAのスピード感が遅い

施策

YouTube動画広告
男女別・パーチェスファネル別に、計8パターンの動画を制作

結果

クリック率が検索広告の約2倍、ディスプレイ広告の約3倍に向上
ターゲット層の認知拡大
オンラインCVからの入会率が他のSNS広告の3～4倍

▼実際の動画

詳細は「楽天オーネットとの取り組みから考える、画一的な動画配信からの脱却」より事例をご覧いただけます。

2.株式会社ビズリーチ｜静止画を動画にすることでユーザーへの理解度が増し、会員登録が増加

株式会社ビズリーチの写真

※引用：株式会社ビズリーチ

施策概要

20代向けの転職サイト「キャリトレ」を運営している株式会社ビズリーチは、ユーザーからの認知をどのように獲得していくべきかといった課題があり、動画広告の導入をはじめました。

結果として、コアターゲットユーザーの含有率の向上、会員登録後のユーザーアクティブ率が静止画より約5％向上しました。キャリトレがどういったサービスなのかを動画にて説明することでユーザーの理解度が増し、結果として会員登録が増えた好事例といえます。

課題・目的

20代からの認知獲得
動画広告ノウハウが社内に不足

施策

求職者向けの動画と人事担当者向けの動画を別々で制作し、それぞれの効果を測定

結果

会員登録後のユーザーアクティブ率が、動画広告から流入したユーザーの方が約5％向上した
会員登録者数のうち、コアターゲットユーザーである20代の含有率が静止画よりも動画広告のほうが高かった

▼実際の動画

詳細は「動画で世界観を発信していく。広告効果だけではない、ビズリーチの動画戦略」より事例をご覧いただけます。

3.AdAsia Holdings｜オフラインからオンラインへデジタルシフトを実現

AdAsia社員の写真

※引用：アドアジアジャパン株式会社

施策概要

主に東南アジアや東アジア全域の広告代理事業を手掛けるAdAsiaは、デジタルサイネージの強化に踏み切りたいと考えていましたが、どのようにしてオフラインからオンラインへの成果獲得（集客や購入にどれだけつながるかを計測する）に結び付けていけば良いか、その方法について模索していました。

そこで、Webで検索時にしっかりとヒットするような設計を施したり、動画内にQRコードを埋め込むことで、オフラインから「オンラインへ」導線の強化を行いました。結果、サイネージからオンラインへとしっかり送客ができていることがデータとして証明され、オフラインからオンラインへとデジタルシフトできた好事例といえます。

課題・目的

オフラインからオンラインへの成果獲得の設計

施策

サイネージ動画の中にウェブへの導線を作った
縦型の動画をFacebookでも配信し、大宮駅をターゲティング

結果

ちゃんとウェブへ送客できているという想定していたデータが取れた
どのタイミングでFacebook広告の視聴率が大宮駅で上がるか、オーディエンス属性の推移を比較できた

詳細は「動画のデジタルサイネージ広告の「最適解」を探る。AdAsiaが取り組んだ実証実験とKaizen Adの活用事例」以下より事例をご覧いただけます。

7.まとめ｜動画広告の効果について理解を深めよう

今や動画広告は、“最も効果の出やすいマーケティング手段”の一つになりました。

その背景には、動画市場の急速な変化や人々の“購買行動”が年々変わっていることなどが挙げられます。

これからますます盛り上がりをみせるであろう動画広告。今回の記事をきっかけとし、動画広告の効果について理解を深め、導入を考えるきっかけとなりましたら幸いです。

動画広告の運用にお悩みではありませんか？

YouTubeを筆頭に動画市場が盛り上がりを見せる中、動画広告の需要はますます増えています。そこで重要となるのが、ただ動画を作るだけではなく、いかに成果へ繋がる動画を作るか、です。

しかし、いざ施策を打つとなると「自社にノウハウがない」「制作リソースがない」「すでに配信しているが成果が出ない」と悩まれる企業は少なくありません。

もしも現在動画広告の成果にお悩みを抱えていらっしゃるのであれば、Kaizen Platformの「KAIZEN AD」の活用をご検討ください。KAIZEN ADは、低コスト・短納期でクオリティーの高い動画を作り「広告の勝ちパターン」を確立できるクリエイティブサービスです。

「勝ちパターン」をベースに運用することで、無駄な動画を作ることなく効果を継続させられるようになります。

これまで累計1,000社以上、50,000回を超える動画制作で得た知見や実績をもとに、動画広告施策の勝ちパターンや成功事例を資料にまとめました。

CVR改善やCPA改善、売上UPを実現したい方、スピーディーで質の高い動画制作を継続したい方、施策の打ち手にお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。