近年、YouTubeをはじめとした動画市場が伸びている中、「動画制作を試しにやってみたい」と考える企業が増えてきています。

サイバーエージェントが発表した「2021年国内動画広告の市場調査」によると、2021年の動画広告市場は昨年対比142％の4,205億円に達する見通しで、2022年には5,497億円、2025年には10,465億円に達する見込みとなっています。

この調査から動画広告の市場は拡大を続けており、今後も成長が続くと予想できます。

※引用：2021年国内動画広告の市場調査を発表｜サイバーエージェント

実際、従来のテキストや画像での広告に比べて、2倍以上のパフォーマンスを出すことも稀では無いのが動画広告。

ですが、はじめて動画広告をつくる時、「せっかくお金かけて作ったのに、効果が微妙だったらどうしよう…」という不安を抱える方も多いと思います。

今回はじめて動画広告を制作する方のために「成果の出る動画広告の作り方」についてご紹介していきます。

▼ 目次

1.「成果の出る動画広告」の制作手順

2.成果を挙げている動画広告の事例

3.クリエイティブ制作で失敗しないための6つのポイント

4.静止画素材があれば、動画広告を作ることもできます

5. 自社（インハウス化）で制作、外部に委託、どちらで進めるべきなのか？

6. 動画広告制作を外部に委託する時に確認したい5つのポイント

7.広告制作の費用相場

8.おすすめの動画制作会社

9.まとめ｜動画広告における制作の基礎を学び、成果の出る動画広告を作ろう

1.「成果の出る動画広告」の制作手順

今回、動画広告をはじめて作る方を対象に「動画広告の作り方」について、ワンステップずつ丁寧に紹介していきます。

まずは、動画広告をつくる際の「制作全体のフロー」についてみていきましょう。工程は、全部で5つのステップに分かれます。

ステップ1.必要情報の整理

まずは必要情報の整理をしましょう。この工程を疎かにすると、「そもそも誰に何の情報を伝えれば良いのか？」が分からなくなってしまいます。そのため、以下3つの情報整理を進めていきましょう。

1. なぜ動画広告を作るのか？ゴール(目的)を考える
2. ターゲットを明確にする
3. どこに掲載するのか？配信方法や掲載先を決める

情報整理1. なぜ動画広告を作るのか？ゴール（目的）を明確にする

はじめにゴールを設定しないことには、そもそも何のために動画広告を作るのかが分からなくなってしまいます。その結果として、メッセージに一貫性がなくなり、ユーザーが途中で離脱してしまうなどの原因につながりかねません。

言っていることは分かるけれども...とあまりピンと来ない方のために、本章では実際に動画広告を出稿した企業がどのような目的で広告を活用しているのかについてみていきましょう。株式会社サイバーエージェントオンラインビデオ総研が発表した「企業の動画広告の利用状況に関する調査」によると「動画広告の出稿目的」は以下のようになりました。

※引用：企業の動画広告の利用状況に関する調査｜株式会社サイバーエージェント

一般の消費者に向けて「自社のサービスやブランドについて関心を持ってもらう」「新商品について知ってもらう」などといった認知獲得を目的とした広告出稿の需要が多く、その次に、Webサイトへの誘導、ブランド想起の向上、詳細理解の促進、Webサイトからの購買促進という結果となりました。

上記の調査結果を参考に、なぜ動画広告を出稿したいのか？その目的について改めて考えてみましょう。

情報整理②誰にその動画を伝えるの？ターゲット（ペルソナ）を明確にする

情報整理のステップ2は、ターゲットを明確にすることです。年齢、性別、住んでいる地域などユーザーの属性によって興味を持ってもらえる動画は変わってきます。

そのためターゲットを考えることは非常に重要な過程となります。ではどのようにしてターゲットを考えるのか、はじめて動画広告の作成をする方にはまずは「ペルソナ」の設定をおすすめします。

ペルソナとは、サービスや商品を考える上で象徴的となるユーザー象のことです。

架空の人物ではありますが、その人物が実際に存在しているかのように、年齢、性別、居住地、価値観、家族構成、休日の過ごし方など細かく設定していきます。

よりユーザー目線を持って動画を作成できるようになるため、ペルソナを設定することを強くおすすめします。

ペルソナ作成のポイント

① 年齢や性別、職業など詳細なユーザープロフィールを設定

②（悩みを解決する商品の場合は特に）ユーザーが抱えている悩みや不安を書き出す

③ ユーザーの趣味や平日・週末の過ごし方など、どのようなことに興味があるのかを書き出す

情報整理③どこに掲載するのか？配信方法や掲載先を決める

次に、掲載先を決めます。動画広告を出稿しようと考えた際、プラットフォームによって動画のサイズや動画の再生時間は変わってきます。また、配信方法にも様々な種類があります。

例えば、YouTube広告だけでも以下の8種類の動画広告があります。

• スキップ可能なインストリーム広告
• スキップ不可なインストリーム広告
• バンパー広告
• アウトストリーム広告
• TrueViewディスカバリー広告
• マストヘッド広告
• 動画アクションキャンペーン
• 動画広告シーケンス

先に広告用の動画を作るのではなく、どこに動画を掲載するかを決め、フォーマットにあった動画を作成するようにしましょう。

ステップ2. 伝えたいメッセージを複数決める

必要情報の整理ができたら次にユーザーへ伝えたいメッセージを決めます。動画広告を作る際、商品をいかにユーザーへ分かりやすく魅力的に伝えることができるのかを考えることは非常に重要です。

なぜなら、伝え方一つでその先の「成果」が大きく変わるからです。ステップ2で決めたペルソナに刺さる訴求を選びましょう。

また、どのような訴求がユーザーにとって一番響くかというのは配信してはじめてわかることなので、最初は複数の訴求を行うようにするのがおすすめです。訴求方法として一例ですが、以下のようなことが考えられます。

例えば、効果を訴求した動画広告と、価格を訴求した動画広告の2種類を制作し配信することで、どちらが視聴者に刺さるのかをABテストで比較することができます。

また、ペルソナと訴求軸の組み合わせを複数パターン試してみることで、効果の高い勝ちパターンを発見できます。

ステップ3. 構成を考える

次に、動画全体の“構成”を決めていきます。今回どなたでも構成を考えられるよう、基本となる3つの型をご紹介していきたいと思います。

• 構成①問題提起型
• 構成②プロダクトデモ型
• 構成③ストレートオファー型

自社の場合はどの型に当てはまるのか？を考えながら読み進めていきましょう。

構成①問題提起型

問題提起型は、冒頭にユーザーが抱えやすい問題を提起して、「このサービスならこのように解決できます！」といった解決策を直後に提示する方法です。

はじめにユーザーの悩みに共感することで、動画の先に興味をもってもらい動画視聴率を上げることができます。

• 冒頭で共感を得ることで、興味をひくことができる
• ストーリー性があるので、最後まで見てもらいやすい
• 一つの商材から複数のパターンの動画広告が制作できる

などの特徴があります。問題提起型の構成でつくられた動画広告は以下の通りです。

出典：YouTube｜楽天オーネット様　問題提起型

構成2：プロダクトデモ型

プロダクトデモ型は、ストーリー性を持たず、商品の特徴を魅力的に紹介していく方法です。サービス独自の強みや強調できるポイントがある場合、有効な動画構成です。プロダクトデモ型の構成でつくられた動画広告は以下の通りです。

出典：YouTube｜ロコンド様　プロダクトデモ型

構成3：ストレートオファー型

ストレートオファー型は「今月末まで77％OFF！！」などのような、キャンペーン情報などのオファーを強みとして伝えたいときにおすすめの構成です。

ストレートオファー型の構成でつくられた動画広告は以下の通りです。

出典：YouTube｜ノジマ様　ストレートオファー型

ステップ4.PDCAサイクルを回す（成果を確認する）

実際に動画広告を配信した後に、どの訴求が良かったかを分析し、PDCAサイクルを回す必要があります。効果のあった訴求の表現や背景素材などを変更し、よりパフォーマンスの高い動画の配信を行えるよう意識しましょう。

ただし「どこに注目して改善すれば良いのか」と悩まれる方は多くいらっしゃいます。まずは基本となる3つの指標についてご紹介します。はじめて動画広告を運用する場合の参考としてください。

◎再生回数

再生回数とは、どれだけ動画が視聴されたかを表す数字のことです。たくさんの人の目に触れるということは、それだけ高い宣伝効果が見込めます。ただし、広告の媒体によって視聴回数のカウント方法が異なるため注意が必要です。

例えば、YouTubeとTwitterでは下記のように再生回数のタイミングが異なります。

このように広告媒体によって再生回数のカウント法は異なるため、それを理解した上で再生回数を効果測定の材料として扱ってください。

◎視聴率（視聴完了率）

動画広告で大事になるのは、再生回数のほかに「いかにたくさん人に“最後まで”視聴してもらう」もしくは「サービスに興味をもってもらい、サイトに飛んでもらうか」です。

とくに、YouTubeの動画再生前の広告などは5秒でスキップできるので、その5秒間で興味を持ってもらって、そのまま視聴してもらうような工夫が必要です。

視聴完了率は、視聴者の興味や商品の理解促進を測るための指標として大切なので、マーケティングの目的によってはKPIになることもあります。

◎ユーザーの反応

動画広告を視聴したうえで、ユーザーが押したいいね！の数やコメント、シェアをしたかどうかなどをチェックしてください。

特にFacebook広告では、いいねやコメントがつきやすい傾向にあります。まったく評価がない場合、あまり興味を持ってもらえていない可能性があります。

競合の動画広告に比べて、ユーザーからのいいねやコメント数が少ない場合は、より興味を引く内容に変更する余地があるかもしれません。

ステップ5.2ステップで覚える、効果的な効果測定の方法

動画広告を改善する上で見るべき3つの指標についてお話しました。ですが、運用をしているときに、実際にどのような手順で効果測定をすれば良いのでしょうか。効果的な効果測定の方法についてお伝えします。

①KPIを設定する

効果測定をする上でまずは、ゴールを達成するためのKPIを設定する必要があります。動画広告を利用する目的は、ブランド認知度を上げることやサービスサイトへの送客数を上げることなど、企業によってその目的は様々かと思います。

目的にあった、KPIを設定することで、作成したクリエイティブの効果が出ているかどうかを検証し改善していきます。

目的に応じたKPI設定とは、例えばですが、ブランド認知の向上を目的とした際、視聴完了率をKPIに設定し複数のクリエイティブで配信する。その後、視聴完了率が非常に高い動画を改善し新たなクリエイティブを作成した、などが挙げられます。

このようにKPIを設定することが正しく効果測定をするためのはじめの一歩となりますが、指標を見る際に一点だけ注意が必要です。

指標の測定期間は昨日比など直近での効果検証では正しい評価ができません。さらに言えば、比較するデータの期間があまりに長すぎても良くはありません。なぜなら、競合他社の参入や、時期的な要因(季節性のある商品など)によってパフォーマンスが変動してしまうからです。

例えば、1ヶ月前と比べて競合他社の参入状況が多くなるなどの外的要因によって、前後での広告費は大きく変動します。このように外的要因の影響が広告に及ぼす変数が増えれば触れるほど「何が広告のパフォーマンスに影響を与えたのか」が分かりづらくなります。

そのため、過去の広告のデータと比較するときは、3日間、7日間、14日間など複数の期間でデータを見ることをおすすめします。

②コンバージョンを最大化して、CPAを下げることを意識する

広告運用のポイントは、コンバージョン（購入や申込数）を最大化して、CPA（広告費）を下げることです。この2点を意識した効果測定を行うことを心がけましょう。

設定したKPIももちろん大切ですが、いくら数値が良くても最終的な成果（事業の売り上げに直結する指標）につながらなければ意味がありません。

例えば、下記のような動画広告があった時、どちらの動画の方が良いのでしょうか。答えは、Bです。再生回数と視聴率はAの方が良いですが、コンバージョンとCPAのパフォーマンスはBの方が良いです。

このように再生回数や視聴率を気にしすぎると、CVやCPAのパフォーマンスが悪くなってしまうなどの事象が起りかねません。ですので、再生回数や視聴率は、あくまで最終的な成果獲得をするための一指標として覚えておきましょう。

2.成果を挙げている動画広告の事例

ここまで動画広告の制作手順をお伝えしました。加えて実際に広告配信で成果を上げているのはどのようなクリエイティブなのかを知ることで、さらに制作イメージが湧いてきます。

本章では、50,000回以上の動画広告制作実績を持つKAIZEN Platformが制作して成果を上げているクリエイティブの事例を紹介します。

1. New Balance
2. Shop Japan
3. 楽天トラベル

1.New Balance

※出典：New Balance

施策概要

シューズからトレーニングウェア、ソックス、バッグなどさまざまな商品を売り出している株式会社ニューバランスジャパンでは、SNSなどの媒体に合わせて動画の表示方法を最適化することで、ブランドリフトの向上に寄与しました。Instagramでは、ストーリーズの縦型フォーマットに最適化する画面分割などのテクニックを施しました。また、次のコンテンツに遷移されないようにカット割りを早くし、動画をしっかりと視聴してもらうよう工夫されています。

ブランドリフトの向上につながった他、SNSに特化した動画制作を低コストで実現できた好事例です。

課題

・テレビCMやプロモーション用とは異なる、SNSに特化した動画広告がない

・動画制作にかかるコストと時間を抑えたい

施策

・SNSの縦型フォーマットに最適化できるよう、画面分割やカット割りを工夫した

結果

・ブランドリフトの向上に寄与

動画URL

2.Shop Japan

※出典：Shop Japan

施策概要

世界中のユニークな商品を取り扱う株式会社オークローンマーケティング運営のShop Japanは、テレビショッピングで販売している商品をECサイトでも販売しています。商品画像を動画広告として再編集して配信したことで、動画を最後まで視聴してもらえる割合が120％増加し、新規顧客獲得にかかるコストを130％改善できました。

動画内では、同社の商品を活用して調理することで「簡単に料理ができる」ことをしっかりとアピールしています。

課題

・新規顧客の獲得

・広告にかかるコストをおさえたい

施策

・商品画像を動画化し、最後まで視聴してもらえるよう再編集

結果

・視聴完了の割合が120%増加

・新規顧客獲得にかかるコストを130%改善

動画URL

3.楽天トラベル

※出典：楽天トラベル

施策概要

楽天トラベルは、楽天グループ株式会社が運営する旅行事業です。同社は、Facebook広告の配信量とCV獲得が伸び悩んでいました。そこで、画面分割やズームインなどのテクニックを活用して季節に合わせた観光地の紹介動画を制作したところ、ユーザーに訴求したい内容を分かりやすく伝えることに成功。広告配信後のCV数が2倍となりました。

課題

・Facebook広告の配信量とCV数の伸び悩み

施策

・画面分割、ズームインなどのテクニックを活用し、訴求ポイントを適切に抑えた動画制作を実施

結果

・CV数が2倍

動画URL

3.クリエイティブ制作で失敗しないための6つのポイント

動画広告では伝えるべき内容や伝え方が定まっていなければ、いくら消費者に向けて広告を露出しても反応を得られずに終わってしまいます。まずは、クリエイティブ制作で失敗しないためのポイントを押さえておきましょう。

クリエイティブ制作で気を付けたいポイントは6つです。

1. ペルソナに合わせたメッセージを考える
2. 常に複数のクリエイティブを試す
3. CTAを配置する
4. 広告とLPに一貫性を持たせる
5. 広告の掲載場所に合わせたクリエイティブを制作する

1.ペルソナに合わせたメッセージを考える

ペルソナが誰かによって、打ち出すメッセージやテイストが変わるので、まずは具体的なイメージが湧きやすいようにペルソナを決めましょう。

ペルソナの考え方は1章ステップ1で紹介しているので、そちらをご覧ください。ペルソナが決まったら、ペルソナに合わせた訴求方法やテイストを決めます。

例えば、BtoB向けの人事管理サービスを訴求する広告で、ペルソナがベンチャー企業に勤めている30代の男性であれば、「導入支援」や「お試しプラン」があることを打ち出すと導入の手軽さを感じてもらえるでしょう。

もし、ペルソナが大企業の40代であれば、「セキュリティーの安全性」や「他の大企業が使っている事例」などを紹介するほうが安心感を抱かせることになるでしょう。

ペルソナを考えることで、想定される課題感やベネフィットは異なります。ペルソナに合わせたメッセージを考えることで、より心に刺さりやすくなります。

2.常に複数のクリエイティブを試す

ペルソナに合わせた訴求を考えたうえで一番伝わりやすいと思えるクリエイティブが完成しても、できるだけ複数のクリエイティブでテストを行いましょう。

最低でも2種類のクリエイティブパターンに対して、2種類の訴求メッセージをかけ合わせた4種類を用意しておくことをおすすめします。そうすることで、最適なクリエイティブと最適な訴求メッセージを同時に検証できます。

クリエイティブを複数用意するのは時間もお金もかかると懸念される方は、KAIZEN ADがおすすめです。は複数のクリエイターが登録しているプラットフォームなので、短納期なうえにお手軽価格で動画を制作できます。

3.CTAを配置する

広告を運用する際は、必ずCTAを設定しましょう。CTAとはCall To Actionの頭文字をとった言葉で、「行動喚起」を意味します。導線としてよくあるのは「商品サンプルを申し込む」「資料をダウンロードする」「定期購読を申し込む」などです。

広告を見てもっと商品やサービスについて知りたいと思ったユーザーが、より詳細な情報を得るうえで非常に重要な役割を持ちます。

目的に応じて適切なCTAを設定しましょう。

4.広告とLPに一貫性を持たせる

CTAのLP（ランディング先のページ）は、広告の内容と一貫性のあるものにしましょう。例えば指輪の広告を見て詳細を知りたくてランディングしたページが、指輪だけでなくネックレスなど複数の商品を紹介しているページだと、「間違ったページに来たかな」とユーザーに不安を抱かせてしまいます。その結果、せっかく広告から集客したユーザーが離脱してしまいます。

このような訴求の一貫性以外にも、広告とLPのテイストやカラーが全く違うと、同じくユーザーに不安感を与えてしまいます。

広告の訴求に合わせたLPを作ることがベストですが、工数的に難しい場合はLPに合わせた広告のクリエイティブを考え、広告とLP間で一貫性を感じられるようにしましょう。

5.社会的な評価を含める

商品の購入やサービスの申し込みなどを決める際の意思決定において、「不安を取り除く」ことは重要なポイントです。

人には間違った選択をするのが怖いという感情があるため、その選択が間違いではないと感じてもらう必要があります。やり方はさまざまですが、今回は「社会的な評価を含める」という方法をご紹介します。

例えば「グルメサイトTOP100」「ファンデーションランキング1位」など、社会的に選ばれているものであると伝えれば「他の人も使っているから大丈夫」という心理状態となり、安心して購入できます。

また、有名人を起用して「女優の〇〇さんおすすめの化粧水」という見せ方をすることで、この人がすすめているから良い商品だと感じてもらう方法もあります。

6.広告の掲載場所に合わせたクリエイティブを制作する

一口に広告といってもInstagramやTwitterなど媒体は複数あり、Instagramの中でもストーリーズやフィードといった掲載場所もさまざまです。

掲載場所が異なると、最適な見せ方やサイズだけでなく、動画やテキスト、画像など、掲載できるクリエイティブのフォーマットも異なります。事前に掲載できるクリエイティブの種類やサイズを確認したうえで制作を進めましょう。

最適な見せ方としては、例えばInstagramのストーリーズであれば、最初の2秒以内に特徴的なモーションを入れることで興味を引くという手法があります。これはInstagramのストーリーズが、フィードに比べてすぐに次の投稿に進んでしまうという特性から考えられたものです。

このように媒体に応じて最適な見せ方は異なるので、その媒体に合う見せ方を考えながら試していくとよいでしょう。

4.静止画素材があれば、動画広告を作ることもできます

動画クリエイティブの制作では、商品やサービスの画像、使用シーンのイメージなど、さまざまな広告素材が必要となります。コストを抑えて動画広告を作るためには、これらの素材にできるだけ時間とお金をかけないことが得策です。

動画広告用の素材には、これまでに制作したチラシ、営業資料、SNS投稿などの静止画素材も使用できます。

静止画から動画を制作するにあたって、特別な機材などは必要ありません。まずは動画制作の流れをイメージしながら適切な素材を確認しましょう。

5. 自社（インハウス化）で制作、外部に委託、どちらで進めるべきなのか？

これまで成果の出る動画広告の作り方についてお伝えしてきました。

そもそも動画広告の制作を検討する際、まずはじめに悩まれるのが、自社（インハウス）で制作するべきか？それとも、外部に委託するべきか？という点かと思います。なかなか悩ましいことなのかもしれませんが、一枚の絵にまとめると以下のようになります。

なんとなくこの図を見る限りでは、お金と時間さえあればプロにお願いした方が早そう...そう思われる方が多くいらっしゃることでしょう。

しかし、プロに依頼するにも動画作りの「基本」がないことには外部に委託したところで、その動画の良し悪しがつかず適切なフィードバックができない恐れがあります。

そのため、自社で制作を行う際に「基本」を抑えておくのはもちろんですが、外部に委託する際にも動画広告の作り方について深く理解しておく必要があります。

また、委託するにもただ動画広告を作ってください、と依頼をすればいいだけではなく、ポイントを抑えた依頼方法を考えなければなりません。

制作会社に依頼するメリット1.クオリティの高いクリエイティブを作ることができる

制作会社には映像編集のプロが在籍しているので、複雑なエフェクトやアニメーションを組み込んだ動画も制作できます。

クリエイティブのクオリティは視聴者の心を掴むための絶対条件ではありませんが、質の低い動画広告はブランドイメージを損なう恐れがあるため、注意しましょう。自社で制作を開始しても理想とする動画を実現できず、結局制作会社に依頼することになって人件費や制作費がかさんでしまう可能性もあります。

まずは他社の事例などを参考にして、理想とする動画広告のサンプルを見つけてください。そしてそのサンプルのレベルに見合うクリエイティブを自社で作れるか、考えてみましょう。制作会社なら相当複雑な映像でない限りは再現できますし、回数制限があることは多いものの、修正も依頼できます。

制作会社に依頼するメリット2.人員や機材などリソース整備にかかるコストを抑えることができる

動画広告を外注すると、自社制作をする際に必要となる人件費にくわえ、以下のようなものの用意にかかる負担を抑えられます。

• 動画編集ソフト
• ナレーション・BGMなど音声素材
• （実写の場合）カメラ・三脚など周辺機材

定期的に動画広告を作り続けるのであれば初期投資として許容できると思いますが、まだ成果が出るか分からない状態ですべて揃えるのは、負担や不安が大きいのではないでしょうか。

将来的に自社制作を考えているとしても、一つ目の動画広告はリーズナブルな価格設定の制作会社に依頼することをおすすめします。必要なものを全て揃えようと思うと商品を選定する時間もかかりますが、動画制作会社に依頼すればそのような手間もありません。

制作会社に依頼するメリット3.成果に向け、伴走支援してくれる会社もある

動画広告に限らず、広告で成果を出すためにはPDCAサイクルを回す必要があります。PDCAサイクルとは以下の英単語の頭文字をとった、継続的なプロジェクトの改善を示す言葉です。動画広告に当てはめるとそれぞれ（）内のフェーズにあたります。

• Plan（広告戦略策定）
• Do（配信）
• Check（効果測定）
• Action（戦略・動画の内容改善）

制作会社によってはアフターフォローの一環として、Checkにあたる効果測定とActionにあたる改善までサポートしてくれます。

動画広告は出稿後に効果測定を行い、クリエイティブの改善を図ることによって、さらに高いマーケティング効果を発揮できます。アフターフォローまでパッケージ化された制作会社に外注すると、積み重ねたノウハウに基づいた分析により、自社制作よりも効果的に動画広告を運用していくことが可能となります。

6. 動画広告制作を外部に委託する時に確認したい5つのポイント

この章では、外部の会社に動画制作をする際に大切な5つのポイントをお話します。自社の広告を一緒に制作するパートナーとしてふさわしいかを見極めるため、外注先の制作会社を選ぶ際には、これらの項目について慎重に検討しましょう。

1. 実績・制作事例を確認しておく
2. 動画マーケティングへの精通度をみる
3. アフターフォロー・サポート内容を確認する
4. 提案書・見積もり書を確認する
5. 費用とサービス内容から予想される費用対効果を考える

1. 実績・制作事例を確認しておく

「どのような実績・事例があり、どれくらい積極的に取り組んでいるか」は、外注先を決定するうえで最も重要な要素です。動画広告会社によっては、CMのようなプロモーション動画が得意なところもあれば、販売を目的にするセールス動画を得意とする会社もあります。

せっかくお金をかけて作ったのに、思ったような動画が作れないと損になってしまいます。制作会社選びで失敗しないように、過去の実績動画を確認しましょう。

実績動画で見るべきポイント

• 今回の目的と合った動画広告の実績があるか？
• 最初の5秒で興味を惹きつけられるか？
• 商品やサービスの価値が伝わってくるか？

また、YouTubeでは、「YouTube Creative Partner」という、YouTubeにおけるマーケティング活動の支援を行っている企業の中で、特にクリエイティブによる課題解決に特化した企業が実績に基づいて認定を取得できる、パートナーシッププログラムを導入しています。

認定を取得した企業は、YouTubeのトレンドや成功事例などの最新情報の共有や、共同での目的に応じた動画広告クリエイティブのベストプラクティス提供など、YouTube上でより付加価値の高いマーケティング支援が可能となります。

外注先の選択で失敗しないためにも、Webサイトで実績・事例を確認したり、制作会社の担当者と目的や成果目標のすり合わせを入念に行いましょう。

2. 動画マーケティングへの精通度をみる

制作会社が動画マーケティングに精通しているか否かも、制作会社を選ぶ際に大事なポイントになります。

動画広告の最終ゴールは、「商品の販売やセールス」なので、ただかっこいいだけの動画を作れても意味がありません。動画広告で一番大切なことは、「ユーザーの購買心理を考えた構成になっているか」です。

もし制作会社を探す場合は、動画マーケティングに精通しているかも確認することが重要になります。

3.アフターフォロー・サポート内容を確認する

動画広告は出稿して終わりではありません。出稿後は、制作した広告でさらに高い効果を発揮するために、効果測定に基づきPDCAを回す必要があります。

最終目標である広告効果の向上が見込める充実したアフターフォローがあるか否かは成功要因の1つです。制作会社が提案するアフターフォローは、段階ごとに以下のようなものがあります。

• 動画広告の運用全般
• 出稿後の効果測定・分析
• 効果的な運用の提案
• 動画の無料修正

この中でも、動画広告の運用全般をフォローしてくれる制作会社は広告効果を最大限発揮することに繋がるのでおすすめです。このような制作会社は、高いノウハウと出稿後の数値の定点観測により最適な動画広告を制作する手助けをしてくれます。

予算が許すなら、制作から運用まで一貫してサポートしてくれる企業を選ぶといいでしょう。

4. 提案書・見積もり書を確認する

動画制作を外部に依頼し見積書をもらう際、その金額か高いのか安いのか、相場通りなのかが、判断できず困ることがあることでしょう。その際には、必ず複数の会社に相見積もりを取り、金額感やサービス内容を検討しましょう。

また特に下記の項目は、十分確認していただきたいです。

• IPと使用権の確認をする
• 素材周りをどうするか確認する
• 分からない箇所は必ず質問する

1）IPと使用権の確認をする

IP（知的財産）・使用権に関しては契約書や見積書をしっかりチェックしてください。例えば、実写動画の場合は「キャストの契約期間」に注意してください。

映像を使える期間は3年など限定的なのか？半永久的に公開しても大丈夫な買い切りなのか？など確認が必要です。

また、自社の社員を使う場合でも「退職してしまったから使わないで欲しい」など、後々に揉めるケースがあります。出演者の映像を使える期間は事前に確認しましょう。

2）素材周りをどうするか確認する

見積書では、動画で使う「ナレーション費」や「音響効果費」などが書かれておらず、「編集費用」と一緒にされている場合もあります。

見積書に動画の素材に関する記載がない場合は、追加料金が発生する可能性があるのでしっかり確認しておきましょう。

3）分からない箇所は必ず質問する

契約締結後は、仕様変更が難しい場合もありますから、例えば、料金体系や、追加料金の請求はされないか？あるとしたらどういった費用があるのか？などを確認するようにしましょう。

5.費用とサービス内容から予想される費用対効果を考える

これまで確認した実績や事例、アフターフォローなどのサービス全体の内容と提示される費用を比較し、自社が希望する内容や予想される費用対効果について適切かを判断します。

例えば、いくら格安でクオリティの高い動画広告を制作してもらえたとしても、出稿後のサポートや最適化が十分でないと、広告効果を向上できません。

動画広告の制作を依頼するときの費用については、単に広告を作るだけではなく、修正して成果を向上していくための効果測定や改善サービスの有無も含めて判断しましょう。

7.広告制作の費用相場

動画制作費は制作したい動画のレベルによって、予算感が大きく変動します。制作費用には「人件費」と「機材費」があり、費用をかけるほど大がかりな撮影などができますが、求める成果によってはコスト高となってしまいます。

どのような動画を制作したいのかを踏まえて、最適なコストで品質のいい動画を制作しましょう。

人件費

動画の制作にあたっては、企画構成、ディレクション、撮影、編集、台本作成、ナレーションの工程で人件費が発生します。基本的に「プロデューサー」「ディレクター」「構成作家」「カメラマン」「編集」はマストなスタッフです。それ以外に「ナレーター」「モデル」が必要となる場合もあります。

項目別の相場は下記の通りです。

機材費

機材費は、撮影イメージによって変動します。例えばハンディカメラで簡単に撮影する場合は5〜6万円と安くなりますが、特殊な360°カメラやドローンなどを使うとなると、撮影だけで数十万円程と高額になります。

動画広告は費用に対して効果が見合うかが重要なので、制作したい動画のレベルや見込まれる効果の大きさを試算して適切な動画制作を行いましょう。

8.おすすめの動画制作会社

初めて動画広告に挑戦するマーケティング担当者様のために、アフターフォローのある制作会社を3社ピックアップし、各社の特徴についてご紹介します。

1. KAIZEN AD
2. プルークス
3. UGOKIE

1.KAIZEN AD

引用：KAIZEN AD

KAIZEN ADは最短5分で発注、5営業日で納品、最安8万円で制作できることが強みの動画制作サービスです。

バナー、チラシ、記事などの各種素材を動画化でき、既存資産の有効活用が可能なうえ、ドキュメントで発注依頼が完了します。これにより依頼内容の意図が明確に伝わり、イメージ通りの動画の制作が期待できます。FacebookやInstagram、YouTubeの公式パートナーに認定されているので、動画の品質も保証できます。

さらには、動画広告のPDCA改善率が平均50％と、納品後のサポートもしっかりしています。動画メディアへの広告出稿を行いたい、動画制作をしたいが費用や時間がかかってしまいPDCAがうまく回らないといったお悩みをお持ちの企業におすすめです。

※すべて税込料金です。2022年9月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

配信媒体ごとの勝ちパターンが分からないと悩んでいませんか？

Google・Facebook・YouTubeの公認パートナーKaizen Platformが提供する「KAIZEN AD」では、これまで50,000回以上の動画制作を1,000社以上に提供した実績をもとに、媒体ごとに最適な成果を出すための動画広告運用を一気通貫でサポートします。

2.プルークス

引用：プルークス

コンサル型で動画制作を行える会社です。経営コンサルティング会社出身のメンバーで構成されているため、企業課題やサービス課題を把握したうえでの最適な動画制作の提案が期待できます。

アニメーションや実写・CGまで、幅広い対応が可能。配信の際には運用までサポートしてもらえるため、初めて動画広告を検討する企業にもおすすめです。

※すべて税込料金です。2022年9月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

3.UGOKIE（ウゴキエ）

引用：UGOKIE

アフターフォロー体制までしっかり整った動画制作会社です。納品して終わりではなく、一度配信した動画の修正にも対応可能なため、制作済みの動画広告を効果検証しながらフル活用できます。

WebCMからリクルート映像まで幅広く対応可能です。料金プランも明確で追加費用が発生しないため、予算内でスムーズに制作できるのも利点です。

※すべて税込料金です。2022年9月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

9.まとめ｜動画広告における制作の基礎を学び、成果の出る動画広告を作ろう

動画広告は従来のテキストや画像での広告に比べて、2倍以上のパフォーマンスを出すことも稀では無いため、これからの広告配信では積極的に取り入れたい手法です。

しかし、クリエイティブ制作のノウハウをもつ人材は少なく、自社制作のリソースがない企業や、効果に対して不安な企業も多いかと思います。

成果の出る動画広告の作り方を理解することで、会社の売上アップに繋がる可能性があります。制作からフォローアップまで一貫してサポートする制作会社もあるので、動画広告の作り方が全く分からない方は、外部委託も考えてみてください。

10.よくある質問

Q1. 動画広告はどのように作ればいいですか？

A1.動画広告は5つのステップで制作を進めましょう。1.広告配信する上で必要な情報の整理2.ユーザーに伝えるメッセージを決める3.動画全体の構成を考える4.配信後にPDCAを行う5.効果測定を行う、です。詳しくはこちらをご覧ください。

Q2. 動画広告は自社でも制作できますか？

A2.自社でも可能です。ただし単発で動画広告を準備したい、経験者に制作は任せたい、動画マーケティングに詳しい人材がいない場合は外部に委託するのがいいでしょう。また発注コストを下げたい、ノウハウを社内に蓄積させたい、社外とのコミュニケーションコストをなくしたい場合は自社でと考えるのがいいでしょう。詳しくはこちらをご覧ください。