【2022年版】動画トレンド3選！今後の流行見込みまで解説

著者： Kaizen 編集部

SNS 動画

2022年最新版マーケターが押さえておくべき動画市場のトレンド

動画を取り巻くマーケットが右肩上がりに成長している昨今、マーケティング活動において動画を利用する企業は非常に増えています。

また、5Gの普及もあり今後はさらに動画が視聴しやすい環境になります。

動画市場の中で、特に成長しているのが動画広告です。

サイバーエージェントが発表した「2021年国内動画広告の市場調査」によると、2021年の動画広告市場は昨年対比142％の4,205億円に達する見通しで、2022年には5,497億円、2025年には10,465億円に達する見込みとなっています。

この調査から動画広告の市場は拡大を続けており、今後も成長が続くと予想できます。

2020年から2025年の広告商品別動画広告市場規模推計・予測のグラフ 2020年：インストリーム広告1156億円、インフィード広告1192億円、インバナー広告166億円、その他440億円。2021年：インストリーム広告1847億円、インフィード広告1637億円、インバナー広告246億円、その他475億円。2022年：インストリーム広告2457億円、インフィード広告2217億円、インバナー広告298億円、その他525億円。2023年：インストリーム広告3299億円、インフィード広告2861億円、インバナー広告350億円、その他585億円。2024年：インストリーム広告4069億円、インフィード広告3635億円、インバナー広告402億円、その他640億円。2025年：インストリーム広告4844億円、インフィード広告4482億円、インバナー広告444億円、その他695億円。

※引用：2021年国内動画広告の市場調査を発表｜サイバーエージェント

また、現在では動画広告だけでなくさまざまな目的で動画が利用されています。

ただ、「動画って広告以外にどこで使えばいいの？」と疑問に思う方もいらっしゃるかと思います。

この記事では、現在動画がどのように活用されているかや、動画のトレンドについて紹介しています。

動画広告におけるお役立ち資料をご覧いただけます

動画広告市場は一層の盛り上がりを見せ、もはや動画を作ればよい時代から、いかに動画で成果を出すかという時代に変化してきました。動画広告で成果をあげるためにも適切な設計と、クリエイティブの勝ちパターンを見つけるPDCAサイクルが大切です。

コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが900社・50,000回以上の改善支援から得た知見や実績に基づいた『動画広告で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。

YouTube広告やTikTok広告、Facebook広告などの動画広告において、打ち手に悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。

▼目次

1.動画市場が伸びた背景｜動画は効果的に情報を伝達できる

2.スマートフォンの普及により急成長！動画市場が拡大した4つの背景

3.マーケターが押さえておきたい、2022年最新の動画トレンド

4.これからの動画

5.まとめ｜今後も動画市場が成長するのは明白

1.動画市場が伸びた背景｜動画は効果的に情報を伝達できる

大きな成長を遂げている動画市場ですが、なぜここまで巨大なものになったのでしょうか。

その理由として考えられるのは、動画が情報を効果的にユーザーへ伝達できるからです。多くの企業が動画をマーケティングに用いた理由を知るために、改めて動画がどのような点で効果的かを紹介します。

圧倒的な情報量

動画は一度にたくさんの情報を伝えられるため、ユーザーの印象に残りやすいと言われています。

15秒の動画を1枚1枚の静止画に分解すると、約450枚もの情報量に相当すると言われており、動画が視聴者に与える情報量は圧倒的です。

実際、広告において静止画と動画では効果に明確な差がでています。

Supership社による調査では「広告認知、理解、利用意欲の全てで、静止画広告よりも動画広告の方が効果があった」という結果が示されました。

広告認知の場合、静止画広告8.90%、動画広告14.70%で約1.6倍。広告理解の場合、静止画広告12.90%、動画広告23.70%で約1.8倍。利用意欲の場合、静止画広告6.10%、動画広告42.90%で約7倍。

音声も用いられる

人間は感覚の9割以上の情報を「視覚（87％）と聴覚（7％）」から受け取ると言われています。聴覚にも訴えかけられる動画は、イメージに対応した音と映像の組み合わせによって、印象に残るものに仕上げることができます。

静止画では伝えられないリアルさを表現できる

動画は商品やサービスを実際に使用しているシーンを流すことができるため、視聴者が利用シーンをイメージしやすいという特徴があります。

さらに、静止画では伝わりにくい商品やサービスの特徴を伝えられるので、購入後や利用後の期待値とのズレを少なくすることができ、クレーム防止にも繋がります。

このように、動画は音声と動きを使ってユーザーに情報を伝えられるため、印象に残る効果的な訴求が可能となります。

静止画と比較した動画の効果については「動画広告と静止画広告を徹底比較｜有効な用途・場面は？」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

2.スマートフォンの普及により急成長！動画市場が拡大した4つの背景

右肩上がりに大きく成長し、今後も伸び続けるであろう動画市場。ここでは動画市場が成長した背景について紹介します。

スマホの普及｜動画視聴時間は5年前に比べて約4倍に成長

動画市場が伸びた要因としてスマートフォンの普及が考えられます。

スマートフォンの普及により、これまではPCでしか見られなかった動画は移動中や休憩中などシーンを選ばずに視聴されるようになりました。

また、スマートフォンから動画を視聴するユーザーは年々増えており、ニールセンデジタル株式会社が発表した「Digital Trends 2019上半期」では、スマートフォンで動画を視聴した月間の平均利用時間は2019年6月で7時間13分と、5年間で約4倍に成長していることが分かります。

このようにスマートフォンでの動画視聴時間が伸びた影響から、最近はデバイスの形に合わせた縦型動画の需要が高まっています。

スマートフォン上での「ビデオ/映画」カテゴリー1人当り月間利用時間（2015年6月～2019年6月）スマートフォンからの動画視聴は、5年間で約4倍に成長。 2015年6月：1時間51分、2016年6月：2時間51分、2017年6月：5時間24分、2018年6月：6時間32分、2019年6月：7時間13分

引用：Digital Trends 2019上半期｜ニールセンデジタル株式会社

多くのユーザーがスマートフォンで動画を視聴するようになったことが動画市場の成長に繋がりました。

5Gの台頭｜最大通信速度が4Gの20倍

携帯電話などに用いられる通信規格である5G（第5世代移動通信システム）のサービスが2020年から本格的に開始しました。

従来の4Gの段階で、移動通信システムの通信速度は50Mbps～1Gbpsにまで達し、スマートフォンによる動画視聴やゲームプレイをストレスなく行うことが可能でした。

これが5Gになったことで、最大通信速度は20Gbpsと、4Gの最大速度の20倍となりました。

これにより大容量になる傾向がある動画でも遅延なく視聴できます。

また、5Gにより4K/8Kのような高解像度の動画のストリーミング再生もスムーズに行えるようになるため、より高次元な動画視聴が可能になることが期待できます。

5Gが動画に与える影響については「動画をビジネスに取り入れる3つの広告トレンド手法【2022年】」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

多くの企業がマーケティングで動画を取り入れるようになった

動画を活用したマーケティング方法は以前に比べ幅広くなりました。例として、動画が利用されるようになったのは主に下記のようなものです。

動画広告
チラシ
SNS投稿
サイト内コンテンツ
メール内コンテンツ
営業資料
店頭設置、デジタルサイネージ
会社紹介
タクシー広告

このように多くのシーンで動画が活用されたことが動画市場全体の成長を促しています。

動画の活用方法については「動画を活用すべき9つの方法と制作するポイントを解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

また、それぞれのシーンについては以下の記事から確認できます。

サイト内コンテンツ：【事例付き】動画でLPの訴求力を改善すればCVR120％改善も
営業資料：営業マンの売上を向上させるなら動画が最適！導入のメリットを紹介
会社紹介：会社紹介動画を制作するポイントを目的別に3つの動画の型から解説
タクシー広告：経営者層へアピールするならタクシーの動画広告｜3社の成功事例を紹介

ビジネスにおける動画の役割が広がった

これまで広告に用いられることが多かった動画ですが、前述したように現在はさまざまな使われ方をしています。

特にビジネスにおいては下記のようにこれまでとは違ったシーンで動画が利用されるようになりました。

商品紹介としての動画活用
採用強化のための動画活用
営業資料を動画で代替

それぞれの特徴について紹介します。

商品紹介としての動画活用

商品紹介動画とは、サービスや商品をアニメーションや実演などのさまざまな形式を用いて紹介する動画のことを指します。

商品紹介に動画を用いることで、機能や仕組みが複雑なサービスやWebサービスなどの無形商材でも分かりやすく紹介できます。

ユーザーも商品購入前に商品紹介動画を見ることが多く、株式会社スプレッドオーバーの調査によると、約4割の方が商品購入時に動画で情報を収集していると報告されています。

商品の購入を検討する際、その商品に関連する動画を見ますか？の設問に対し、必ず観る5.0%、たまに観る34.3%、あまり観ない35.3%、全く観ない25.4%。どのような動画が参考になりますか？の設問に対し、YouTuberや一般の人が商品を紹介している動画59.9%、再生時間の短い動画14.3%、HPに設置されている商品説明動画13.5%、CM・動画広告7.5%、テキストの多い動画3.9%、その他0.9%。

※引用：情報収集の新常識！これからのインターネット動画に求められるものとは？｜株式会社スプレッドオーバー

商品紹介動画の事例

ここでは、商品紹介動画の成功事例を紹介します。

freee株式会社

freee株式会社のサイトスクリーンショット

事務管理を効率化するためのSaaS型クラウドサービスを開発、運営する「freee株式会社」は自社のサービスである「freee プロフェッショナル」の利用企業を増やすために商品紹介動画を制作しました。

アニメーションを用いることで、ツールにどのような機能やメリットがあるかわかりやすく伝えることができ、利用企業増加に繋がりました。

【課題】

ツールの機能が文章だけでは伝えづらい

【結果】

サービスの利用企業増加

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=ugK_K5iWo6g

任天堂

任天堂のサイトスクリーンショット

任天堂は自社の商品である「ニンテンドークラシックミニファミリーコンピュータ」の売上げを伸ばすために商品紹介動画を制作しました。

実際のゲーム画面を見せることで、どのようなゲームが収録されているかイメージしやすく、思わず買いたくなるような動画になっています。

【課題】

商品の売上げを伸ばしたい

【結果】

多くのユーザーが動画を視聴し、商品の売上げ向上に繋がる

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=3GQ02nXQQiM

商品紹介動画については「サービス紹介の動画制作で成果を出した厳選2社をもとに効果を解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

採用強化のための動画活用

コロナの影響により、採用活動をオンラインで実施することが珍しくなくなりました。

それに伴い、オンラインでも求人募集できるよう、採用活動に動画を導入する企業が増えてきています。

採用動画を用いることで、以下のようなメリットがあり、効果的に採用活動を行うことができます。

応募が増える
ミスマッチを減らす・離職率の低下
採用選考の簡素化

また、レバレジーズ株式会社の「就職活動におけるスマートフォンの活用と採用動画視聴に関するアンケート調査」によると、採用動画視聴により8割の就活生が志望度が上昇したと報告しています。

志望度の変化。大きく上がった27%、上がった57%、変わらなかった15%、下がった1%

※引用：就職活動におけるスマートフォンの活用と採用動画視聴に関するアンケート調査｜レバレジーズ株式会社

採用動画の事例

ここでは、採用動画の成功事例を紹介します。

株式会社テレビ新潟放送網

株式会社テレビ新潟放送網のサイトスクリーンショット

テレビ局の「株式会社テレビ新潟放送網」は社員を多く登場させるインタビュー形式を用い、企業のリアルを伝える動画を作りました。

その結果、求職者と企業のミスマッチを防ぐことができ、選考途中での離脱率の低下だけでなく、離職率の改善にも繋がりました。

【課題】

選考途中での離脱率が高い

【結果】

離脱率が下がり、最終面接まで残る就活生が増えた

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=izzE_98EL3A

株式会社ADKホールディングス

株式会社ADKホールディングスのサイトスクリーンショット

広告代理店である株式会社ADKホールディングスは、自社の欲しい人材をアピールした動画を制作しました。

「今の社員と似た者同士はもういらない」という強いメッセージのもとで求める人材を9つのタイプに分けて表現するシンプルな構成になっています。

【課題】

自社にいないような個性をもつ人材を採用したい

【結果】

多くの就活生を刺激し、求める人材の求人応募が増えた

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=Zg5CJXz4rrU&t

採用動画については「採用活動、苦戦していませんか？自社の悩みを動画で解消！事例やプランを解説」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

営業資料を動画で代替

パワポの営業資料を動画化する企業も増えてきました。営業資料の動画化に効果があるのかと疑問に思う方がいらっしゃるかもしれませんが、実際には複数のメリットがあります。

例えば、営業活動においてこれまでは人によって営業のスキルやトークに差があり成約率にばらつきがありました。

しかし、営業資料を動画化することで、営業担当のスキルに関わらずクオリティの高いプレゼンテーションを行え、成約率を安定させることができます。

また、商談時間の短縮にも繋がるため、営業に使える時間を増やすこともできます。

動画化した営業資料の事例としては、下記のようにパワポを動画化した簡単なものから、営業資料に加え、営業担当者の映像とトークを追加しているものまであります。

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=clfjGDp69l4&t

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=WkhxYw6eMYw

営業資料動画については「時間がなくても【成約率を上げる】営業資料の動画を制作します」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

成果を出す動画広告の勝ちパターンとは？成果を出す動画広告は”クリエイティブのPDCA”がカギ。ペルソナ/構成/表現方法に分解して検証。広告効果を改善するための専門チームが伴走。お役立ち資料をダウンロードする

3.マーケターが押さえておきたい、2022年最新の動画トレンド

幅広い目的で動画が利用されるようになりましたが、現在はどのような動画がトレンドなのでしょうか。

ここでは、2022年の動画トレンドについて紹介します。

動画コマース・ライブコマース

動画コマースとは、動画を視聴したまま直接商品を購入できる新たな通販システムです。

例えば下記のように、動画の途中でも欲しい服があれば、クリックするだけで購入ページに飛ぶことができます。

動画コマースの例

【URL】

https://example.mil.movie/ViabCQ/

動画コマースを用いることで、静止画では伝えられない質感や使用感など圧倒的な情報量を提供できます。

また、最近では動画コマースに生配信の要素を取り入れたライブコマースの人気が徐々に高まっています。

特に中国では、ライブコマースの市場が急成長しており、チャイトピの「【最新データ】から見る中国ライブコマース事情」では、2020年は1兆元を突破し、2025年には6兆元を超えると予測されています。

ライブコマースの流通額：2017年168億元、2018年1205億元、2019年4168億元、2020年1兆2299億元、2021年2兆514億円、2022年3兆1017億元、2023年4兆2029億元、2024年5兆3166億元、2025年6兆4172億元。ネット通販小売総額に占める比率：2017年0.30%、2018年1.50%、2019年4.20%、2020年11.20%、2021年15.10%、2022年19.50%、2023年22.30%、2024年23.70%、2025年23.90%。

※引用：【最新データ】から見る中国ライブコマース事情｜チャイトピ

日本でも動画コマース、ライブコマースに取り組む企業が増えており、プラットフォームの対応が進めば、今後さらに伸びると予測されます。

縦型動画

縦型動画とは、スマートフォンの向きを変えずにそのままフルスクリーンで再生できる動画です。

縦型動画が流行した背景にスマートフォンの普及があります。

従来の動画はPCで見ることが前提であったため、横型で閲覧されることが一般的でした。

ところが、多くのユーザーがスマートフォンで動画を見るようになったことで、縦向きのまま動画を視聴するユーザーが増えてきました。

モバーシャル株式会社が行った「[第5回]スマートフォンの動画視聴実態調査」では、32.6％の方が動画を縦向きで視聴していると報告しています。

スマートフォンでWeb動画を視聴するときの端末の向きについてのグラフと表。 2015年7月：縦向きのみ27.6、横向き38.9、両方33.6、2016年1月：縦向きのみ28.4、横向き33.6、両方38、2016年8月：縦向きのみ34.7、横向き28.4、両方36.9、2017年4月：縦向きのみ23.1、横向き43.4、両方33.4、2018年6月：縦向きのみ32.6、横向き29.9、両方37.6。

※引用：[第5回]スマートフォンの動画視聴実態調査｜モバーシャル株式会社

このように多くのユーザーが縦向きで動画を視聴しているため、それに合わせて縦型動画が流行しました。

縦型動画はTikTokを筆頭にYouTube、Instagramといった大手のプラットフォームで利用できます。

また、縦型動画は動画をフルスクリーン表示で再生できるので、視認性が高く、没入感の高い動画を作り込むことができます。

VR・AR

5Gの普及により大容量の通信データを必要とするVRやAR技術が進化しています。

VR（仮想現実）とは「Virtual Reality」の略で、デジタル上に仮想的な世界を作り上げ、VRデバイスを通じて、視聴者がまるで自分がそこにいるかのような疑似体験ができる技術です。

AR（拡張現実）とは「Augmented Reality」の略で、現実世界の一部にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前にある世界を仮想的に拡張する技術です。

VR・ARを駆使した動画は360度見渡すことができるため、不動産業界と相性がいいと言われています。

現在の物件紹介サイトでは、実際に360度VR動画が掲載されているケースが多く見られます。

動画内の矢印やカーソルを動かすことで、ユーザーが見たい方向にアングルを移動できる仕組みで、動画では流れてしまうような細かな気になるポイントもじっくりチェックできます。

【URL】

https://www.youtube.com/watch?v=OfuFJAsVAvM&t

4.これからの動画

さまざまな手法が用いられている動画市場ですが、今後はどういった動向になるのでしょうか。

今後の動向についていくつかピックアップして紹介します。

動画広告は今後クリエイティブが重要

今後動画広告においてはクリエイティブが重要視されると考えています。その理由は、下記の図のように動画広告は今後クリエイティブ以外の点で効果を改善するのが難しくなるからです。

プレースメント・ターゲティングで差がつかなくなる中、「クリエイティブ」への投資が効率×ボリュームを改善する重要レバーに。クリエイティブが広告効果改善の重要なレバーに。プレイスメント（巨大メディアの寡占化）×ターゲティング（配信の自動最適化、cookie制限による制約）×クリエイティブ（残された投資領域）

動画広告の効果を改善できるところは、「プレイスメント（媒体）」「ターゲティング」「クリエイティブ」の大きく3つが挙げられます。

しかし、プレイスメントはすでに巨大メディアの寡占化が進んでいるため、配信先候補となるメディアは限定されてしまっている状況です。

既に主要なメディアで広告を配信している場合、たとえ新しいメディアに配信したとしても、MAU(月間アクティブユーザー)が少なく、期待するほどのコンバージョンボリュームは発生しません。

つまり、プレイスメントによる広告効果の改善は、大きな成果には繋がりづらいと言えます。

ターゲティングではプライバシー保護の観点からAppleやGoogleなどはCookie規制を進めており、精度の高いターゲティング広告の配信が厳しい状況となっています。

また、自動最適化の精度が高くなったことで、運用者によって広告の効果に大きな違いは生まれなくなりました。

このような背景から、ターゲティングの改善だけでは他の企業より効果の高い動画広告を配信できません。

そう考えたときに、広告効果改善のために残された施策として、企業が投資していくべき領域が「クリエイティブ」です。

ただ、クリエイティブの改善は「ハードルが高いのでは……」といった印象を抱かれている方もいらっしゃるでしょう。

しかし、動画広告は適切な設計をし、PDCAを回し続ければ必ず効果が改善します。

成果の出る動画広告については「成果の出る動画広告の作り方｜制作時に確認すべき3つのポイント」でも詳しく解説しています。

また、今後動画広告においてクリエイティブが重要な理由については「YouTube・Facebookの公式パートナーが教える、1万本を超える動画制作から導き出した、広告効果を最大化のための3つのポイント【事例付】」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

紙を用いた販促手法が動画に取って代わる

今後はチラシやパンフレットのようにこれまで紙を用いていた販促手法が動画に取って代わると考えられます。このようになる理由として、2つ考えられます。1つ目は、紙や物流のコストが上昇したからです。

最近は原油価格の影響や円安の進行などにより紙の値上げラッシュが起きています。

「製紙業界が３年ぶり値上げラッシュ、従来とは違う背景事情」では紙の価格が15％以上も上がったと報告しています。

また、「2021年度物流コスト調査結果(速報値)の公表 ~売上高物流コスト比率は5.70％~」では物流費用が5％以上も上昇したと報告しています。

このように紙を用いて販促するコストが非常に高まりました。今後はコスト削減のために紙の利用が減ると考えられます。

2つ目はSDGsのように資源を大切にすべきという考えが広まったことで、紙の価値が見直されたからです。

現在多くの企業がSDGsを掲げており、資源の無駄使いを抑えるようにしています。

そのため、紙においても、少しでも無駄な使い方を抑えるために他のものに代替されると考えられます。

このような背景から、今後は紙や物流などにコストをかけず、資源を無駄にしない動画が注目されるかと思います。

紙の動画化事例

ここでは、Kaizen Platformが実際に取り組んだ紙の動画化事例について紹介します。

大日本印刷株式会社のサイトスクリーンショット

日本の総合印刷会社である「大日本印刷株式会社」は、これまでチラシやDMといった紙を中心にしたオフラインのコミュニケーションの提供に取り組んできました。

しかし、紙の原材料費の高騰で制作コストが上がったことと、折込チラシのような紙のツールではファミリー層や若年層にリーチしにくいという点で危機感を感じていました。

そこで、チラシの動画化を行い、チラシ折込日と同じ日にチラシのデータをもとにした動画広告を配信する、という取り組みにより、若年層の認知拡大に繋がりました。

その結果、チラシを見て家電量販店に来店する方は通常2％程度ですが、動画広告を配信した地域では4％という高い数値になりました。

【課題】

チラシの制作コスト高騰により予算不足

若年層にリーチできない

【結果】

若年層へのリーチ拡大

来店率上昇

【URL】

「紙」の依存から脱却し、新しいコミュニケーションを。DNPが取り組む、チラシの動画化施策

5.まとめ｜今後も動画市場が成長するのは明白

動画広告をはじめ、今後動画をビジネスで使うシーンはさらに増えていくかと思います。

今回の記事では、動画市場が成長した背景や2022年の動画のトレンド、今後動画がどのようになるのかをご紹介しました。

どのような動画施策に取り組めばいいかは企業ごとに変わってきます。

例えば、まだ動画マーケティングを実施しておらず、今後挑戦したいと思う企業は、まず動画広告を実施するのがおすすめです。

動画広告は大手のプラットフォームで配信できるため、多くのユーザーにアプローチできます。

また、すでに動画広告を配信し、動画をどのように活用するか悩んでいる企業は、今回の記事に記載されているように現在のトレンドの縦型動画といった新しいものに挑戦するのがおすすめです。

それ以外にも企業に合った動画の活用方法はさまざまなので、今回の記事を参考に何か新しい動画施策に取り組んでいただければ幸いです。

動画の今後の動向については「#動画白書2022」でも詳しく解説しています。参考にしてください。

動画広告の運用にお悩みではありませんか？

YouTubeを筆頭に動画市場が盛り上がりを見せる中、動画広告の需要はますます増えています。そこで重要となるのが、ただ動画を作るだけではなく、いかに成果へ繋がる動画を作るか、です。

しかし、いざ施策を打つとなると「自社にノウハウがない」「制作リソースがない」「すでに配信しているが成果が出ない」と悩まれる企業は少なくありません。

もしも現在動画広告の成果にお悩みを抱えていらっしゃるのであれば、Kaizen Platformの「KAIZEN AD」の活用をご検討ください。KAIZEN ADは、低コスト・短納期でクオリティーの高い動画を作り「広告の勝ちパターン」を確立できるクリエイティブサービスです。

「勝ちパターン」をベースに運用することで、無駄な動画を作ることなく効果を継続させられるようになります。

これまで累計1,000社以上、30,000本を超える動画制作で得た知見や実績をもとに、動画広告施策の勝ちパターンや成功事例を資料にまとめました。

CVR改善やCPA改善、売上UPを実現したい方、スピーディーで質の高い動画制作を継続したい方、施策の打ち手にお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。