YouTubeなどの動画広告市場は急速な成長を続け、年々ユーザーを増やし続けています。

サイバーエージェントの「2021年国内動画広告の市場調査」によると、2021年の動画広告市場は、昨年対比142％の4,205億円に達する見通しで、2022年には5,497億円、2025年には10,465億円に達する見込みとなっています。

※引用：サイバーエージェント、2021年国内動画広告の市場調査を発表

新型コロナウィルス感染拡大の影響により、例年に比べ伸び率が若干落ちていますが、動画広告は効果的なマーケティング施策の1つと言われています。

そこで、動画広告の導入を考えるうえで、制作を外注しようと考えている企業も多いのではないでしょうか。外注するにしても、求めるクオリティの動画を制作してもらえるのか、予算感は合うのかという点を事前に把握しておきたいですよね。

この記事では、動画制作を依頼するうえでの制作会社を選ぶポイントや、制作を外注化した時の費用相場、制作会社に依頼した企業の広告動画をご紹介します。

▼目次

1.動画広告制作会社に依頼するメリット

2.広告制作の費用相場

3.アフターフォローのある動画広告会社3選

4.KAIZEN ADが制作した動画事例

5.動画制作会社を選ぶポイント

6.依頼する前に考えておきたいこと

7.まとめ

1.動画広告制作会社に依頼するメリット

広告で利用する動画クリエイティブは、ユーザーの興味を引くクオリティの高いものでなくてはなりません。社内に制作のリソースがなければ動画広告制作会社に依頼するのがおすすめです。

動画制作を制作会社に依頼するメリットを3つ紹介します。

1. クオリティの高いクリエイティブを作ることができる
2. 人員や機材などリソース整備にかかるコストを抑えることができる
3. 成果に向け、伴走支援してくれる会社もある

1.クオリティの高いクリエイティブを作ることができる

制作会社では映像編集のプロが動画を制作しているため、複雑なエフェクトやアニメーションを組み込んだクリエイティブも制作できます。

冒頭でも申し上げたように、クリエイティブはユーザーの購買欲を掻き立てるためにクオリティの高いものでなくてはなりません。Googleは「動画広告クリエイティブの科学：2300件のブランド効果測定結果から見えた、広告を効果的にする要素とは」で、動画クリエイティブ別にYouTube広告の効果の差を公開しました。

引用：動画広告クリエイティブの科学：2300件のブランド効果測定結果から見えた、広告を効果的にする要素とは

この結果から、テレビCMと同じ素材を使用するよりも、テレビCMを編集した動画広告やオリジナルの広告を使用したほうが、パフォーマンスが高いと分かります。

注目すべきは、オリジナル広告の好感度や購買意欲の向上率が最大値と最小値で大きく離れていることです。動画のクオリティ次第で広告効果が良い方にも悪い方にも影響されるといっても過言ではありません。そのため、クオリティの高いクリエイティブを作ることが、動画広告の成果を高めるためにも非常に重要です。動画広告の制作会社に依頼することで、クオリティの問題を簡単に解決できるでしょう。

2.人員や機材などリソース整備にかかるコストを抑えることができる

動画広告を自社で制作するにはリソースやコストが必要になります。例えば、以下のようなリソースが考えられます。

• 動画編集ができる人員
• 撮影用機材
• 動画編集ソフト
• ナレーション・BGMなどの音声素材

継続的に動画広告をつくる予定があり、クリエイティブ制作部隊を編成するのであれば、初期投資として許容できるかもしれません。しかし、動画広告が自社のマーケティングに適し成果が出るかわからない状態ですべてのリソースを揃えるのはリスクがあります。

動画広告制作会社に依頼すれば、これらの動画制作にかかわる準備が不要で、自社でリソースを抱える必要はありません。

3.成果に向け、伴走支援してくれる会社もある

動画広告で成果を出すためには、PDCAサイクルを回しながら施策を続ける必要があります。PDCAに動画広告施策を当てはめると、それぞれ以下のようになります。

• Plan（広告戦略策定）
• Do（配信）
• Check（効果測定）
• Action（戦略・動画の内容改善）

制作会社によっては施策のサポートも提供しており、効果測定や改善まで伴走支援してくれたりもします。初めて動画広告にチャレンジする企業でも、サポートが受けられる制作会社を利用すると、さらに高いマーケティング効果を発揮することができるでしょう。

2.広告制作の費用相場

動画制作費はどのレベルの動画を制作したいかで、予算感が大きく変動します。制作費用の内訳は「人件費」と「機材費」があり、費用をかければかけるほど大がかりな撮影などもできますが、求める成果によってはコスト高となってしまいます。どのような動画を制作したいのかを踏まえて、一番最適なコスト感で品質のいい動画制作をしていきましょう。

人件費

動画の制作にあたっては、企画構成、ディレクション、撮影、編集、台本作成、ナレーションの工程で人件費が発生します。基本的に「プロデューサー」「ディレクター」「構成作家」「カメラマン」「編集」はマストなスタッフです。それ以外に「ナレーター」「モデル」「ヘアスタイリスト」「メイク」が必要となってくる場合があります。

それぞれの項目別の相場は下記の通りです。

機材費

機材費に関しては、撮影イメージによって変動します。例えば、ハンディカメラで簡単に撮影する場合は5〜6万円と安くなりますが、特殊な360°カメラやドローンなどを使うとなると、撮影だけで数十万円程と高額になっていきます。

動画広告は費用に対しての効果が見合うかが重要ですので、どのようなレベル感の動画を制作したいか、その動画広告によってそのくらいの効果が見込めるのかを試算して適切な動画制作を行うようにしましょう。

補足：動画広告の試算方法

動画広告をマーケティング施策として活用する場合、事前にKPIを設定し、どれくらいの効果がを見込めるかを試算します。動画広告のKPIを決めるために、まずは広告を出稿する目的が必要です。

動画広告の出稿には主におもに3つの目的があります。

• 認知拡大：自社サービスや商品の認知度を高める
• 検討：自社サービスや商品への購入検討を促す
• 行動：ユーザーに購入や問い合わせなどの行動を起こしてもらう

それから、目的を達成するためのKPI設定を行います。動画広告では、再生回数や視聴完了数、クリック数などさまざまな計測指標があります。

目的に合わせたKPI設定

これらの具体的な数値や、どのような動画が自社の目的に適しているかを検討する際は、自分たちだけで考えず動画広告のプロに相談しましょう。動画広告の制作会社の中には、広告運用のコンサルティングを提供する会社もあります。ホームページなどを確認し、自社の課題を解決できる施策について問い合わせてみてください。

3.アフターフォローのある動画広告会社3選

ここからは、初めて動画広告に挑戦するマーケティング担当者様のために、アフターフォローのある制作会社をいくつかピックアップしながら、各社の特徴についてご紹介します。

1. KAIZEN AD
2. プルークス
3. UGOKIE

1.KAIZEN AD

引用：KAIZEN AD

KAIZEN ADは最短5分で発注、5営業日で納品、最安5万円で作成できることが強みの動画制作サービスです。

バナー、チラシ、記事などの各種素材を動画化でき、既存資産の有効活用が可能なうえ、ドキュメントで発注依頼が完了します。これにより依頼内容の意図が明確に伝わり、イメージ通りの動画作成が期待できます。また、FacebookやInstagram、YouTubeの公式パートナーに認定されているので、動画の品質も保証されています。

さらには、動画広告のPDCA改善率が平均50％と、納品後のサポートもしっかりしています。動画メディアへの広告出稿をおこないたい、動画制作をおこないたいが、費用や時間がかかってしまいPDCAがうまく回らないといった悩みをお持ちの企業におすすめです。

※すべて税込料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

2.プルークス

引用：プルークス

コンサル型で動画制作をおこなえる会社です。経営コンサルティング会社出身のメンバーで構成されているため、企業課題やサービス課題を把握したうえで、最適な動画制作の提案が期待できます。

アニメーションや実写・CGまで、幅広い対応が可能。また、配信の際には運用までサポートしてもらえるため、初めて動画広告を検討する企業にもおすすめです。

※すべて税込料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

3.UGOKIE（ウゴキエ）

引用：UGOKIE

アフターフォロー体制までしっかり整った動画制作会社です。納品して終わりではなく、一度配信した動画の修正にも対応が可能なため、制作済みの動画広告を効果検証しながらフル活用することができます。

WebCMからリクルート映像など幅広く対応が可能です。また、料金プランも明確で追加費用が発生しないため、予算内で制作がスムーズにおこなえるのも利点です。

※すべて税抜料金です。2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

各社料金プラン一覧

4.KAIZEN ADが制作した動画事例

KAIZEN ADでは5営業日で納品、最安5万円で作成でき、安く速く広告戦略を打ちたい企業にとっては適している動画制作サービスです。しかし、納品までの日数が短く、制作費用が安いと、どの程度のクオリティの動画になるか不安かと思います。

そこで本章では、KAIZEN ADが制作した動画広告の制作事例を紹介します。

1. ジョブカン
2. キャリトレ
3. 楽天証券

1.ジョブカン

勤怠管理システムを提供している「ジョブカン」はYouTubeを利用した動画広告で成功した事例です。

＜課題＞

新規顧客の獲得に向けて、印象に残る動画広告を出したい。

＜施策概要＞

勤怠管理システム「ジョブカン」の動画は、動画広告において押さえるべき3つのポイントを入れ込んだ事例といえます。

• 冒頭でインパクトを与える
• 動画再生時間を短くする
• 複数のバージョンを用意する

具体的には冒頭5秒でチラシが舞う動きの大きいシーンを入れたり、サービス名の「ジョブカン」を最初に表示させたり、サービスを印象的にわかりやすく伝えています。また15秒の短尺動画を2種類用意してバリエーションを持たせ、視聴者が飽きないよう印象の違いを与える工夫が盛り込まれています。

＜結果＞

サービスを印象付ける効果的な宣伝が実施された。

2.キャリトレ

ビズリーチが提供している「キャリトレ」の動画広告は、Instagram広告で成功した事例です。

＜課題＞

サービスの認知度が数%しかない状況で、20代ユーザーからの認知をどうやって獲得するか。

＜施策概要＞

動画にキャリトレのサイトをスマートフォンでスクロールしている場面を載せることで、ユーザーに実際に利用した際のイメージを伝えることができるクリエイティブとなっています。

ブランド名を常時表示させたクリエイティブにより、ブランディング効果も期待できます。ブランド認知の向上や商品イメージをユーザーに伝えるのに適したInstagramというプラットフォームで、ユーザーがキャリトレとは何かを想起しやすい仕組み作りを行いました。

＜結果＞

動画広告を取り入れたことで、静止画広告のみで流入したユーザーよりも会員登録後のユーザーのアクティブ率が、動画広告から流入したユーザーのほうが高い結果が出ました。

3.楽天証券

楽天証券株式会社は、もともと静止画のバナー広告を利用していましたが、その内容を動画化することで資料請求数を大きく伸ばした好事例です。

＜課題＞

静止画バナー広告を利用していたが、思うように成果が上がらなかった。

＜施策概要＞

静止画を動画化することで、よりユーザーの目に止まりやすくなるように工夫した。

＜結果＞

• 資料請求数がUP
• スマートニュース、LINE広告での配信結果がそれぞれ300%、200%と増加

5.動画制作会社を選ぶポイント

動画広告の制作会社はサービス体系が各社さまざまで、どの条件を見て選ぶべきか迷ってしまうかと思います。そこで、制作会社を選ぶポイントを4点紹介します。

1. 実績動画を確認しておく
2. 得意領域を把握する
3. 費用感に合うか
4. PDCAが回るか

1.実績動画を確認しておく

まずは制作会社が公開している他社事例などを参考にして、理想とする動画広告のサンプルを見つけてみてください。そして、そのサンプルのレベルのクリエイティブを自社で制作できるか、検討してみましょう。

動画広告会社によっては、CMのようなプロモーション動画が得意なところもあれば、販売を目的にするセールス動画を得意とする会社もあります。

せっかくお金をかけて作ったのに、思ったような動画が作れないと損になってしまわないように、過去の実績動画を確認しましょう。

2.得意領域を把握する

制作会社にはそれぞれの得意領域があります。どのような映像を作りたいのかに合わせて、制作会社の強みと合うかどうか判断しましょう。領域は下記のように分類できます。

【動画の分類】

• 実写
• モーショングラフィックス
• アニメ、CG

【目的別の分類】

• ドキュメンタリー映像
• 採用、研修用
• 企業ブランディング
• サービス紹介

得意領域に関しては、Webサイト上に実績とともに記載がある場合が多いようです。映像実績を確認して、どのレベル感の動画制作ができるのか、テイストは想定していたものと食い違っていないかなどをチェックしましょう。

サイト上に具体的な事例の記載がない場合は、問い合わせて実績をデータやDVDで送ってもらうなどして確認してみるとよいでしょう。

3．費用感に合うか

動画広告を制作するうえでネックとなるのが、やはり費用ではないでしょうか。制作費用の確認タイミングは企画内容のヒアリングの後となることが多いようです。見積もりに関しては、数社から相見積もりという形が相場も分かりやすくおすすめです。

注意するポイントは、相見積もりの項目を同じ内容にしてもらうということです。各社でオプション内容や名前が異なると比較するうえで分かりづらいので、プランに含まれる内容が何になるかを打ち合わせの際に細かく確認しておきましょう。

4.PDCAが回るか

制作会社に依頼するうえでPDCAの改善が図れるかについても重視したいところです。イメージに合った動画広告が納品されて終わりではなく、その動画広告による結果分析までのフォローがしっかりしていると安心です。

効果的なアフターフォローをしてくれる制作会社ほど、最終目標である広告効果の向上が見込めるので充実したアフターフォローがあるか否かは成功要因の1つです。

制作会社が提案するアフターフォローには以下のようなものがあります。

• 動画広告の運用全般
• 出稿後の効果測定・分析
• 効果的な運用の提案
• 動画の無料修正

この中でも、動画広告の運用全般をフォローしてくれる制作会社は広告効果を最大限発揮することに繋がるのでおすすめです。このような制作会社は、高いノウハウと出稿後の数値の定点観測により最適な動画広告を制作する手助けをしてくれます。

自社の広告制作予算が許すなら、制作から運用まで一貫してサポートしてくれる企業を選ぶといいでしょう。

6.依頼する前に考えておきたいこと

まだ詳しく動画の構成や出稿の設計ができていない方のために、考えたい項目を整理しました。どのような内容を求めているのか考える際の参考にしてみてください。

1.動画広告を実施する目的

動画広告の目的は、「認知拡大」「ブランディング」「販売促進」などが考えられます。まずは何のために動画広告を実施するのかを明確にしておきましょう。

1）認知拡大

YouTubeを中心にFacebook、LINE、TikTokなど多くのSNSに配信することができる動画広告は、認知拡大をはかるための有用な手段の一つといえます。

総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動」調査結果によると、10〜60代の男女のうち、YouTube75.7％、Twitter37.3％、Instagram35.5％、Facebook32.8％と、多くの人が日常的にSNSを利用していることが分かります。特にYouTubeは10〜20代の利用率が9割を超え、10代だけを見るとその数はLINEをも上回っていることが分かります。

※引用：総務省｜情報通信メディアの利用時間と情報行動

2）ブランディング

商品やサービスの価値を高めるためのブランディングをする上で、動画広告を活用することもオススメです。

ブランディング動画は、大企業や有名なサービスで用いられることが多く、文字や画像など静止画で伝えることができないような「商品の魅力」や「サービスの必要性」を分かりやすく伝えることができます。

3）販売促進

「メルマガ登録」や「資料請求」などに誘導する“販売促進”を目的とした利用でも、動画広告は高い効果を得られます。また静止画の広告に比べて、動画広告を使うことでCPA（顧客獲得単価）が2倍以上のパフォーマンスになったという事例もあります。

2.ターゲット像

年齢、性別、住んでいる地域などユーザーの属性によって、興味を持ってもらえる動画は変わってきます。そのためターゲットを考えることは非常に重要な工程となります。

ターゲットを考えるには、「ペルソナ」の設定から始めましょう。ペルソナとは、サービスや商品を考える上で象徴的となるユーザー像のことです。架空の人物ではありますが、その人物が実際に存在しているかのように、年齢、性別、居住地、価値観、家族構成、休日の過ごし方など細かく設定していきます。

よりユーザー目線を持って動画を作成できるようになるため、ペルソナを設定することを強くおすすめします。

3.予算

予算については設定が難しいところではありますが、動画広告から直接の売上が生み出せるなら、売上見込みを加味した予算を設定できます。

初めて動画広告を出稿する場合は、過去データがなく売上見込み額が算出しにくいですが動画広告についてノウハウを多く持っている制作会社だと見積もりをした際に予算の立て方を相談できることもありますので、問い合わせ時に聞いてみてもいいでしょう。

7.まとめ

動画広告の制作会社の選び方や、主な制作会社の特徴についてご説明しました。動画広告は戦略設計も重要な要素になるので、納品だけではなくその後のサポートをしてくれることも大事です。重要なのは、PDCAをしっかり回し、改善することができるかです。

予算に合うかも重要ですが、短納期でイメージ通りの動画を提供してもらえて、納品後のサポート体制が充実している会社を選ぶとよいかもしれませんね。