国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
TikTokに興味はあるもののどうすればいいかわからない方
縦型動画を試してみたいけど、アサイン、ディレクションに対してノウハウが無い方
一度は試してみたけど、成果が出ず伸び 悩んでいる方
DX推進のご担当者、事業責任者の方
新規事業や組織改革を担う事業責任者の方
マーケティング担当、Web担当の方
著者: Kaizen 編集部
自社のビジネスが市場で優位性を保ち、シェアを拡大するために、競合分析は欠かせません。戦略に基づいた競合分析を行うことで、自社の強みや弱みを把握し、新たな施策を打つことができます。
しかし、いざ競合分析を行おうと思っても、他社のWebサイトや商品を並べたり、目に見える数値を比較したりするだけに終始してしまっている方は少なくないのではないでしょうか。戦略策定に繋がる競合分析を行うためには、正しい手順を踏むことが必要です。
Kaizen Platformでは、競合分析をWeb戦略策定に欠かせないフローの一つとして位置づけています。この記事では、過去に1,000社のWebサイトの改善を手掛けてきたKaizen Platform流の競合分析の手順や注意すべきポイントを、画像付きでご紹介します。
Webサイト改善のお役立ち資料をご覧いただけます
デジタルの顧客接点強化の必要性が増す中、Webサイトは重要な役割を持ち、サイト改善は欠かせない施策の一つです。成果をあげるためにも適切な設計と、検証と振り返りを行い改善サイクルを回すことが大切です。
コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の施策支援から得た知見や実績に基づいた『サイト改善で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。
LPOやEFO、A/Bテストをはじめとしたサイト改善における打ち手にお悩みの方、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。
▼目次
競合分析とは、同業他社の企業をさまざまな観点から分析することです。
分析する点は幅広く、競合の商品やサービス、Webサイト、Webサイトの流入キーワード、広告、SNSなどが対象です。
競合分析を行うことで、市場の中での自社のポジションや自社の強み、弱みを知ることができ、Web戦略の策定に役立てることができます。
例えば、自社サイトを分析した際、フォームの離脱率が80%だったとしましょう。それだけでは比較対象がないため、高いのか低いのか分からず、解決すべき問題なのかも分かりません。
一方、競合他社の分析を行い、他社サイトの離脱率が50%というデータが出たとすれば、ここで初めて自社サイトの離脱率は高そうだということが明らかになります。
比較により課題が明らかになれば、次にようやく、自社サイトの離脱率を抑えるために、サイトをどのように改善すればいいのかという具体的な施策を考えることができます。
このように、競合分析を行うことで自社のさまざまな問題点を明確にすることで、それを改善するための施策を打つことができます。
競合分析は、課題を明らかにして施策の優先順位を付けるために重要な分析のひとつと言えるでしょう。
なお、競合分析はWeb戦略以外でも以下のようなシーンで役立てられます。
今回の記事はWeb戦略策定に役立つ競合分析がメインテーマになりますが、他のさまざまな場面でも生かせる内容のため、参考にしてみてください。
効果的・効率的なWeb戦略を策定するために、気をつけるポイントや競合分析で行うべきステップをおさえておきましょう。
競合分析の方法は目的や企業によってもさまざまですが、ここでは1,000社以上・50,000回以上の施策を行ってきたKaizen Platform流の方法を紹介します。
まず、競合分析を行う目的を決定します。
競合分析を行う目的は、Web戦略の策定や商品のアプローチ方法の変更、自社の弱みの把握などさまざまなものがあります。
あらかじめ目的を決定することで分析の優先順位が明確になるので、コストを抑えて競合分析を実施できます。
次に、自社と比較する競合他社を5社から10社程度選びます。比較する数は業界や目的によります。選ぶ際の基準としては、自社と似た商品・サービスを提供しているというだけでなく、ビジネスモデルも類似している企業を選ぶようにしましょう。
例えば動画サイトを運営する企業であれば、動画サイトというサービス内容だけでなく、ビジネスモデルが「動画配信自体を有料で展開するモデル」なのか「広告収入によって無料で提供するモデル」なのかというところまで踏まえて選定する必要があります。
競合他社をうまく選定できない場合は、GoogleやAmazonで自社の製品やサービスを検索してみましょう。上位に表示された企業の多くが競合であるため、競合他社の選定に役立ちます。
競合他社の情報を集めたら、次にフレームワークを用いて自社と競合を分析します。
Kaizen Platformでは3C分析をよく使いますが、他にも4P分析・SWOT分析などのフレームワークが使われることもあります。
3C分析は自社および自社を取り巻くマーケット環境を分析できるフレームワークです。
3C分析では、「Customer(顧客)」「Competitor(競合)」「Company(自社)」の3つのCから分析を行います。
自社の顧客の特徴(Customer)や、競合企業のシェア率や強み(Competitor)、自社の現在の強みや弱み(Company)という多角的な視点で情報を集めます。
4P分析は、企業目線で分析を行うフレームワークです。
4P分析では、「Product(製品)」「Price(価格)」「Place(流通)」「Promotion(販促)」の4つのPから分析を行います。
販売している商品のデザイン(Product)、販売価格(Price)、販売エリア(Place)、PR方法(Promotion)というように、企業視点に立って分析を行います。
SWOT分析は内部環境や外部環境の自社への影響を分析するフレームワークです。
SWOT分析では、「競合他社に対する自社の強み(Strengths)」「競合他社に対する自社の弱み(Weaknesses)」「機会(Opportunities)」「脅威(Threats)」の4つの視点から分析を行います。
上記4つのうち、StrengthsとWeaknessesは自社の内部環境の把握、OpportunitiesとThreatsは外部環境による影響の分析をするための視点です。
外部環境の「機会」「脅威」から分析し、その内容も踏まえて内部的な「強み」「弱み」の分析をするという順番が一般的です。
自社と競合の商品・サービスを比較するために、競合について調査します。
比較する点としては、主に以下のようなものがあります。
これらを調査する際はスプレッドシートなどを用いて比較表を作成しておくと、見やすいだけでなく、分析後に情報を参照するときにも役立ちます。
次に、競合他社のWeb戦略の調査を行います。
調査する項目は以下の通りです。
ツールを使うことで、競合他社が狙っているキーワードや流入元のチャネルなどさまざまな要素を確認できます。
これまでに行った調査から、自社の課題点を把握するために定量分析、定性分析を行います。
まず定量分析で、自社の競合と比べて弱みとなる部分を把握します。
例えば、自社サイトの定量分析を行ったところ、他社に比べてコンバージョン率が低いということが分かったとしましょう。コンバージョン率が低い原因を特定するためにさらに細分化して分析したところ、直帰率が高いことが問題でした。
問題があったページに対してインタビューなどの定性分析を行うことで、直帰率が高かった理由や原因の仮説を立てます。
定性分析については「ユーザーの背景を探る「定性分析」とは?定量分析との使い分け方」でも詳しく解説しています。参考にしてください。
最後に、立てた仮説に対する施策を決めます。
得られた調査結果から自社の課題を可視化し、優先順位をつけてそれぞれの打ち手を検討、実施します。
例えば、自社のサイトで検索エンジンからの流入が他社に比べて弱いためSEO対策を行う、というように具体的な施策に落とし込んでいきましょう。
競合のLPを見てどんなコミュニケーションを取っているのか、どういう訴求軸なのか、ファーストビューをどうしているのかなどを分析して施策に活かす例があります。
自社LPとの差分を洗い出し、参考にすべきところを取り入れる、または差別化できそうなところを探し強みとして活かすことでCVR改善につながることもあります。
このようなLP改善施策のことをLPO(Landing Page Optimization)と呼びます。
より詳しいやり方や分析ポイントなどは「LPOとは?劇的に改善した施策例やポイント・ツールについて解説」でも解説しています。参考にしてください。
競合サイトのフォームを調査することによって、離脱を防止・CVRを向上するためのヒントを得ることができます。
例えば下記のようなポイントに着目して分析し、自社のフォーム改善に活かせる要素はないかを考えます。
ユーザーがコンバージョンに至る経路はさまざまありますが、最後はかならず入力フォームを通過します。そのため、フォームでの離脱率を下げることで、CVRを大きく改善できる可能性があるのです。
このようなフォーム改善は「EFO」と呼びます。詳細は「EFOとは?意味や効果的な施策例・ツールの機能・成功事例を徹底解説」でも解説しているので、併せてご覧ください。
Webサイトの競合分析に便利なツールを紹介します。ここでは、競合として分析する企業をすでに選定したあと、特に他社のWeb戦略を調査するときに使いやすいツールを5つ紹介します。
引用:Similarweb
「Similarweb」とは、Webサイト分析に使える、解析ツールや調査機能が多数搭載されたツールです。
競合サイトのアクセス数、流入経路、遷移状況など、Webサイトが検索エンジン、ユーザーからどのように評価されているかという指標を知ることができます。
無料版と有料版があり、有料版はドメインの数により価格が異なります。
ホームページから見積もりが可能なため、詳しく知りたい方は下記Webサイトからお問合せください。
引用:Ahrefs
「Ahrefs」はSEOの被リンク分析・競合調査ができるツールです。
自社サイトだけでなく競合サイトの被リンク数など、外部サイトの調査にも活用できます。
また、競合サイトの上位表示キーワードやリスティング広告で出しているキーワード、サイト全体のトラフィック量なども分かります。
<料金>
ライト |
$99/月(2022年現在の為替レートで13,662円) |
スタンダード |
$199/月(2022年現在の為替レートで27,462円) |
アドバンスド |
$399/月(2022年現在の為替レートで55,062円) |
企業 |
$999/月(2022年現在の為替レートで137,862円) |
※2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
引用:Semrush
「Semrush」はSEO、広告分析、SNS分析、トラフィック分析などデジタルマーケティングに必要な機能が豊富に揃っているツールです。
このツールひとつで、ほとんどのチャネルにおける競合調査から施策立案までを完結できます。
<料金>
Proプラン |
$119.95/月(2022年現在の為替レートで16,555円) |
Guruプラン |
$229.95/月(2022年現在の為替レートで31,733円) |
Businessプラン |
$449.95/月(2022年現在の為替レートで62,093円) |
※2022年7月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
引用:Dockpit
「Dockpit」は、消費者のWeb行動ログデータをもとに市場調査・ユーザー理解を実現するツールです。
Dockpitのダッシュボードは、マーケティングに必要な情報がひと目で分かりやすく表示され、直感的な操作でデータ分析を進めていくことができます。
無料トライアル版もあるため、気になった方は実際に使ってみるのがおすすめです。
ホームページから見積もりをすることが可能なため、詳しく知りたい方は下記サイトからお問合せください。
引用:consim
「consim.」は、iOSとAndroidの画面を比較できるデザインギャラリーサイトです。
Apple MusicやTwitter、Slackなど有名なアプリのiOSとAndroidでの画面が大量に登録されており、アプリのUIを確認したいときに便利なサイトです。
会員登録は必要なく、全て無料で確認できます。
では実際に、過去に競合分析を実施した事例を見てみましょう。
Kaizen Platformが競合分析で何を分析し、どのような施策を立案したかを具体的に紹介します。ぜひ自社で分析するときの参考にしてみてください。
業種 |
保育業界 |
分析の目的 |
自社メディアのトラフィックと会員登録数を増加させるために新規施策を打ち出す必要がある。 そのために、競合他社を分析し自社メディアの弱みを把握したい。 |
分析による提案 |
|
競合他社と比較した自社の定量分析を、Webサイト、集客チャネル、SNS利用状況、獲得キーワードの4つの側面から行いました。
競合分析を手順通りに行っても効果が出ないときは、以下のポイントを参考に改善してみましょう。
競合分析は一度だけで終わらず何度も実施する必要があります。
市場のトレンドは常に移り変わっており、再度分析することで全く違う分析結果になることもあります。
そのため、競合分析は何度も行うものと認識しておきましょう。一度だけの分析で施策を実施しても継続して効果を出し続けるのは難しくなります。
競合分析を行っただけでは、自社の弱みや市場におけるポジションが判明するだけです。必ずアクションに繋げ、データを有効活用しましょう。
競合分析は、分析からWeb戦略を策定し、施策まで実行することで初めて効果が発揮されます。
Webサイトの改善施策については、「成果を出すWebサイト改善のコツとは?考え方や改善事例、おすすめツールまで」でも詳しく解説しています。参考にしてください。
分析の際に、問題点はここにあるという先入観を持って行うと、データに偏りが出るため注意しましょう。
例えば、自社はSEO対策に優れており流入には問題がなく、ページのUIに問題があるという先入観を持って分析するとします。すると、特定のページの離脱率などWebサイトのユーザー行動を中心にデータ分析し、流入キーワードなどの流入分析を怠る可能性があります。
自社の課題に気づくためにも、入手可能なすべてのデータに基づいて客観的に分析しましょう。
自社と競合他社を比較することで、初めて強みと弱みが分かり、課題が明らかになります。行うべき施策の優先順位を付け、効果的かつ効率的なWeb戦略を策定するためにも、ぜひ紹介した手順で競合分析を行ってみてください。
Kaizen Platformでは「定量分析」「定性分析」を用いて競合分析を行うことができます。
興味がある方は、KAIZEN UXの資料も併せてご覧ください。
Webサイト改善にお悩みはありませんか?
サイト改善に取り組んでいる、あるいは検討しているけれど、「自社にノウハウがない」「施策の打ち手が分からない」「成果が上がらない」といったお悩みはありませんか?
いざサイト改善に取り掛かっても、導入したツールがうまく運用できていなかったり、施策がやりっぱなしで振り返りができておらず、成果に繋がらないケースは少なくありません。
LPOやEFO、A/Bテストをはじめとしたサイト改善施策では、成果をあげるための適切なKPI設計と施策の検証と振り返りによってPDCAサイクルを回すことが大切です。
そこで、サイト改善のノウハウや次の打ち手にお悩みの方へ、『サイト改善で成果を出すノウハウガイド』をお届けします。これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の施策支援から得た実績を元に、サイト改善に活用できるノウハウや成功事例をまとめました。
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