著者： Kaizen 編集部
5G時代の到来で動画を用いたマーケティングの重要度は増しています。
ニールセンデジタル株式会社が発表した「スマートフォンの動画視聴時間に関する調査結果」では「スマートフォンからの動画視聴は5年間で約4倍になった」と報告されました。
※引用：ニールセンデジタル株式会社｜Digital Trends 2019上半期
今後さらに動画視聴へのハードルが下がっていけば、動画広告の有効性も高まっていくことでしょう。しかし、動画広告を導入したいと思いつつ、ノウハウがなくどのように作っていけばいいかわからない方も多いはずです。
また本記事をご覧いただいている方の中には、まず知識をつけようと動画広告に関するセミナーを受講しようとお考えの方もいらっしゃるでしょう。
セミナーは1、2時間で動画広告の体系的な知識を身につけられるので、全体像を理解したい方におすすめの学習方法です。
ただし、セミナーを受けただけで、動画広告を自社運用できるとは限りません。そこで本記事ではセミナーを受ける前に知っておくべきこととして、動画広告の効果や自社運用か外注かを判断する方法について解説します。
▼ 目次
動画広告の効果とは？
動画広告はテキストや静止画のクリエイティブより制作に時間がかかるものの、以下のようなメリットがあります。
- テキストでは表現できない魅力が伝わる
- 認知度を向上させる
- クリック率が高い
まずセミナーや講座などで学習する前に、動画広告が自社にとって必要なのかを考えてみましょう。すでに静止画広告を導入している企業も多いと思いますので、動画広告と静止画広告を比較し、動画広告ならではの効果についてお話をしていきたいと思います。
静止画広告とどちらを活用するか迷っている方は「【5G時代の到来】静止画・動画広告どちらにするべき？5つの視点で徹底比較」も併せてご覧ください。
1) テキストでは表現できない魅力が伝わる
動画は「物体の動き」「音声」「感情」など、静止画や短いテキストコンテンツでは表現できない魅力を伝えられるのが特徴です。
人は情報を得るとき、視覚だけでなく、聴覚からも大きく影響を受けます。メラビアンの法則によると、人がコミュニケーションを取るときに影響を受ける情報源の内訳は以下です。
人は言語情報にはほとんど依存せず、聴覚と視覚で93％の情報を受け取っているのです。したがって音声や動きを含む動画広告の方が、ユーザーに多くの情報を伝えられます。
動画を活用すると、商品やサービスを自分が使っているイメージがしやすくなる効果もあります。テキストではうまく魅力が伝えられないと感じたら、動画広告を活用しましょう。
2) 認知度を向上させる
動画広告は静止画のバナー広告に比べ、ユーザーの記憶に残りやすい傾向があるため、認知度の向上に役立ちます。株式会社電通と株式会社ディーツー コミュニケーションズの調査では、バナー広告だけ見たユーザーと動画広告も見たユーザーの認知度に以下の差が生じました。
※引用：iPhone向け動画広告調査｜株式会社電通・株式会社ディーツーコミュニケーションズ
動画広告を「確かに見た」と答えたユーザーは、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7倍でした。動画広告は認知度向上への効果が高いため、商品のプロモーションだけでなく、会社のブランディングにも有効といえます。
3) クリック率が高い
動画広告は、静止画の標準的なバナー広告より、クリック率が高いとされています。デンマークのAdform社の調査では、通常バナーのCTRが0.11%なのに対し動画バナーは0.40%でした。
広告が視界に入った後のアクションについて、動画は静止画の約3.6倍の効果を発揮しています。その結果を解説していく上でいくつか諸説はありますが、その最も有力だと考えられる理由の一つが、人間をはじめとする動物の脳には「動くものに目がいく」という習性があるためです。
プレゼンテーションの資料を作成するとき、目立たせたい部分にアニメーションを使うように、動きのあるコンテンツに人は反応します。
すでにテキストや静止画での広告を配信しているものの、効果が出ない場合に動画広告を導入するのもおすすめです。
以上の効果から、下記に当てはまる企業は動画広告を積極的に活用すべきと言えます。
- テキストでは商品の魅力が伝わらないと感じる
- 認知度の向上、ブランディングのために広告を利用したい
- 現在配信している広告のクリック率が低い
動画広告のセミナーを受けるべき人
動画広告の全体像をつかみたい方にセミナーへの参加は特におすすめといえます。開催されているセミナーの多くでは、動画広告に必要な企画立案や制作技法などを体系的に説明してくれます。
動画制作プラットフォームを運営しているKAIZEN PLATFORMでは、定期的にセミナーを開催しています。無料で開催しているものがほとんどなので、最新のビジネス事情にキャッチアップしたい方は、ぜひ確認をしてみてください。
一方で、セミナーを受けることで動画広告を自社で制作・運用ができるようになりたいと考えている方にはあまりおすすめできません。その理由は、セミナーを受けただけでは効果的な動画広告を作ることが非常に難しいためです。
あくまで動画広告を導入する前に、基本的な知識を得るための一つの手段としてと考えましょう。次章では、動画広告の自社制作と運用が難しい理由を解説します。
セミナー受講だけでは自社で制作・運用するのが難しい理由
動画広告を運用する際、PDCAサイクル（計画→実行→分析→改善のステップを繰り返し行うこと）を回していくことが非常に重要です。
しかし、自社運用ではこのPDCAサイクルをスピーディーにそして、効率的に回していくことが難しいと考えます。その理由は以下の通りです。
- 成果を出すためのノウハウがない
- 作業工数が多い
逆にこの2つを解決できる場合は自社で制作・運用できる可能性もあります。自社運用ができるかできないかの判断基準となるので、一つひとつ見ていきましょう。
1) 成果を出すためのノウハウがない
初めて自社で動画広告の制作・運用をする場合、成果を出すためのノウハウがない状態で着手することになるでしょう。
主な広告媒体として知られるGoogle AdsやYouTube、facebookなどには、パートナー企業が存在します。パートナーになっている企業は、パートナーだけに共有される情報を活用して効果の高い広告を作れます。
一方で、インハウス化するとアクセスできる情報やノウハウなしでPDCAを回していくことになるので、作ったものに改善を重ねてもほとんど効果がない結果に陥る可能性が高いです。
2) 作業工数が多い
動画広告はリスティング広告などに比べ、やるべきことが多いです。例えば、実写動画の広告を作成する場合なら、以下3つがあげられます。
- スタジオのセット・撮影
- 音源制作
- 動画編集（デザイン・コピーライティング）
それぞれどのような工程なのか、簡単に説明していきます。
スタジオのセット・撮影
まずイメージに合うスタジオやロケ地を選びます。スタジオは特に小道具のついていない1時間数千円〜で借りられるレンタルスペースから、数万円するような本格的なスタジオまで多岐にわたります。
イメージに合う場所を探し、インテリアや小道具をセットしなければいけません。認識が違うと納得のいくものが作れない可能性もあるので、しっかりすり合わせましょう。
音源制作
自社のイメージソングを作るなどオリジナリティのあるBGMを使いたい場合、複数の音声素材を合わせたり、実際にピアノやギター、ドラムなどで音源を作ったりする必要があります。
多少音楽に関する知識が必要ですし、時間もかかります。社内で認識を合わせるのも難しい工程です。
動画編集
編集ソフトを使って、撮影した素材と作った音源を合わせて動画を作っていきます。テロップのフォントや色合い、文言などを決めなければいけないため、デザインやライティングのスキルも必要な工程です。
編集に慣れているYouTuberでも何時間もかかる作業なので、初心者がやると何十時間もかかる可能性があります。
これらそれぞれの領域に精通したプロが社内にいるなら内製化してもスピーディーに改善していけますが、これら全てのスキルを持つ人材が揃っている会社は少ないでしょう。PDCAをすばやく回そうとすると、社員への負担が大きくなりすぎてしまいます。
動画広告を自社運用するべきか外注するかを判断する方法
セミナーだけで動画広告の運用や制作を内製化するのは難しいですが、不可能ではありません。本章では動画広告を自社で運用すべきか、外注すべきかの判断方法を解説します。
内製化すべき会社
以下に当てはまっている場合は、動画広告の自社運用を検討してみてもいいでしょう。
- コストをかけられない
- リソースに余裕があり、専任チームを作れる
- 撮影、動画編集、コピーライティングなどに知見のある人材がいる
やはり費用を考えるのであれば、自社運用の方がコストは削減できます。動画広告の制作を撮影から音源制作、動画編集まで完全に外注する場合、安くても費用は50万円程度です。
社内にスキルのある人材がいてスピーディーにリリースできるなら、内製化できます。動画広告の作り方について詳しく知りたい方は「動画広告の作り方！成果につながる動画制作のためのポイントとは？」をご覧ください。
外注すべき会社
下記に当てはまる場合、動画広告を外注をおすすめします。
- 時間がない
- 社内に必要スキルを持つ人材はいない
- 最速で効果を出したい
最速で効果を出したいのであれば、外注すべきです。動画広告について知り尽くしたプロが制作・運用してくれるので、当然自分でゼロから学ぶより早く効果につながる可能性が高まります。
利益につながらず、撤退するのが最も費用対効果が悪くなる結果です。自社にノウハウを蓄積させたい場合も、まずは外注して結果を出しつつ、2本目以降を追加しましょう。
動画広告を外注する制作会社の選び方
動画広告を外注すべきだと感じた方に向け、制作会社の選び方を解説します。選ぶには3つのポイントがあります。
- 制作事例で得意ジャンルや媒体をチェックする
- 成果に伴走してくれるかを確認する
- 費用だけで決めない
具体的におすすめの会社など詳しく知りたい方は「【完全版】動画広告の制作を依頼できる会社まとめ」も参考にしてみてください。
制作事例で得意ジャンルや媒体をチェックする
制作会社の実績を見て、自社のサービスや希望にマッチしているか見てみましょう。動画広告と一口に言っても、配信先の媒体はYouTubeやTwitterなどさまざまです。
すでに配信したいプラットフォームが決まっているなら、出稿先とパートナーになっている会社を選ぶのがおすすめです。実績からノウハウが蓄積されているだけでなく、パートナーだからこそ持っている情報を駆使して制作してくれます。
さまざまな動画広告の種類や特徴については「動画広告の種類｜インストリーム広告とアウトストリーム広告の違いとは」で詳しく解説しています。
成果に伴走してくれるかどうかを確認する
制作会社がどこまでサポートしてくれるのか、自社ではどこまでサポートしてほしいのかを明確にしましょう。
動画広告を出稿して成果を得るまでの流れを図にしました。
最もリーズナブルなのは動画制作のみを外注するケースです。ただし、制作会社からの提案を受けない分、効果については相談に乗ってもらえません。
広告運用に自信がある会社以外は、動画制作のみの外注は避けた方がいいでしょう。効果測定や改善のための手直しまでやってくれる会社を選ぶことをおすすめします。
費用だけで決めない
制作会社を選ぶ際は、ただ費用を見るのではなく、アフターフォローの内容も踏まえてコストパフォーマンスを考えましょう。料金が高い会社は修正が無料だったり、納期が早かったりとサービスが充実している可能性があります。
予算を決めている場合は制作会社に伝えて、どこまでやってもらえるかを確認してみてください。
動画制作セミナーを受けるならKAIZEN Platformへ！
動画制作や広告運用を考え始めたら、KAIZEN Platformのセミナーを受けてみませんか？成果を出すことにコミットしたセミナーを受けることで、自社の動画広告運用がさらに具体化していきます。
セミナーでは、動画広告の種類の解説から、成果を向上するクリエイティブ作成ノウハウなど、成功事例を交え、具体的な動画広告施策への落とし込み方についてご紹介します。
新たな顧客獲得手法をお探しの方、成果を求められている方、今までイマイチ成果が上がらなかった方は、動画制作に関するセミナーを毎月開催していますので、ぜひKAIZEN Platformの動画広告セミナーを受けてみてください。
まとめ｜セミナーは動画広告の全体像を把握するのに利用しよう
セミナーは、動画広告について体系的に理解したい方に最適です。制作フローや重要なポイントを学べます。
しかし、セミナーを受けるだけでスキルは身につかないので、すぐに自社で制作や運用をしていくのは難しいです。動画広告を活用すべきなのか、制作するなら外注すべきかなどを判断するためにセミナーを利用しましょう。
最速で効果を出したいなら、動画広告は外注するのをおすすめします。コンバージョンが発生しないまま、ただ広告費がかかる失敗を防ぐために、効果を最大化できる動画を作って制作費用を素早く回収しましょう。
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