これから動画活用を考えている広告担当者の方であれば、どのようにすれば動画広告が成功するのか気になりますよね。本記事ではKaizen Adを導入して動画広告の運用・改善をおこなった企業の事例をご紹介していきます。
各企業の成功したポイントを確認して、自社の広告運用に活かしましょう！

動画広告の活用事例5社のまとめ

Kaizen Adを活用して動画制作をおこなった下記5社の活用事例を、それぞれの企業におこなったインタビューから抜粋してご紹介していきます。

・株式会社ピーチ・ジョン
・AdAsia
・株式会社オーネット
・株式会社電通デジタル
・株式会社ビズリーチ

商品の着心地は動画で伝わる｜株式会社ピーチ・ジョン

女性向けランジェリーやパジャマ、ルームウェアといった衣服の企画、ECdeno通信販売を手がけるブランドのピーチ・ジョン社。

動画に注力するようになった背景としては、下着の質感や着心地を伝えるには、静止画よりも圧倒的に動画のほうが適しているからです。例えばパジャマ。
コットンとシルクでの質感の違いは、動画だからこそストレートに伝えることができます。

動画を導入した背景としては、デジタルサイネージの活用がきっかけで、当時は既存の写真を組み合わせた急ごしらえだったため、動画制作をおこなえる体制づくりをしっかりとおこなおう、という動きがありました。

動画制作の際に気をつけているポイントは、なるべく具体的なディレクションすることです。イメージを伝えるときは「上品に」「元気に」といった形容詞で伝え、具体的に数字で表現できる時は「現状よりも0.5秒くらい遅くしたい」や「この画像は30％程度、透過する感じで」というように伝えていました。

動画制作の導入後は、チームにも動画制作の理解が深まり、最近はチームメンバーから動画化の相談を受けるようになりました。

Kaizen Adのスタッフさんに発注内容の確認をはじめ、動画発注フローに慣れるまで手厚くフォローしてくれるため、問題なく依頼することができました。
いまではストレスなく、動画を発注することができています。

▼ピーチ・ジョン社のインタビュー全文を読みたい方はこちら
http://kaizenplatform.com/case/peach-john

動画のデジタルサイネージ広告の「最適解」を探る｜AdAsia

AdAsiaはシンガポールに拠点を置くAnyMind Group傘下の子会社として、主に東南アジア、東アジア全域の広告代理事業、例えばアドネットワーク開発、インフルエンサーマーケティングなど、デジタルマーケティングをトータルで手掛けています。

2018年から、駅や空港で設置が進むデジタルサイネージ広告の事業展開を進めており、Kaizen Adと協力して「デジタルサイネージを活用したダイナミックDOOHの検証」というテーマで実証実験をおこないました。

この実証実験の目的としては、デジタルサイネージからウェブへのコンバージョン、つまり集客や購入にどれだけつながるかを計測すること、そしてウェブ広告のノウハウをどのようにデジタルサイネージに活かしていけるか、という2点でした。

Kaizen Adに動画制作を依頼した背景としては、縦型動画の制作ノウハウなどWeb広告の実績が豊富にあり、PDCAを回せるだけの制作体制を持っていたためです。

実際に動画制作が始まると、感動する制作のスピード感でした。不安なディレクション部分もKaizen Adのディレクターさんに協力いただき、発注も問題なくおこなえました。
また、仕様が途中で変わった際もフレキシブルに対応いただき、非常に助かりました。

動画制作でこだわったポイントとしては、動画のどのタイミングでも何の広告かわかるようにする、ということ。
また、文字の大きさもサイネージに合わせて最適化する必要がありましたが、そこも経験をもとに考慮していただいたので問題ありませんでした。

▼AdAsia社のインタビュー全文を読みたい方はこちら
http://kaizenplatform.com/case/adasia

画一的な動画配信からの脱却｜株式会社オーネット

業界最大級の会員数が特徴の結婚相談サービスを運営しており、オンライン・オフラインそれぞれでKPIを持ったマーケティング施策を行なっています。
基本的にはテレビCMで「結婚に本気な人にとってのサービスである」というタグラインの認知を広げ、オンラインでこのタグラインを「自分ごと化」してもらい、「結婚チャンステスト」と呼ばれる簡易の診断を実施していただきます（オンラインCV）。
最終的には支社にご来社頂いて入会していただく（オフラインCV）というのが大まかな流れです。

もともと抱えていた課題は2点。
メディアの成長率とシンクロしたリード獲得ができていない点と、メディアに合わせたコミュニケーション設計ができていない点でした。

それらの課題を解決するため、セグメント化されたオーディエンスのリアルな悩みに沿って、ピンポイントの訴求を行えたほうがよいと思い、Kaizen Adを活用して複数パターンの動画制作をおこないました。

実際に広告配信した結果として、初月から弊社の入会単価の基準をクリアするキャンペーンを複数出すことができ、想像以上の成果をあげることができました。また、オンラインCVからの入会率も他のSNS広告の3-4倍と驚異的な結果が出ています。

Kaizen Adでの動画制作は、「複数の訴求軸から勝ちパターンを見つけ出していく」、「スモールスタートで静止画から動画へ」という形でスムーズに進行することができるため、高速でPDCAを回す状態を作り出すことができました。

▼オーネット社のインタビュー全文を読みたい方はこちら
http://kaizenplatform.com/case/rakuten-o-net

業界を牽引するリーディングカンパニーの「プラットフォーム最適化へ」｜株式会社電通デジタル

電通デジタルの事業は主に広告領域とソリューション領域に分かれており、広告領域はデジタル広告全般を、ソリューション領域はウェブサイト制作やCRM、コンテンツマーケティングなど、デジタルマーケティングに関わるソリューション全般を提供しています。

Kaizen Platformとの取り組みをはじめたきっかけは、短期的に動画を量産できて、かつプラットフォームに最適化された動画制作の体制構築にチャレンジしようとしたことでした。
動画の量産体制は、当初は月50本ほどでしたが、今は月200本ほどを制作できる体制となっています。

我々の仕事は、デジタル広告の効果を上げることです。動画をしっかり配信することで広告効果が上がるのであれば、積極的に活用していくことを提案しています。
Facebookのように動画クリエイティブをアルゴリズムで優遇するプラットフォームは多くなりましたが、テレビCMをそのままプラットフォームで配信するということではなくて、例えば縦長の動画、正方形の動画、秒数を短くするなど、プラットフォームごとの最適化を行う必要があります。

また、そもそも静止画広告が届くターゲットと動画広告が届くターゲットの層は異なるので、そうしたターゲットの幅の広がりを考えても、動画をしっかり配信したほうがよいケースが多々あります。

動画広告においても、CMのように0→1で制作するクリエイティブのニーズが増えていくと考えています。
電通デジタルはそのノウハウを持っているので、これをうまく活用しながら「量を追っていく部分」と「質を追っていく部分」、この両輪が回ればより良い取り組みになるかと考えています。

▼電通デジタル社のインタビュー全文を読みたい方はこちら
http://kaizenplatform.com/case/dentsu-digital

動画で世界観を発信｜株式会社ビズリーチ

株式会社ビズリーチは、ハイクラス層の即戦力人材に特化した転職プラットフォームや、20代の若手優秀人材に特化した『キャリトレ』を運営しています。

当時の『キャリトレ』はサービスの認知度が課題としてあがっており、広告を打ち始めた頃はまだ認知度が数%という状態でした。
また、ターゲット層である20代は転職の経験がない方々が多く、転職に対する認知も十分ではありません。そのため、転職サービスを選択する際、単純にそのサービスが想起されるか否かが大きな決定要因になると考えていました。
こうした2つの背景の中、20代ユーザーからの認知をどうやって獲得するか、それが『キャリトレ』の大きな課題でした。

『キャリトレ』では、「差別化」という狙いで動画広告を実施することになりました。
しかし、動画の制作や効果の出る広告動画の活用ノウハウが社内には不足しており、クリエイティブの寿命が短い点から広告の費用対効果が合うかが不安でした。
そのため、納品までの期間が短く、素早くPDCAを回せ、コスト的にも実施しやすいKaizen Adに依頼することにしました。

動画広告の結果としては、特にto Cの広告動画のほうで効果が顕著に現れました。コンバージョン（CV）ポイントを会員登録に設定していたのですが、会員登録後のユーザーのアクティブ率は、動画広告から流入したユーザーのほうが高かったです。どういったサービスなのかユーザーが動画を見て理解したうえで会員登録をするので、その結果アクティブ率が高まったのだろうと考えています。

学びとしては、静止画よりも動画のほうがユーザーにとって慣れが生じやすく、初速はよかったのですが1週間ほどで成果が落ち込んでしまいました。
そのため、どんどんPDCAを回して、制作と配信を繰り返す必要性を強く感じました。

動画配信は、SNSなどのプラットフォーム側が有利になるようアルゴリズムを設定しているため、成果を上げるためにはマストな取り組みになりつつあると感じています。
広告素材を変えていくことで新たに反応する層が一定数いることもメリットとして挙げられます。

静止画よりもメッセージをユーザーに伝えやすいので、直接的なCVだけではなく、ブランド戦略としても動画を活用していきたいです。

▼ビズリーチ社のインタビュー全文を読みたい方はこちら
http://kaizenplatform.com/case/bizreach

まとめ

従来の動画制作は、時間もかかり、コストも高く、なかなかPDCAを回しにくいという課題感がありました。
しかし、事例でも挙げられていた「複数のクリエイティブでPDCAを回すこと」や「セグメントに合わせたクリエイティブの制作」は動画広告で成果を上げるうえで非常に重要です。
動画制作に同様の課題感を感じている方は、ぜひKaizen Adを活用して成果が出る広告運用をおこなってみませんか？