国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
TikTokに興味はあるもののどうすればいいかわからない方
縦型動画を試してみたいけど、アサイン、ディレクションに対してノウハウが無い方
一度は試してみたけど、成果が出ず伸び 悩んでいる方
DX推進のご担当者、事業責任者の方
新規事業や組織改革を担う事業責任者の方
マーケティング担当、Web担当の方
著者: Kaizen 編集部
広告のご担当者の方であれば、一度はバナー広告の導入を検討したことはあるのではないでしょうか。
バナー広告にはテキストや静止画、動画など複数の作成方法がありますが、本記事では「動画バナー広告」に焦点をあてて、主な出稿先から、メリット、作成のコツをご紹介していきます。
しっかりとポイントをおさえて成果の高い動画バナー広告をつくりましょう。
動画広告におけるお役立ち資料をご覧いただけます
動画広告市場は一層の盛り上がりを見せ、もはや動画を作ればよい時代から、いかに動画で成果を出すかという時代に変化してきました。動画広告で成果をあげるためにも適切な設計と、クリエイティブの勝ちパターンを見つけるPDCAサイクルが大切です。
コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが900社・50,000回以上の改善支援から得た知見や実績に基づいた『動画広告で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。
YouTube広告やTikTok広告、Facebook広告などの動画広告において、打ち手に悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。
▼目次
バナー広告とは、インターネット広告のうち、画像やアニメーションによって表現する広告を総称したものです。
もともと「バナー」とは、店舗にあるような「のぼり」や「横断幕」の意味を持ち、バナー広告は興味を引く役割を担っています。Webサイトのアクセスを増やしたり、サービスの認知をするために使用されるWeb広告のひとつで、ディスプレイ広告のことを指すこともあります。
バナー広告の素材には画像やテキストなど様々なものがありますが、動画を利用したものが増加しており、インバナー広告と言います。
インバナー広告は、従来のバナー広告の枠に配信される動画広告のことで、インディスプレイ広告とも呼ばれています。特徴としては、動画サイトではなく、通常のバナー枠への配信が可能ということです。つまり、ディスプレイ広告と同様にリターゲティング、オーディエンスなどでのターゲティングでの配信が可能になります。
また、従来静止画での配信を行なっていたバナー広告枠に動画広告を配信できるので、動画サイトを頻繁に利用しない人に対してもリーチすることができることも特徴です。
動画バナー広告を配信するプラットフォームとして、広告出稿先の多さとターゲティング精度の高さから以下のネットワークを利用したサービスが利用されています。
これらの広告出稿サービスにはそれぞれメリットがありますが、今回は2つの大きな違いについて解説します。
1つ目の違いは広告の配信先です。
GDNはGoogleアドセンスを利用する200万以上のサイトをメインの配信先とするほか、ビッグローブや価格ドットコムなどの提携サイトへの配信ができます。
YDNはYahoo!JAPANやYahoo!知恵袋など、Yahoo!が運営するサイトに配信するとともに、スポーツ報知や東洋経済オンラインなどの提携サイトに配信することが可能です。
配信できるサイトが異なることから、自社の情報をどちらに配信した方が効果的なのかを見極めてサービスを選択することが大切です。
2つ目の違いはターゲティングの方法です。
GDNもYDNも人を対象としたオーディエンスターゲティング、検索コンテンツを対象としたコンテンツターゲティングができるという共通点があります。しかし、その一方でそれぞれが独自に利用できるターゲティング方法も用意されています。
GDNの特徴的なターゲティングは、キーワードによる「コンテンツターゲティング」です。企業側が広告を配信したいWebサイトのキーワードを設定することで、、自動的にそのコンテンツに関連する広告の配信ができます。
YDNは、検索履歴から興味のある広告を表示する「サーチターゲティング」が行えます。自社サービスに関連するキーワードを登録することによって、そのキーワードを検索したことがあるユーザーに対して、広告を配信することが可能です。
あらかじめ登録したキーワードを対象に広告の配信を行うコンテンツターゲティングは、細かな設定で明確なターゲットに配信できます。それに対して、ユーザーの検索閲覧履歴に基づいて広告を配信するサーチターゲティングは、新たなユーザー獲得を目的とした潜在層へのリーチが強みといえます。
「Google動画広告をディスプレイで配信したい方必見!Google動画広告を徹底解説」では、ディスプレイ広告について詳しく解説しているので、ご覧ください。
バナー広告にはさまざまなサイズがあります。
ここでは一例として、GDN(Googleディスプレイネットワーク)のサイズをご紹介します。
広告のサイズは、あらかじめ決まっているため、仕様に合わせて作成するようにしましょう。
バナー広告以外の認知度の高い広告としてアフィリエイト広告やリスティング広告があります。その違いについて解説します。
アフィリエイト広告は、アフィリエイターの運営するWebサイトやブログ内に商品のバナー広告を貼ってもらい、そのバナーをクリックしたユーザーが指定した成果地点までたどり着いたら報酬を支払うという広告手法です。
成果地点はクリック時点や、コンバージョンポイントにたどり着いた時点など広告主が設定できます。
アフィリエイト広告は、画像やテキスト、動画などで作られているという点ではバナー広告と共通ですが、設置できる場所がアフィリエイターの運営するWebサイトやブログのみという点で異なります。
リスティング広告は、検索した際に検索結果一覧の最上部に表示される広告のことで、検索連動型広告とも呼ばれます。広告主は検索エンジンに料金を支払うことで、検索結果の広告枠を購入しています。
リスティング広告は基本的にテキストのみで表示されており、また表示箇所も検索結果一覧のみであるのに対して、バナー広告は、画像やテキスト、動画などで作られており、表示箇所もネットワーク内のWebサイトやアプリのため、クリエイティブの構成要素と表示箇所が異なります。
動画バナー広告には、他の種類の動画広告にはないメリットがあります。以下3つについて詳しく解説します。
「動画広告の3つのメリットと成果を出すために知っておきたい広告制作ポイントを解説」では、動画広告のメリットを詳しく解説していますので、併せてご覧ください。
バナー広告は、通常のWebサイトを閲覧しているだけで表示することができるため、多くのユーザーの目にとまりやすいというメリットがあります。
普段あまり動画を視聴しない方にも、広告を見てもらうことが可能です。
なお、Supership株式会社が発表した調査では、広告認知、理解、利用意欲の全てで、静止画広告よりも動画広告の方が効果が高いという結果が出ています。
※引用:Supership|動画広告の効果的な活用方法 ~最新事例から見る動画広告をターゲティングに活かすには〜
静止画やテキストによるバナー広告よりも、動画を使ったバナー広告は効果的な訴求が期待できる施策だと言えます。
動画バナー広告は、届けたいユーザーに絞って広告が配信できるターゲティング機能があります。蓄積されたデータを基に、商品・サービスの購買意欲が高いユーザーや潜在層への配信が可能です。
主な広告出稿ネットワークサービスで、使用することができるターゲティングメニューの一例は以下の通りです。
ユーザーの過去の行動から見込み顧客や既存顧客を判別できるため、動画バナー広告は購買意欲の高いユーザーにピンポイントで広告を届けられます。
動画バナー広告は、Webサイトの上部や右側などに表示されるので、ページのメインとなる情報の妨げになりません。そのため、ユーザーに与える不快感が少ない点が特徴です。
SNSやYouTubeで主流となっているインストリーム広告などは、強制的に広告が配信されることによりユーザーに不快感を与える恐れがあります。
株式会社ジャストシステムが実施した調査では、YouTubeの動画広告に対し「不快感を感じることが多い」「時折不快感を感じることがある」と回答したユーザーは76.2%にものぼりました。
自社に良い印象を抱いてもらうために動画広告を導入しているにも関わらず、それが逆効果となってしまう可能性があります。
せっかく制作した動画広告が不快感を与えては元も子もありません。動画バナー広告は、ユーザーに嫌われにくい広告手法であるため、ブランドイメージを損なう可能性が低いと言えます。
動画バナー広告には以下のデメリットも存在します。
一般的に動画バナー広告は、広告が掲載されるページが開かれると自動的に再生されます。そのため、広告がページ下部に配信されると、冒頭からしっかりと視聴してもらうことができません。
結果的に、一番伝えたかったポイントが見逃されてしまうということに繋がり、コンバージョン率にも影響を与えます。
広告の仕様上、ページのどこに配信されるかはわかりません。訴求ポイントが伝わっていなかった時のためにも、誘導先のコンテンツやCTA(行動喚起)を充実させ、動画バナー広告のデメリットを補填しましょう。
動画バナー広告は、通常のWebサイトに広告が配信されます。自然と目にするユーザー数も多くなり、クリックされる回数が増える分、広告費が大幅にかかる可能性もあるのです。
課金方式は主に「クリック方式」と「インプレッション方式」が採用されています。
例えばクリック方式を採用して広告を運用した場合、狙った層以外の流入や潜在層のクリックによって広告費が消費されます。ターゲティングがうまくいっていないと運用次第でCVRが低くなる恐れもあるので注意しましょう。
ただし、動画バナー広告は潜在層に対する認知獲得や、LPなどへの誘導が目的となることがほとんどです。そのため、短期間で結果を得ようとすると費用対効果は低くなります。
動画バナー広告で成果を上げるためには、PDCAを回しながら中長期的な目線で運用していくことが重要です。
動画バナーでコンバージョン率を高めるためには複数の手法があります。
ここでは6つの方法をご紹介していきます。
動画バナーの制作をする前に、まずはターゲットが誰なのかを整理しましょう。
同じ商品を訴求するにしても、20代の女性と50代の男性ではコピーやクリエイティブのテイストは全く異なるはずです。ターゲットを設定せずに作成した動画バナーでもクリックしてくれるユーザーはいるかもしれませんが、成果を上げるという意味では、しっかりとターゲットに合わせた訴求を行うほうがよいでしょう。
ターゲットを想定する時は、年齢や性別以外にも、趣味や興味を持ちそうなことも決めておくと、より具体的なイメージが湧きやすいです。
また、UXを考えて、どのような瞬間にバナー広告を見るのかを想定しておくと、よりユーザーに刺さりやすい訴求となります。
動画バナーとランディングページ先のテイストが全く違ったら、ユーザーに「間違ったページにアクセスしてしまったかな」という不安感を与えてしまいます。そうなってしまうと、多くのユーザーがランディングしたページから離脱してしまいます。
動画バナーは、ランディングページとテイストを合わせることを意識して制作するようにしましょう。
動画バナーは、あくまでランディングページに誘導させるためのフックです。よくテレビ広告で「続きはWebで」というフレーズを耳にしますが、これはテレビCM上では全てを伝えずにWebに誘導して詳細が分かるような設計となっています。
動画バナーも同様で、あくまで興味を引くことをメインの目的として作成し、商品やサービスの詳細はランディングページで伝えるようにしましょう。
人はものの良し悪しを判断する際に、他人の判断を参考にする場合が多いです。
例えば「すごく美味しいチーズケーキ」と表記するよりも「東京のチーズケーキグランプリTOP10に選ばれました」と表記したほうが、ユーザーは魅力的に感じやすいです。
このようにコンテンツ等で受賞したものがあれば記載することがベストですが、特に受賞歴がない場合は、他社との違いや昨年対比での改善した要素などを具体的な数字で表記するとよいでしょう。
いくら自分がよいと思うクリエイティブを制作したとしても、それがユーザーにとって本当に刺さるものであるかどうかは分かりません。できれば複数のコピーやテイストのものを準備して、どのクリエイティブが最適なのかをテストするようにしましょう。
動画の制作をしたことがないという方や、動画を複数作る工数・リソースが足りない...という方におすすめなのがKaizen Ad。
Kaizen Adでは、画像のバナー広告以外にも、LPやチラシ、パンフレット、記事などから動画を制作できます。最短5日以内に納品ができ、価格も5万円〜と非常にお手軽にできるため、まず試してみたいという方にもおすすめです。
バナー広告の概要から、動画バナーを制作するうえでのコツについてご紹介してきました。何がコンバージョンに影響するか分からないので、ひとつずつ試しながら粘り強く改善していきましょう。
先ほども少し触れましたが、KAIZEN Ad(カイゼンアド)は、10,000人の大規模ネットワークにより、最短5分で発注、5営業日で納品、最安5万円で作成できることが強みの動画制作サービスです。
バナー、チラシ、記事などの各種素材を動画化でき、既存資産の有効活用が可能なうえドキュメントで発注依頼が完了します。これにより依頼内容の意図が明確に伝わり、イメージ通りの動画作成が期待できます。
また、FacebookやInstagram、YouTubeの公式パートナーに認定されているので、動画の品質も保証されています。
さらには、動画広告のPDCA改善率が平均50%と、納品後のサポートもしっかりしています。動画メディアへの広告出稿をおこないたい、動画制作をおこないたいが、費用や時間がかかってしまいPDCAがうまくまわせないといった悩みをお持ちの企業におすすめです。
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