ここでは、動画広告の目的、またどのような商材が向いているのかなどについて解説します。

最近、動画広告を目にすることは多いと思います。企業は、なぜ動画広告を配信するのでしょうか？

株式会社サイバーエージェントが、2018年におこなった「国内動画広告の市場調査」によると、2018年の動画広告の市場規模は1,843億円、2024年には4,957億円に上るという調査結果が出ています。

動画市場の拡大とともに、マーケティングの目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がっているのです。

参考サイト：サイバーエージェント国内動画広告市場調査

動画広告4つの目的

動画広告の目的は、大きく4つに分類することができます。ここでは4つの目的について解説します。

1．認知拡大
まずはじめに、自社のサービス・商品の認知度を上げるための「認知拡大」という目的があります。

最近では、芸能人を活用した動画が見受けられますが、それはこちらに分類されます。シェアや「いいね」などで拡散されるような、オモシロ系のものが多い傾向にあります。

2．比較／検討
次に、自社のサービス・商品をより深く知ってもらい、「比較／検討」の土俵に乗せてもらう、という目的があります。

動画の特徴は「商品の理解を目的としている映像」になっているところです。

商品の実用性などを動画で分かりやすく紹介することで、理解を深めるような内容で構成されます。商品紹介動画などがこちらに分類されます。

3．購買
3つ目に、実際に商品購入やサービス利用などの「購買」をうながす目的があります。

「比較／検討」から一貫した流れで購買をうながす場合も多いです。

「このサービス・商品を使うことでこのようなメリットがありますよ」というメリットを理解させることが目的となった内容になります。

4．好感度

自社の商品・サービスの価値を高めていく（ユーザーから支持される）目的、「好感度」を向上させることがあります。とくに、購入までの検討期間が長い商材や継続利用をしてもらいたい商材の場合に利用されることが多いでしょう。

好感度を高めることが目的であるため、商品を直接的に紹介しない動画などもあります。また、広告ではなく、企業理念などをストーリー性のある動画にすることで、ブランド自体をよく知ってもらい、ブランドのイメージとを上げることも期待されます。

目的別のクリエイティブについて

ここでは、動画広告の目的別にどのようなクリエイティブを作成すれば良いのかを解説していきます。

1．認知拡大

認知拡大のための動画のポイントは、「印象に残るようなインパクトのある映像」になっているかということです。有名人を起用したり、頭に残る音楽やフレーズを使用したりしている動画がそれに当たります。インパクトがあり印象に残りやすい映像で、まだ商品やサービスを知らない人たちに認知してもらうことが期待されます。

また、動画を作る上で、「一番最初に商品名・ブランド名・会社名などの認知してもらいたい名称やロゴを入れる」ことで、動画を見た人の認知度が大幅に向上されることが見込めます。

配信媒体としては、FacebookやInstagramといったSNS広告が適しています。SNS広告は拡散されやすいという特徴を持っているため、広告が拡散されれば、それだけ多くのユーザーの認知を増やすことが可能になります。

2．比較／検討

動画を見ている人に商品やサービスをきちんと理解してもらう必要があります。そのためには画像や言葉だけでは表現できないこと、実際に使用している場面や機能などを動画で伝えることも有効でしょう。

また、動画を作る際には必ず1つの商品にフォーカスして作ることを徹底してください。「色んな商品があるから紹介したい...」という考えになりがちですが、1つに絞って紹介することで動画を見たユーザーの理解度を深めることができるでしょう。

また、目に見えないサービスなどをアピールする場合、「サービスを利用することのメリット」を動画で可視化することで、より購買活動へつなげられると期待されます。

3．購買

動画を見ているユーザーに対して「サービス・商品を使うメリット」「使うべき理由」をはじめに提示してあげましょう。

また、目に見えないサービスなどをアピールする場合、「サービスを利用することのメリット」を動画で可視化することで、より購買活動へつなげられると期待されます。

4．好感度

好感度をあげるための動画を作成するにおいて重要なポイントは、「どのようなイメージを持ってもらいたいのか」というブランドやサービスとしてのコンセプトをはっきりさせることです。

このコンセプトが曖昧だと、イメージがはっきりしないため、動画も一貫性がないものになってしまい、動画を見たユーザーも「なんかよくわからなかった...」という感想を持ってしまいがちです。

まずはコンセプトをはっきりさせて、それを分かりやすく表現することが、ブランドへの好感度をあげるためのファーストステップです。

向いている業界、商材などについて

動画広告は、とくにどのような業界や商材で高い効果を発揮できるのでしょうか。

adformが2015年におこなった調査によると、もっとも反応率が高かった分野は「個人の趣味」に関連したもの、2番目はファッションや美容を中心とした「ショッピング」関連、3番目が「ビジネス」関連という結果になったそうです。

SNSを活用した動画広告市場は近年急成長しています。アジャイルメディア・ネットワーク株式会社が2019年2月に発表した、クチコミ接触者の購買転換率調査によると、SNS上でのクチコミの中でも「食料品」「化粧品」「ファッション」が購買や来店に繋がったという結果が得られたということです。

つまり、動画広告は個人向け、とくに「趣味やファッションなど日常生活に近い分野」において活用すると、高い効果が期待できるといえるでしょう。

もちろん、それ以外の分野においても、バナー広告や検索広告に比べ、動画広告の方がより高い効果を発揮できるという情報もあります。

SNSにおける動画広告の効果についてはこちら
「SNS広告を媒体別・クリエイティブ別に徹底比較！動画広告は効果が2倍になる事例も？」

ただし、動画広告の出稿には動画制作のためのコストがかかったり、競合が多くクリック単価が上昇したりしがちな傾向があるのも事実です。これらをふまえ、動画広告展開の際には費用対効果を検討しながら、目的をしぼる必要があるでしょう。

まとめ

動画広告の市場規模は、スマートフォンやSNSの普及により拡大しています。その中で「企業の目的」と照らし合わせて「適切な動画広告」を作成することで、ユーザーに対してより効率的な訴求が可能になります。この機会にぜひ検討してみてはいかがでしょうか。