DX推進で立ちはだかる人材の不足。本当に必要なのは、「デジタル統括人材」だ

著者： Kaizen 編集部

UX 人材育成

DX推進で立ちはだかる人材の不足。本当に必要な「デジタル統括人材」

企業のDXが進む一方、DXのために必要な人材の不足で悩む企業が増えている。中でも、プログラマーや情報システム部の人材、WEB製作担当者以外に、それらを統括し、バランスを取ってDXを進めることができる「デジタル統括人材」、ビジネスにおいてさまざまな役割を担うようになっているWEBを管理する「WEB統括人材」の不足が、DX推進における大きな課題となっている。

今回は、「デジタル統括人材」「WEB統括人材」が不足する現状とそれらの人材に求められるスキル、人材獲得、育成について紹介する。

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デジタルの顧客接点強化の必要性が増す中、Webサイトは重要な役割を持ち、サイト改善は欠かせない施策の一つです。成果をあげるためにも適切な設計と、検証と振り返りを行い改善サイクルを回すことが大切です。

コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが900社・50,000回以上の施策支援から知見や実績に基づいた『サイト改善で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。

LPOやEFO、A/Bテストをはじめとしたサイト改善における打ち手にお悩みの方、ノウハウがないとお困りの方はぜひ参考にしてみてください。

▼ 目次

ビジネスのデジタル化は避けて通れない。課題は「デジタル・WEB統括人材」の不足

「WEB統括人材」に求められる「質」とは

「WEB統括人材」を獲得。育成する方法

ビジネスのデジタル化は避けて通れない。課題は「デジタル・WEB統括人材」の不足

現在、デジタルを活用していない企業は、皆無と言っていいでしょう。日常的に全社員がPC・スマートフォンを用い、取引先とのやりとりも電話からメール、SNSメインに移行しています。

かつて、新規顧客獲得、顧客の醸成などは、リアルに訪問し、商談していましたが、今ではWEBサイトおよび、デジタルのコミュニケーションツールを介して商談プロセスの多くを進めることができます。製造業でも生産工程の管理などデジタルの導入が進んでいます。経費精算や労務管理などもどんどんデジタル化されているのが現状です。

これらの「デジタル化を通して、事業を成長させること」を「DX（デジタルトランスフォーメーション）」と呼びますが、下記のように、DXに取り組む企業は過半数に達しています。

また、DXの一環として、WEBサイトの活用も広がっています。かつては企業概要や事業内容を紹介するにとどまるWEBサイトも多かったのですが、いまではさまざまな用途で企業のWEBサイトは活用されるようになっています。例えば人材採用のためのリクルーティングサイトを用意している企業は珍しくありません。

さらに、新規顧客の獲得、顧客の醸成など、従来は担当者が訪問するなどして担ってきた業務をメールやWEBサイトのコンテンツで実施するデジタルマーケティングも広く普及しつつあります。

デジタルマーケティングでは、SEO対策やリスティング広告などで見込み客（リード）を獲得しますが、それらの見込み客がWEBサイトにアクセスすることで見込み客の醸成が始まります。そのWEBサイトが効果的でなければ、いくら効果的なSEO対策を実施しても、無駄になってしまいます。顧客醸成の段階でも、コミュニケーションのハブとしてWEBサイトは機能します。

従来は、企業のWEBサイトはWEB制作会社に一括して製作を任せるケースが多数でした。しかし、ビジネスそのもので活用されるようになったWEBサイトでは、更新の高速化、コンテンツ内容の高度化、マーケティング目的に応じた展開など、企業自体の関与度が高くなっています。

そこで、ビジネスのデジタル化、WEBの運用における専門家、中でも「デジタル・WEB統括人材」が必要となります。しかし、多くの企業では、それらのいわゆるIT人材について質・量共に不足しているのです。

御社では、事業戦略上必要なIT人材「量」を現在十分に確保できていますか。の回答グラフ。全体：大幅に不足している28.1%、やや不足している56.3%、特に過不足はない12.2%、一部に過剰がある（削減や職種転換等が必要）0.5%、わからない2.9%。事業会社：大幅に不足している40.8%、やや不足している47.4%、特に過不足はない8.3%、一部に過剰がある（削減や職種転換等が必要）0.3%、わからない3.2%。 IT企業：大幅に不足している16.8%、やや不足している64.2%、特に過不足はない15.7%、一部に過剰がある（削減や職種転換等が必要）0.7%、わからない2.6%。

御社では、事業戦略上必要なIT人材「質」を現在十分に確保できていますか。の回答グラフ。全体：大幅に不足している30.9%、やや不足している56%、特に過不足はない10.3%、わからない2.7%。事業会社：大幅に不足している40.5%、やや不足している48.6%、特に過不足はない8.1%、わからない2.9%。 IT企業：大幅に不足している22.4%、やや不足している62.6%、特に過不足はない12.4%、わからない2.7%。

※「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」2021年5月　独立行政法人情報処理推進機構

https://www.ipa.go.jp/files/000091054.pdf

「WEB統括人材」に求められる「質」とは

ここからは、「デジタル・WEB統括人材」のなかでも、特に「WEB統括人材」について述べていきます。多くの企業は、すでに述べたようにWEBサイトを持っています。しかしながら、制作会社や代理店に丸投げしているケースは珍しくありません。社内でWEBサイトを企画し、デザイン、コンテンツ制作、コーディングなどのすべての作業を行うのは、ノウハウとリソースの観点から非常に困難です。

しかし、デジタルマーケティングの重要性が増している昨今、すべてを外注するのはビジネスの機会損失を招くリスクがあります。まず、重要なポイントはスピードです。マーケティング活動を行うにあたって、プランニングされた施策にのっとったコンテンツの整備は不可欠ですが、コンテンツ制作をまるごと外注していては、時間がかかるばかりです。次に重要なポイントは「内容の整合性」です。

マーケティングプランに沿ったコンテンツでなければ、意図するマーケティング成果は得られません。しかし、その意図を制作会社に理解してもらうには、社内に「WEBが関わるマーケティング施策の全体を理解している人材」が必要になります。それが「WEB統括人材」です。

「WEB統括人材」は、ただ、「WEBサイトを作ったことがある」「オウンドメディアを運用したことがある」だけでは務まりません。少なくとも、次のような資質が求められます。

・デジタルマーケティングについて、一定以上の知識がある

・デジタルマーケティングを実行してきた経験がある

・ビジネス全体を俯瞰し、理解できる

・複数の人材、他部署と円滑にコミュニケーションを取り、プロジェクトを推進できる

こうして見ると、ITの専門家というよりも、マーケティングの経験、素養があるプロジェクトマネージャーといったところが正確かもしれません。

経済産業省では「ウェブ・コンテンツ制作業（モバイル）人材要件確認表」として、WEB製作における人材の要件を整理しています。「WEB統括人材」という項目はありませんが、「プロデューサー」「プランナー」で表記されている要件が当てはまりそうです。

※ウェブ・コンテンツ制作業（モバイル）人材要件確認表

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_16013.html

「WEB統括人材」を獲得。育成する方法

上記の要件を満たすような「WEB統括人材」の採用は、正直なところ困難なのが現状でしょう。多くの企業が「WEB統括人材」を求める一方、要件を満たす人材は決して多くはないのです。求人をすれば一定数の応募はあるでしょう。しかし、要件を満たす人材は希少で、人材市場では争奪戦の様相を呈しています。

そこで、社内の有望な人材を育てるという選択肢が浮上してきます。しかし、何を教えればいいのか、誰が教えるのか、誰を選抜して教えるのかといった課題が出てきてしまいます。社内に該当する人材がいないのに、誰が教えることができるのか、というのが本音でしょう。

そこで社外で教育を受けさせる方法も選択肢に入ってきます。実際、優れたノウハウを持つ「WEB人材育成サービス」を提供する企業も存在します。社内のWEBプランナーなどの担当者にそれらの教育を受けさせることもできるでしょう。

また、社外の優秀なWEB統括人材を外部スタッフとして起用し、OJTのように社内の人材を育てていくこともできます。優れた人材はそれだけ高額な報酬が必要ですが、社内に人材が育つまでという期限を設定すれば、予算化することも可能でしょう。

ただ研修などを受けるよりも、外部のサービスを使いながら、実務を通してノウハウを貯めていくことが一番の近道かもしれません。

例えば、Kaizen Platformでは、サイト改善のツールのみならず、「KAIZEN TEAM」という、WEB統括人材も含めた、ノウハウを持ったリソース提供をしています。施策を推進・改善しながら、メンバーへのスキルトランスファーが可能ですので、選択肢の一つとして検討してみてはいかがでしょうか。

有望な人材の獲得、育成では、その重要性を経営陣が意識し、積極的に関与することが不可欠です。現場だけで解決する問題ではないことも理解しておく必要があると言えるでしょう。

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LPOやEFO、A/Bテストをはじめとしたサイト改善施策では、成果をあげるための適切なKPI設計と施策の検証と振り返りによってPDCAサイクルを回すことが大切です。

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