動画広告を導入しようとする際にまず気になるのは費用のことではないでしょうか。
動画広告の費用対効果が合うかどうかが分からないと、実施の判断に踏み切れません。

今回は、動画広告の実施にかかる費用を、「動画素材の制作」と「広告配信にかかる費用」に分けてご説明していきます。
ぜひ、導入の検討材料情報として活用してみてください。

広告用の動画制作にはいくらかかる？

動画広告を配信するためには、まずは動画素材を制作します。
制作費はどのレベルの動画を制作するかに応じて2、30万円以上と予算感が変動します。費用感をかければかけるほど大掛かりなスタジオ撮影などもできますが、求めるレベル感によってはコスト高となってしまいます。どのような動画を制作したいのかを踏まえて、一番最適なコスト感で品質の良い動画制作をしていきましょう。

動画の制作費用を大きく分けると「人件費」と「機材費」に分かれます。
まず、1つ目の人件費ですが、制作が大規模になれば動画制作に関わる人員数が増えますので、人件費は高くなっていきます。また、依頼する会社によって異なりますが、基本的に「プロデューサー」「ディレクター」「構成作家」「カメラマン」「編集」はマストなスタッフです。それ以外に「ナレーター」「モデル」「ヘアスタイリスト」「メイク」が必要となってくる場合があります。

それぞれの項目別の一般的な金額感は下記の通りです。

▼動画制作項目別の制作費用内訳
プロジェクトの企画構成、ディレクション：10〜40万円
台本作成：5~10万円
撮影：10〜30万円
編集：3〜15万円
ナレーション：3〜10万円

ただ、このような大規模な撮影となるとコストも高くなってくるので、安く品質の良いものを制作したい場合は、制作プラットフォーム会社を利用するのも一つの手です。
例えばkaizen Ad社だと制作1本5万円から発注が可能です。

また、2つ目の機材費に関しては、撮影に使用する機材によって大きく変動します。例えばハンディカメラで簡単に取る場合もあれば5~6万円と安くなりますが、ハイレベルな特機を使うとなると100万円程度と高額なものになってきます。

動画広告は費用に対しての効果が見合うかが重要ですので、どのようなレベル感の動画を制作したいか、その動画広告によってそのくらいの効果が見込めるのかを試算して適切な動画制作をおこなうようにしましょう。

動画広告の課金タイミングと費用

動画広告の課金形態は出向先によって異なり、主に3つに分けられます。

・動画再生ごとでの課金形式　CPV/CPCV課金

動画再生ごとに課金されるのがCPVとCPCV課金です。
CPV(cost-per-view)課金は動画広告の視聴回数ごとの課金です。YouTubeをはじめとするインストリーム型のTrueView広告はこの方式を採用しており、30秒以上再生し続けた場合に再生カウントをおこないます。1再生のカウントは各プラットフォームによって定義が異なりますので、事前に確認しておきましょう。

CPCV(Cost-per-Completed-View)課金は、動画広告を完全に1回再生しきる完全視聴を視聴回数とカウントしています。
CPCV課金形式は動画を最後まで視聴してもらうことを目的としているため、サービス・商品理解やブランディングに有効な課金形式です。

費用感としては、予約型か入札型があり、料金が異なります。
予約型は、再生回数に対して広告費を支払います。そのため、再生回数がn回につき、n円と保証されています。もしくは、事前に再生回数を予約して購入する料金形態もあります。

入札型は予約型と同様に表示回数に応じて広告費を支払いますが、金額は入札で決定されています。入札価格により変動しますが、おおよそ1再生あたり数円〜200円と言われています。

・インプレッションでの課金形式　CPM課金
CPM(cost-per-mille)課金とは、動画広告の表示回数毎に課金がおこなわれます。動画広告の再生時間や再生数では課金されないのが特徴です。YouTubeのバンバー広告などで採用されています。
ブランド認知度の向上など、多くのユーザーにリーチしたい場合に最適な課金手段です。

単価はおおよそ1,000回の表示あたり400〜600円という場合が多いです。再生あたり単価は0.4〜0.6円です。

・クリックでの課金形式　CPC課金
CPC(cost-per-click)課金は、動画広告の1クリックにかかるコストが発生する課金形式です。バナー広告やSNS広告などで採用されています。
興味がない層がクリックしてCVしないとコストになってしまうため、一般的には潜在的に自社サービス・ブランドに興味があるユーザーに向けて出稿することが多いです。

単価は媒体の場合は固定金額の場合もありますが、リスティングの場合、広告の順位の変動が影響します。広告の順位は広告ランクという概念があり、より品質が高く、入札単価が高い場合に出稿した広告が表示されやすくなります。

単価はおおよそ50〜300円が一般的です。
実際にかかる単価の試算は、下記の計算式で算出できます。

クリック単価=コスト÷クリック数

例えば広告費用が20万円でクリック数が1,000回の場合、1クリックにつきの費用は200円です。

動画広告の主要な利用目的

動画広告の主要な利用目的は主に3つあり、それぞれ計測する手法が異なってきます。主に動画広告はどのような目的で利用されるのか見ていきましょう。

1. 認知拡大
自社商品やサービスの認知を高めることを目的とします。FacebookやTwitterなどのSNSでシェアされやすいような動画コンテンツを制作すると、より多くのユーザーに認知をおこなうことができます。淡々とした商品説明ではなく、インパクトが強くキャッチーさのあるもの、共感性の高いものを制作するとよいでしょう。
動画広告によってどれだけ認知拡大したかどうかを指標として計測するには、キーワード検索数や、自社サービスのUU数、インプレッション数、問い合わせ数等を見ておくとよいです。

2. 販売促進
商品やサービスの販売や登録促進を目的としています。主にテレビCMと同じようなものをイメージすると分かりやすいです。15、30秒と再生時間が決まっているテレビCMと異なり、動画広告は長時間での動画配信が可能なので、より多くの情報を届けることができます。しかし、途中で離脱せずに最後まで視聴してもらえるかどうかも重要なので、短時間でのインパクトを残し、その後のアクションまで続けてもらえるような設計をおこないましょう。
効果の指標計測には、広告のクリック回数や、動画広告配信期間の商品・サービスのCV(問い合わせ、購入等)数の増加率を見るとよいでしょう。

3. ブランディング
商品やサービスのブランドイメージを高めることを目的としています。コンテンツの内容としては、ストーリー性のある動画を制作されることが多いです。ブランディングは短期的なCVを目的としていないため、潜在層の育成を目的としています。そのため、高級商材である車やアクセサリー、時計などを扱っている企業はブランディング目的の動画を配信することが多いです。
効果の指標計測は、動画の再生時間や、完全視聴完了数などを見ておくとよいでしょう。

まとめ

動画制作には制作の費用と配信の費用がかかってきます。認知拡大や販売促進、ブランディングと目的に応じた動画の制作をおこない、動画広告を配信した際の費用対効果が見合うのかを判断して、最適な動画制作をすすめましょう。