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2022/04/14 (木)
動画を活用した採用活動(新卒・中途)で効果を高めるコツとポイントは?

著者: Kaizen 編集部

動画を活用した採用活動(新卒・中途)で効果を高めるコツとポイント

4Gの普及によって、動画は一気に身近なものになりました。

動画は文章や静止画に比べ、より効率的に情報を発信できることから、最近では企業の採用活動にも活用されるケースが増えてきています。

そこで今回は、動画を活用した採用活動について、コツやポイント、成功事例などを紹介します。

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動画による採用活動の効果が出やすいポイントは?

採用ターゲットとなる若い層に届きやすい
幼少期からスマートフォンが手元にある今の若年層は、動画によって情報を得ることに抵抗がありません。

採用活動に動画を活用することによって、古臭い企業イメージを持たれることも少なくなり、就活生からの印象アップも期待することが可能です。

また、若年層は遠隔での講習の受講にも慣れています。例えば説明会などを動画形式にしてネット上でいつでも視聴できるようにしておけば、説明会開催にかかる諸費用の削減を行うことができるのです。

さらに、動画はSNSによって拡散することもできます。若年層はSNSを日常的に利用していることもあり、より高い宣伝効果を期待することが可能です。

特に若い層の採用に力を入れているのであれば、動画を活用することで、より効率的な採用活動を行うことができるでしょう。

視覚・聴覚でわかりやすくコンパクトに伝えられる
動画媒体の最大のメリットは、情報を視覚を聴覚で受け取れることです。

説明会や文章による企業説明では、情報を盛り込み過ぎて必要な情報が上手く伝わらなかったり、内容が長すぎて説明を受けている側の集中力が持たない可能性があります。

動画による説明の場合、構成段階で整理した情報をコンパクトに、分かりやすく伝えることができるので、より効果的に自社の魅力を伝えることが可能です。

就活で重視される企業ブランディングを表現しやすい
採用活動に動画を使用することは、企業のブランディングにも適しています。

ドキュメンタリータッチやストーリータッチで制作して各プラットフォームで配信することで、訴求力が高まり、企業の認知獲得に加えイメージ向上を期待することが可能です。

また、複数の動画を活用する場合は、動画の内容に一貫性を持たせることで、企業のブランドイメージを定着化させることができます。

企業イメージの定着化は、既に就職活動や転職活動を行っている層だけでなく、直近での就職・転職を考えていない層に対する認知獲得にも繋がり、今後の志望者の母数を増やす要因にもなるので、長期的に見ても有効です。

インタビューなど人が登場すると共感を得やすい
インタビュー動画などで実際に働いている人物を登場させて話をしてもらうことにより、企業の雰囲気や実際の業務内容をより生々しく伝えることができるので、視聴者の共感を得やすくなります。

特に、社内の雰囲気やプライベートの過ごし方、仕事のやりがいなどは、求職者が一番知りたい情報です。

株式会社マイナビが実施した「2020年卒マイナビ大学生就職意識調査」によると、2020年卒の大学生が企業選定の際に重視しているポイントは以下のようになっています。

2020年卒マイナビ大学生就職意識調査のグラフ 自分のやりたい仕事(職種)ができる会社:35.7% 安定している会社:39.6%

1位:安定している
2位:自分のやりたいことができる
3位:給料が良い

また、行きたくない会社については、「ノルマがきつそうな会社」、「暗い雰囲気の会社」、「休日・休暇の少ない会社」が上位です。

上記のデータからも、実際に社員が話す内容や雰囲気などが、企業選定の上で重要な情報になることが分かるでしょう。

インタビュー動画は採用後のミスマッチを防ぐ意味でも、是非取り入れたい手法です。

内定後のギャップ・不安を払拭しやすい
採用活動でよく問題になるのが、内定後の懇親会などで内定者がギャップを感じる、または内定後も疑問や不安が残っていることが原因で、内定を取り消されてしまうことです。

企業側からすると、内定者に内定を取り消されてしまうのは大きな損失であり、実際に多くの採用担当者が頭を悩ませていることでしょう。

内定後のギャップや不安の原因は多くの場合、社内の雰囲気や仕事の流れが内定者のイメージしていたものと違うことで発生します。

採用に動画を活用し、社員の一日の流れや社内の雰囲気などを可視化することで上記のような問題は解消される可能性が高く、内定者に不安なく入社してきてもらうことが可能です。

採用での動画制作の手順

コンセプト・ターゲット設定
採用動画を制作する手順として、まずは動画のコンセプトとターゲット層を設定します。

最初に重要になってくるのが動画の用途です。

例えば、SNS宣伝用に配信する場合と説明会で使用する場合では、動画のコンセプトが大きく変わってきます。

動画の用途が決まったら、求める人材を詳細に設定し、彼らが求めている情報を列挙していきましょう。

列挙した情報から、どのような形式の動画が最も適しているかを話し合い、ストーリータッチにするかドキュメント風にするかなど、動画のコンセプトを設定します。

動画で表現する内容を思案
次に、ターゲッティングした層が求める情報を基に、動画に盛り込む内容を思案していきます。

動画の利点は分かりやすくコンパクトに情報を伝達できることです。情報を盛り込みすぎると、メリットが上手く活かせなくなってしまいます。

例えば、職場の雰囲気と実際に働いている人の人柄を伝えたいのであれば、個人へのインタビュー形式よりも座談会形式を取った方が、社員の人柄と共に人間関係も見せることができるので有効です。

情報過多にならない程度に取捨選択しつつ、より効率的に情報を伝えられる方法を考えましょう。

また、動画の内容によって撮影時の機材費や人件費、撮影スケジュールなどが変わってきます。

予算面にも関わってくるので、しっかりと時間をかけて思案することが重要です。

動画撮影・編集
動画内容が決まったら、いよいよ撮影です。

社員を動画に出演させる場合、撮影中は他の業務を行うことができないため、各部署の上長と連携を取り、事前に出演する社員の担当業務をカバーしておくなど、対策をしておきましょう。

編集ではカット編集の他、字幕を挿入することでより視聴者の理解度を向上させることが可能です。

また、モーショングラフィックスを使用した合成アニメーションなどを使用する場合は、予算が多く変動するので注意しましょう。

一般的には、広告用の動画であれば1~2分、説明会等で使用する動画であれば5~10分程度に編集することが多いです。

動画配信・広告展開
動画が完成したら、自社サイトや求人ページなどで配信しましょう。

宣伝動画の場合は、動画プラットフォームやSNSなどで広告展開することも、認知度向上に有効です。

広告展開には費用がかかるので、動画制作の初期段階で設定したターゲット層が良く利用する媒体を選択するようにすると良いでしょう。

動画による採用活動の効果測定
動画を配信したら効果測定を行いましょう。

例えば説明会用の動画であれば、説明会への参加数と実際に採用試験を受けた人数を、動画活用前のデータと照らし合わせることで、動画による効果を数値で見ることができます。

また、広告用の動画であれば、視聴数だけでなく再生時間ごとの離脱率などを分析することで、動画の長さが適切か、どのような内容の部分で離脱されているかを詳しく知ることができ、今後の対策の指標とすることが可能です。

動画は制作したら終わりではありません。効果測定をしっかりと行い、PDCAサイクルを回していきましょう。

採用動画の成功事例

事例1「GMOペパボ株式会社」

GMOペパボ株式会社の採用動画のスクリーンショット

URL:https://www.youtube.com/watch?v=BdQVd1uybCg&feature=emb_logo

GMOペパボ株式会社の採用動画です。

採用目的をCEOとCTOがラップで歌い上げるというインパクトのある内容が話題を呼び、瞬く間に拡散されました。

破天荒過ぎて少々参考にしづらいですが、広告展開用の採用動画の成功例として、頭に入れておきたい事例です。

事例2「サイバーエージェント」

サイバーエージェントのオンライン説明会用の動画のスクリーンショット

URL:https://www.youtube.com/watch?v=V7AZZjFard8

様々なIT事業を手がけるサイバーエージェントのオンライン説明会用の動画です。

モーショングラフィックスによるアニメーションによって自社コンテンツを効果的に紹介しており、事業展開や実績などが頭に残りやすい動画となっています。

分かりやすくコンパクトな採用動画の好例といえるでしょう。

事例3「佐川急便」

佐川急便の採用動画のスクリーンショット

URL:https://www.youtube.com/watch?v=buCBCd2REEY

ストーリー仕立ての採用動画の好例です。

「22歳の私から17歳の私へのメッセージ」というテーマでストーリータッチに作られており、訴求力が高い採用動画になっています。

事例4「元気グループ」

元気グループ採用動画のスクリーンショット

URL:https://www.youtube.com/watch?v=Ii3_-ZcuPWI

介護職の採用動画で、ドキュメンタリータッチで制作されています。

業務内容や宿場の雰囲気、出演している社員が感じているやりがいなどが効果的に伝わる内容になっており、就職後のイメージがしやすいのがポイントです。

事例5 「株式会社ジーアングル」

株式会社ジーアングル採用動画のスクリーンショット

URL:https://www.youtube.com/watch?v=6WXBAKrisLU

制作会社が自社用に制作した採用動画です。

動画自体が自社の強みになることから、全編セルアニメで制作されており、技術力を体感できる動画となっています。

自社技術をプロモーションに活かした好例といえるでしょう。

事例6 「dodaプライム」

dodaプライムのスクリーンショット

https://www.youtube.com/watch?v=cJY_1RkxgmY&feature=youtu.be

求人用動画を低コストで制作できる手段として、「dodaプライム」を紹介します。

求人広告にモーショングラフィックスによって動きを付け、視覚効果の高い動画にするという手法により、求人広告の効果を高めることが可能です。

既存の求人用素材を使用し、編集のみで動画を制作することができるので、最短納期5日で動画が完成します。

低コスト・短納期での制作ができることから、一定期間における効果測定を改善を行う際には特に有効です。

Kaizen Adで採用の動画活用を

採用活動に動画を活用するメリットや制作の手順などについてお話ししてきました。

スマホネイティブと呼ばれる若年層が採用対象になってきた昨今において、動画の活用は宣伝としても企業理解度の向上ツールとしても、重要なものになってきています。

今後の採用活動をより効率的かつ効果的なものとするためにも、採用活動への動画の導入を検討してみましょう。
採用だけでなくコーポレートブランディングや商品・サービス紹介など、企業のプロモーションに今後動画マーケティングは欠かせなくなっていきます。

Kaizen Adでは、徹底的に手間を省いた発注システムと10,000人規模のクリエイターネットワークにより、お客様の労力とコストを大幅に削減しており、採用活動に迅速かつ手軽に動画を導入することが可能です。

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