企業が出す広告にはさまざまな種類がありますが、手法として動画広告を選択している企業が多くなっています。マーケティングの担当者であれば、動画広告に興味をもっている方も多いと思いますが、そのサービスや商品に動画広告が向いているのかはどう判断すればよいのでしょうか。

今回は動画広告がどのようなサービスや商品に向いているのか、他広告と何が違うのか、どういった活用方法があるのかの3点について説明します。

動画広告が向いていることは？

広告の種類はサービスや商品によって向き不向きがあります。動画広告を始めるうえで、まず自社のサービス・商品が動画広告に向いているのかどうかを確認してみましょう。

では、動画広告のクリック率が高いといわれる業界を5つご紹介します。

（1）自動車・スポーツ用品などの趣味・興味系
自動車やスポーツ用品など、個人の趣味に関係する分野は、動画広告も他分野の約2倍とクリック率が高い傾向にあるようです。

実際にテレビCMを見ると、自動車メーカーやスポーツ用品メーカーをよく見かけますよね。また、テレビCM以外にもWebのディスプレイ広告で動画広告を見かけることも多いのではないでしょうか。

個人の趣味・興味系に関しては、個人の情報満足度が購入に大きく影響するため、より多くの情報を提供する必要があります。そのため動画広告とも相性がよいといわれています。

（2）美容・ファッションなどのショッピング系
美容やファッション系は、趣味・興味系に次ぐ効果があるといわれています。美容に関しては、静止画では伝わらない使用感が重要となり、またファッション系では試着した際の全体のバランスが重要視されているため、動画でのプロモーションはとても相性がよいといえます。

（3）転職・語学・リスティング代行などのビジネス系
こうしたビジネスの分野では、サービスの利用シーンや利用後を具体的にイメージしやすくするため動画広告が活用されています。

文章や静止画では伝わりづらいニュアンスを補完するという意味で、態度変容をうながす位置づけでの使用が多い傾向にあるようです。

（4）旅行系
旅行系は購入金額が高いため、いくつものサイトで料金比較をしたり本を購入しながら検討したりと、より吟味して選ぶ方も多いのではないでしょうか。数多くの旅行サイトが存在するため、動画によってイメージを具体化させることで競合との差別化をはかり、そのまま予約につなげるなど動線設計として活用される例が多いようです。

（5）アート系
アート系は（1）の趣味・興味系に近い位置づけとなりますが、納得感をもってサービス・商品を選択する必要があります。そのため、より多くの情報量を伝えるという意味で動画が選択されることが多いです。またブランディング目的でも動画広告を採用する場合があります。

このように、個人の趣味や興味、体験価値が大切となる分野では、こだわりや納得感が動画広告のクリックに直結するため、より短時間で多くの情報量を伝えられるという点で相性が非常によいと考えられます。

一方で、ギャンブル系、社会系、宗教系などの動画広告に関しては不快感をもつ人が多い傾向にあり、動画広告との親和性は低いと考えられています。

他の広告と何が違う？

動画広告を選択するうえで、他の広告との違いは何でしょうか。主な違いとして下記の3つがあげられます。

（1）情報量が多い
動画コンテンツは、従来のテキストや写真に比べて約5,000倍の情報量があるといわれています。文字だけでなく映像や音などで情報を伝えることができるため、1分間の動画が伝えられる情報量は180万語、Webページ3,600ページ分相当と、他の種類の広告とは比較にならないほど多くの情報を伝えられることが分かります。

（2）短時間で情報伝達ができる
テキストや写真は、読んだうえで理解する必要がありますが、動画は映像と音の両方で情報を発信できるため、短時間で効率よく伝えることができます。

たとえば、メイクの手順を伝える場合、テキストだと「化粧下地を少しだけ」の「少し」を具体的に「5円玉程度」などと記載をする必要があります。しかし、動画だと視覚的に分かりやすく伝えることが可能です。

（3）SNSでの拡散性がよい
SNSは動画の親和性や拡散性が非常に高く、Facebook、Instagram、Twitterといった大手SNS各社が相次いでリアルタイムの動画配信サービスを開始するほどです。タイムライン上に流れてきた動画がユーザー間で拡散されることで、より多くの人にリーチすることができます。

動画広告の主要な利用目的

動画広告はさまざまな目的で利用されています。企業の目的はブランディング、プロモーション、採用、社内向けなどさまざまです。

実際の事例をいくつかピックアップしてご紹介しましょう。

プロモーション目的

コンバージョンに直結しないブランディング目的とは違い、よりサービスや商品の訴求力を強めた販促の効果を高める手段として最適です。

ブランディング目的

企業の目指している方向性を動画広告として伝えることでブランディングをおこなう例は数多くあります。直接的な成果にはつながらないものの、企業のファンを作ることで長期的な施策としておこなう場合が多いです。

株式会社タマホーム

全国展開するハウスメーカー・株式会社タマホームでは、2人目の子どもについて「2人目会議」というキャッチーなネーミングでストーリーを展開し、「公益財団法人1more Baby応援団」賛同企業であること、従業員の多様な働き方や風土づくりに取り組む企業であることなどをアピールしています。

採用目的

採用における認知拡大や興味喚起、理解促進と幅広い面で動画が活用されています。
認知度の低いBtoB企業においても、動画を公開するだけで応募者数が大きくのびることが期待できます。

まとめ

このように、業界や利用目的がマッチすれば、動画はとても効率よいタイプの広告です。自社のサービスや商品が動画広告に向いているか、判断する参考としていただければ幸いです。

動画広告は継続的に伸びていく分野だといわれています。商品やサービス、またブランディング目的でも、動画広告を一度試してみてはいかがでしょうか。