国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
国内外のDX先進事例の紹介に加えて 今年話題となったAIの進化やDX人材育成までを網羅
#DX白書2023
大きな反響をいただいた「#DX白書2022」を大幅にアップデートし、ディズニー等のDXの次に進もうとしている企業の先進事例やそれらを取り巻くAI/Web3などのDXトレンド紹介、そしてDXを推進するための人材戦略まで、検討のヒントになる情報を多数詰め込んだ内容となっております。
TikTokに興味はあるもののどうすればいいかわからない方
縦型動画を試してみたいけど、アサイン、ディレクションに対してノウハウが無い方
一度は試してみたけど、成果が出ず伸び 悩んでいる方
DX推進のご担当者、事業責任者の方
新規事業や組織改革を担う事業責任者の方
マーケティング担当、Web担当の方
著者: Kaizen 編集部
LPOとは「ランディングページ最適化(Landing Page Optimization)」の略称で、LPをユーザーのニーズや利便性などに基づいてLPの改善を行い、成果を最大化させる取り組みのことを指します。
コンバージョン数を増やすために重要な施策ですが「どこから手をつけたらいいか分からない」「より効率的に、データに基づいた改善を行う方法が分からない」などと、LPOに取り組む難しさを感じていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
本記事ではLPOについて、取り組む方が知っておくべき内容を網羅的に解説しています。
などが分かるので、ぜひ参考にしてください。
"LP改善"のお役立ち資料を無料でご覧いただけます
デジタルの顧客接点強化の必要性が増す中、Webサイトは重要な役割を持ち、LPOは欠かせない施策の一つです。成果を上げるためにも適切な設計と、検証と振り返りを実施して改善サイクルを回すことが大切です。
CV改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の施策支援から得た知見や実績に基づいた『サイト改善で成果を上げるノウハウガイド』をお届けします。
LPOやEFO、ABテストをはじめとしたサイト改善における打ち手にお悩みの方、ノウハウがないとお困りの方、具体的なLPOの取り組みを知りたい方はぜひ参考にしてみてください。
▼目次
LPOとは、「Landing Page Optimization」の略称で「ランディングページの最適化」を指します。
ランディングページ(以下、LP)とは、広告・検索結果・SNSなど、施策ごとにさまざまな経路で流入したユーザーが最初にたどりつくページで、資料請求や商品購入などのアクションを起こしてもらうための重要な要素です。
LPOの目的は、ユーザーのニーズに合わせてLPの構成やデザインなどを改善することで、LPからのユーザーの離脱を防ぎ、コンバージョン率(以下、CVR)を向上させることです。
例えば、以下のような施策がLPOに該当します。
LPについてもっと詳しく知りたい方は、「ランディングページとは?メリットや具体例・成果を出すためのポイントを解説」も合わせてご参照ください。
LPOは上記の通り、CVRを高めてより多くのコンバージョンを獲得するために重要な取り組みです。
なぜなら、一度作成したLPが最初から最適であるケースは非常に稀だからです。例えば「ファーストビューはこの形が最もユーザーに興味を持ってもらいやすいだろう」「CTAボタンはこの文言を設定するとクリック率が高くなるだろう」と仮説を立てたとしても、実際にはユーザーのニーズが異なったり、全くクリックされなかったりすることがあります。
そのためLPを公開した後、ユーザーの反応を見ながらLP上でのコミュニケーションを最適化することが、成果を最大化するためには不可欠なのです。
たとえLPへのアクセス数が多かったとしても、購入や申し込みに繋がらなければ(つまりCVRが低ければであれば)大きな成果は得られません。
そのためLPに集客するだけではなく、そのユーザーをいかにコンバージョンへと繋げていくか、いかにCVRを高められるかという観点が重要になってきます。
さらに、CVRを改善できれば、広告のCPAを削減できる、ROAS(費用対効果)を向上させられるといったメリットもあります。
LPOと似た用語に、SEOやEFOがあります。どれも「Web施策によりコンバージョンを獲得する」という目的は同じですが、それぞれ以下のような違いがあります。
|
SEO |
LPO |
EFO |
名称 |
検索エンジン最適化 |
ランディングページ最適化 |
エントリーフォーム |
定義 |
LP(ランディングページ)Googleなどの検索エンジンで上位表示を狙うために、Webページの構造やコンテンツを最適化すること |
ユーザーの行動分析などをもとに、ランディングページ(LP)の構成や内容を改善すること |
ユーザーがストレスなく申し込みを完了できるように、入力フォームのデザインや入力項目数などを改善すること |
目的 |
ページへのアクセス数を増やす |
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|
ユーザーがWebサイトを訪れてからコンバージョンに至るまでには、一般的には【流入→LP→入力フォーム→サンクスページ】という導線があります。
SEOは【流入】部分の改善、LPOは【LP→入力フォーム】部分の導線の改善、EFOは後半の【入力フォーム→サンクスページ】部分の改善だと考えると分かりやすいでしょう。
EFOに関しては、「EFOとは?意味や施策の重要性・実施手順【成功事例あり】」でも詳しく解説しています。併せて参考にしてください。
なお、広告LPはSEOにあまり強くないので、SEO観点での最適化は有効でないケースも多いです。
LPOは「目標設定」「分析」「効果検証」などのステップを踏んで行います。具体的なLPOの実施手順は、以下の通りです。
※2番以降は「LPOツール」を活用することが一般的です。どのようなツールを使うべきかは、記事の後半で解説します。
LPOを始める前に、以前設定したKPIや目標を再確認しましょう。
KPIとは「Key Performance Indicator」の略称で、「目標を達成するための重要な業績評価の指標」です。
KPIとして主に設定されるのは、コンバージョン数やCTAのクリック率、CVRなどです。例えば「週間コンバージョン数を20件から30件にする」「○月までにCVRを0.5%向上させる」など、期限とともに具体的な値を設定しましょう。
改善施策の効果測定にも必要不可欠な指標となるので、事前にしっかり定めておくことが重要です。
目標やKPIが固まったら、Webサイトの現状把握に移ります。
LPOツールやEFOツール(もしくはGoogle Analytics)などのツールを使って、「ユーザーがLPに流入してから、入力フォームに遷移し、入力を完了する(サンクスページに到達する)」までの一連の流れの可視化と数値化を行います。
例えば「入力フォームへの遷移率が20%で、フォームの入力完了率が30%」のように、各ポイントの数値を明確化します。これにより、LPそのものに課題があるのか、入力フォームに問題があるのかを判断できます。
フォームへの遷移率に課題がある場合は、LPOではなくEFO(エントリーフォーム最適化)に取り組む必要があります。
このステップを踏むことで、本当にLPの改善が必要なのかを確認しましょう。
LPそのものに原因があることが分かったら、以下のような指標を分析し、問題点を洗い出しましょう。LPOツールを用いると効果的です。
特にLPOツールに搭載されているヒートマップを使えば、Webサイト上でのユーザーの動きをより具体的に把握できます。数値だけでは気付けない、ユーザーの関心ポイントや離脱しやすいポイントが視覚的に分かるので、非常に便利です。
ヒートマップやWebサイト分析に関しては、以下の記事でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
LPの問題点が明らかになったら、仮説を立てて、対策を検討しましょう。仮説の立て方としては以下のようなものがあります。
課題 |
仮説 |
対策 |
ファーストビューでの離脱が多い |
ページの表示速度が遅いのではないか |
ページの表示速度を改善する |
ファーストビューで表示される画像や文言がユーザーニーズに合っていないのではないか |
ターゲットごとにLPを出し分ける 流入KWに合わせてファーストビューを作り直す |
|
フォームへの遷移率が低い |
CTAが分かりにくいのではないか |
文字サイズや色味などCTAのデザインを変更する |
CTAをクリックするメリットがないのではないか |
「資料請求で特典がもらえる」などクリックするメリットを表示する |
仮説と対策を検討する際は、以下の方法も試してみると効果的です。
仮説に基づいて改善策が立案できたら、実行に移しましょう。
コンテンツの変更や、LPのレイアウト変更など、さまざまな施策がありますが、方法論に惑わされず「ターゲットとするユーザーが求めることは何か」を念頭において施策に取り組むようにしましょう。
具体的な改善例は「LPOの施策10選」で詳しくご紹介していますので、そちらをご参照ください。
LPO施策は、一度実行すれば終わりではなく、その後の効果検証と分析を継続的に行うことが大切です。ABテストを実施し、同じ条件下で施策がどのような効果をもたらしたかを比較しましょう。
例えば、CTAを変更した場合は、クリック率やCVRがどのように変化したかを確認し、効果を最大化する組み合わせを見つけましょう。
「施策の実行→分析→新たな施策の検討」といったPDCAサイクルを継続的に回し、最も効果が高いページを構築していくことが、効果的なLPO戦略の鍵となります。
ABテストの実施方法やおすすめツールに関しては、「ABテストツールおすすめ10選を比較!価格・特徴を比較して紹介」で詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
自社サイトの課題が分析できたら、実際に施策の検討・実施に移りましょう。LPOの効果的な施策としては以下の10項目があります。
なお、施策を実施する際は、上記の「LPOの施策の6ステップ」に沿って課題を抽出してから、具体的な根拠をもとに行いましょう。
「なんとなくファーストビューを変えてみる」といった漠然としたアプローチではなく、「ファーストビューにおける離脱率が高いから、ファーストビューの訴求方法を変えてみよう」など、データや仮説に基づいた上で施策を決定することをおすすめします。
ファーストビューとは、パソコンやスマートフォンなどのデバイスでそのページを開いたとき、最初に目にする情報(画像・キャッチコピーなど)を指します。
ファーストビューだけでLPを離脱してしまうユーザーは約50〜70%と非常に多く、ファーストビューを改善することでLPの滞在時間を大きく向上できる可能性があります。
ファーストビューでは、サービスの訴求ポイントを的確に伝えることが大切です。競合他社と比較した際の自社の最大の魅力は何か、ユーザーに刺さるポイントはどこかを検討しましょう。
例えば、動画配信プラットフォームの場合、「配信番組の多さ」「月額費用の安さ」「独自番組の提供」などがアピールポイントと考えられます。このうち、どれが一番ターゲットにとって魅力的か、どのようなメッセージを伝えるべきか考え、ファーストビューで打ち出しましょう。
その際、集客時の訴求メッセージとファーストビューの訴求メッセージに一貫性を持たせることが重要です。例えば「配信番組の多さ」を訴求する広告を出す場合は、ファーストビューでも「配信番組の多さ」を伝えましょう。
動画やイラストなどのビジュアルも活用し、どのような組み合わせが最も効果が高いのかを検証しましょう。
さらに詳しいファーストビューの改善方法に関しては、「ファーストビューとは?作成方法やデザイン例・効果を高めるポイントを解説」をご参照ください。
CTAはコンバージョンに繋がる重要な箇所であり、ファーストビューの次に優先順位の高い改善ポイントです。CTAの改善施策としては以下のような方法があります。
特に、CTAの文言はクリック率に大きく影響することがあります。
「今なら限定特典付き!」などクリックするメリットを表示したり、ユーザーの理解度に合わせて、LPの冒頭と末尾で文言を変えるなど、ユーザー心理に合わせた言葉を選びましょう。
さらに、ファーストビュー部分とクロージング部分では、ユーザーの心理状態も変わっています。そのため、CTAも必然的に調整する必要があります。
例えば、ファーストビューでは「購入はこちら」など、すぐにアクションを起こしたいユーザーを素早く誘導するためのCTAを設置しましょう。一方でクロージングでは最後までLPを読み迷っている状態にありますので、「お気軽にお問い合わせください」「お役立ち資料はこちら」など、背中を押してあげるような文言が効果的なケースもあります。
CTAの文言を決める際には、同業他社のWebサイトを参考にするほか、実際にユーザーにWebサイトを操作してもらい、ヒアリングを実施するといった方法も効果的です。
詳しいCTAの改善方法については、「CTA(行動喚起)とは?改善方法や作り方、具体例も紹介」で解説しています。ぜひ参考にしてください。
「LPの導線(構成)」とは、ユーザーがLP内を移動する順序やルートのことです。ユーザーがコンバージョンにたどりつく前に離脱してしまわないよう、分かりやすい構成にすることが大切です。
一般的に、LPは「ファーストビュー」「ボディー」「クロージング」の3要素から構成されます。
まずファーストビューで、商品やサービスの魅力を伝える画像やキャッチコピーを表示して、ユーザーの注目を引きつけます。
次にボディー部分で、商品やサービスの特長、実際の利用者による口コミなどを紹介し、利用するメリットを理解してもらいます。
最後にクロージング部分でCTAを強調し、資料請求や商品購入などの行動喚起を実施します。
こうした一連の導線を作ることで、ユーザーの共感を引き出し、商品やサービスに対する理解を深めてもらえます。その結果、購入や申し込みといったコンバージョンに繋げやすくなります。
商品やサービスの内容によって、配置すべきコンテンツの量は異なります。LPの長さを変更してABテストを実施し、どちらが効果があるかを検証しましょう。
LPの最適な長さを知ることで、その後のLPOも効果的に進めることができます。
ページの表示速度が遅いとユーザーがストレスを感じ、ページに訪れる前に離脱してしまう可能性があります。Googleが提供する、PageSpeed Insightsなどのツールを使って、ページ表示速度の最適化を実施しましょう。
ページ速度の改善には以下のような方法が効果的です。
「LPの出し分け」とは、訪問者の属性や行動履歴、地域情報などに応じて、自動で適切なLPを表示する手法です。これにより、訪問者に最適化されたLPを提供できるようになるため、CVRの向上が期待できます。
具体的にはLPOツールの「パーソナライズ機能」を活用し、性別、年齢、職業、関心事などの違いに合わせ、それぞれ効果的なLPを複数パターン用意しておきます。
ツールが訪問者の属性や行動を判断して、最もコンバージョンしやすいLPを自動的に表示してくれるため、LPの効率性を向上させることができます。
Web接客とは、Webサイトを訪れたユーザーに対してポップアップやチャットなどを使ってリアルタイムに接客を実施することです。Web接客を使うと、ユーザーごとに最適化された接客が可能になります。
Web接客には以下の2種類があります。
Web接客の詳細については「Web接客とは?導入メリット、ツール比較や活用事例まで」で解説しています。併せてご覧ください。
LPに口コミやUGCといった第三者の評価を掲載することで、商品やサービスの信頼性を高めることができます。
UGCとは「User Generated Contents」の略称で、企業ではなく、ユーザーによって制作・生成されたコンテンツの総称です。具体的には、個人のSNSの投稿、口コミサイトへの投稿、写真、ブログなどが該当します。
企業側からの説明だけでは、ユーザーの疑問や不安を払拭できません。他の利用者から声を掲載することで、商品やサービスの信頼性や客観性を高めることができます。BtoBであれば導入事例などの掲載も効果的です。
掲載する口コミや事例を選ぶ際は、「ユーザーが購入時不安に感じることは何か」に合わせ、ユーザーの年齢や性別(BtoBの場合は企業規模や業界)と言った属性のバランスも考慮に入れると効果的です。
ファーストビューに動画を活用すると、ユーザーの注目を引いたり、訴求力を高めたりすることができます。文章のみでは実現しづらいスムーズな情報伝達をできる点が最大のメリットです。
他にも、LPに動画を埋め込むことで以下のようなメリットがあります。
動画を導入することで「必要最低限の文章量でコンバージョンへと誘導する」というLPのメリットを失うことなく、情報量を増やすことができます。
実際にKaizen Platformが担当した案件でも、LPに動画を活用することで、CVRを20%も向上できた例があります。(「ファーストビューに動画を活用して申し込み完了率20%UP|楽天証券の事例」参照)
動画の活用については「動画LP(ランディングページ)とは?埋め込み方法や活用事例」でも詳しく解説しています。参考にしてください。
LPに入力フォームを埋め込み、一つのページでコンバージョンまで完結させることでCVRを高められる可能性があります。こうした一枚完結型のLPのことを「フォーム一体型LP」と呼びます。
フォーム一体型LPを活用すると、何度もページを遷移することなくコンバージョンにたどりつけるので、ユーザーのストレスや操作ミスによる離脱を減らすことができます。
例えば、一般的なECサイトの場合、ユーザーが購入を完了するまでのステップは以下のようになります。
しかし、フォーム一体型LPを活用すれば、以下の3ステップに減らすことができます。
最小限の遷移でサンクスページまで導くことができるので、いくつもページを読み込むストレスや手間を感じさせることなく、コンバージョンまで到達できるのが大きなメリットです。
これまでLPOの流れや施策を紹介しましたが、実際にLPOを行うときに活用したいのが「LPOツール」です。
LPOツールでできることを解説します。一方でツールを入れない場合は、LPOを効率化できないかについてもお伝えします。
LPOツールを使えば、初めて取り組む方も分析や改善施策を簡単に実施できるようになります。LPOツールでできることは、以下のとおりです。
先述したとおり、ファーストビューやCTAボタンの変更、導線の改善などLPOの施策は多岐にわたります。LPOツールを活用することで、ABテストの実施やデザイン改修、LPの出し分けといったパーソナライズ設定がひとつのツールで対応できるようになります。施策ごとの行動分析を行い、PDCAを回しながら改善することで効果的なページの構築が実現するでしょう。
既にLPOに関するノウハウがある場合や、自社で施策や分析を行う環境を構築できる際は、必ずしもLPOツールを導入する必要がありません。
しかしこれからLPOに取り組む場合は、LPOツールを導入した方が施策や分析を効率的に実施できるでしょう。LPOは短期的な施策ではなく、中長期的に取り組む施策です。LPOツールを活用すれば、長い目でみてLPO施策に要する時間を削減し、効率良く成果を上げやすくなることが期待できます。
LPOツールの導入・利用には一定のコストがかかるため、導入前に自社に必要かどうかをきちんと吟味しましょう。LPOツールを導入すべき企業とそうでない企業のポイントをご紹介します。
以下のような企業は、ツールを使ってLPOを実施することで、さらに多くのリード獲得や売上増加に繋げられる可能性があります。
LPに一定のアクセス数があり、かつLPの細かな分析や比較的難易度の高い改修を行いたい場合は、LPOツールを検討するのがおすすめです。
下記のグラフのように、広告の効果には一定の上限があります。広告を増やしてリーチする人数を増加させても、自社の製品やサービスに親和性の低いユーザーに広告が届いてしまい、結果的にコンバージョンに繋がらないこともあります。
LPOツールを使って、顧客ごとのより詳細なターゲティングや、訴求力の高いLPを制作することで、CPAを抑えながらコンバージョンを増やせる可能性があります。
LPに十分なコンテンツが揃っていなかったり、ページへのアクセス自体が少ない企業には、LPOツールの導入をおすすめしません。流入数が少ない状態でLPの内容を改善しても、望んだ結果を得られない可能性が高いためです。
まずはユーザーを獲得するために、広告運用やコンテンツの充実化、SEO対策などから着手し、データを十分に蓄積することを優先すると良いでしょう。
また、LPOツールは導入すれば終わりではなく、効果が出るまで一定の時間と労力がかかります。さらに分析や改善の仮説立てを行うノウハウがないと、ツールをうまく活用できないケースもあります。そのため、LPOに取り組める人材がいない企業や、施策に取り組む時間がない企業にもおすすめできません。
自社のリソースは割けないがLPOを実施したい場合は、LPOコンサルティングに強みのあるサービスを利用すると良いでしょう。
LPOツールを選定する際には、「導入目的」「コストパフォーマンス」「サポート体制」といった3つのポイントに注意しましょう。
LPOツールの導入を検討する前に、「ツールを使って何を達成したいのか」を明確にしましょう。LPOツールはLPの分析だけでなく、ページ制作や高度な検証テストの実施まで、幅広い機能が揃っています。
LPOツールを導入する目的が明確でないと、自社には必要のない機能に目が行ってしまい、結局ツールを使いこなせない結果を招く可能性があります。
例えば、分析に課題があるのであれば、レポーティング機能に優れたツールを選ぶのが良いでしょう。LPの改善施策の実行(レイアウトの変更やデザインの改修など)にリソースが奪われているのであれば、ノーコードで簡単にLP改善を行えるツールがおすすめです。
LPOツールは、無料で使えるものから、導入に数十万円以上かかるものまで、価格に幅があります。初期費用がかかったり、アクセス数によって従量課金があるなど、月額の基本料金以外に追加費用がかかることもあるので注意しましょう。
また、LPOは何度もテストを繰り返しながら効果を検証する施策です。根気良く長期間に渡って実施する必要があり、場合によっては年額で費用がかかることもありますので、費用対効果に見合うかどうかを必ず検討しましょう。
【LPOツールの相場・主な機能例】
ツールA |
ツールB |
ツールC |
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使える機能 |
ヒートマップ・ABテスト・パーソナライズ機能が使える |
Webサイトのアクセス解析と広告効果測定ができる |
LP制作と運営のノウハウがパッケージになったサービス |
料金 |
無料 |
月額2万円〜 |
初期費用10万円 月額費用10万円〜 |
注意点 |
月間PV3,000まで(それ以上は有料) |
クリック数に基づいた従量課金制 |
コンサルティングやサポートによってオプション料金がかかる |
LPOツールを導入しても、効果的な施策に繋がらなければ意味がありません。重要な指標を正しく見極める分析力や、より良い施策を打ち出すアイディアが必要です。
もしも社内にLPOの知見がない場合は、サポート力や提案力の強い企業を利用するのがおすすめです。ツールによって、サポートやコンサルティングのオプションはさまざまですので、必ず事前に確認しておきましょう。
課題別におすすめのLPOツールをご紹介します。無料で使えるものや、サポートが充実しているものまで、課題に応じて5種類のタイプに分けて解説していますので、ぜひ参考にしてください。
【LPOツールおすすめ一覧表】
課題1:LPOツール導入後に改善施策を回せる人材がいない、社内にノウハウがない
要問い合わせ |
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初期費用20万円、 月額費用10万円〜 |
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課題2:LPOツールを初めて使うため、分析や設定方法があまり分からない
要問い合わせ |
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月額7万円〜 |
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課題3:自社LPの具体的な課題が分からない
要問い合わせ |
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月額2万円〜 |
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課題4:自社で効果的なLPを制作するリソースが足りない
要問い合わせ |
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初期費用10万円 月額費用10万円〜 |
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課題5:費用が掛けられない
サービス名 |
料金体系 |
機能・強み |
無料 |
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無料 |
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無料 |
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※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
LPOを実施したいが、社内にノウハウや適切な人材がいない企業や、自社内でLPO施策のリソースを割けない企業は、コンサルティングサービスが充実しているLPOツールを利用しましょう。「KAIZEN UX」と「DLPO」の2つのサービスを詳しくご紹介します。
出典元:LPOなら「KAIZEN UX」
KAIZEN UXは、Kaizen Platformが提供するUI/UX改善支援サービスです。1,000社以上の導入実績に基づいたノウハウと、10,000人以上のデジタル専門人材を活用し、高度な分析や施策提案が行えるのが強みです。流入経路別のLPの出し分けや、ユーザーの属性に基づいたパーソナライズコンテンツの表示など、コンバージョンに繋がるLPの最適化が行えます。
経験豊富な専門人材がチームでプロジェクトに伴走してくれるので、自社にないアイディアや施策提案を受けられるのもメリットです。戦略立案から施策実行までをトータルに支援してくれるので、自社リソースを割かずに効果的な改善ができます。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
要問い合わせ |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
出典元:DLPO|DLPO
DLPOは、日本国内でシェアNo.1のLPOツールです。ABテスト、多変量テスト、パーソナライズ機能を搭載しており、LPはもちろん、ECサイトやオウンドサイトなど、さまざまなWebサイトのCVR改善を実施できます。LPOコンサルティングサービスを提供しており、LPOプロジェクト代行やABテスト代行も実施しています。個々の事例に合った戦略立案から実行支援までをワンストップで対応してもらえるのが強みです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
初期費用20万円+月額費用10万円〜 |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:LPOツールならDLPO
LPOツールを初めて使う場合は、自動でWebサイトを分析してくれたり、設定の手間ができるだけ少ないツールを使うのがおすすめです。ここでは、「AIアナリスト」と「Visual Website Optimizer(VWO)」の2種類のツールをご紹介します。
出典元:AIアナリスト|WACUL
AIアナリストは、Google Analyticsのデータをもとに、AIが自動でWebサイトを分析し、改善点を提案してくれるLPOツールです。38,000サイト以上の分析データを学習したAIが重要ポイントをスコアリングして必要な施策を提案してくれるため、データに基づいた効果的な改善を進めることができます。Google Search Consoleや広告データなどとも連携でき、効果検証もワンクリックで実施できるので、分析に不慣れなユーザーでも活用しやすいツールです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
要問い合わせ(基本機能は無料で利用可能) |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:デジタルマーケティングの診断&改善をこれ一つで AIアナリスト
出典元:Visual Website Optimizer|assion
VWO(Visual Website Optimizer)は、LPのテストと効果検証が簡単に行えるLPOツールです。すでに世界6,000社への導入実績があり、JavaScriptタグをWebサイトに設置するだけでABテストを実施できます。また、Webサイトの画像やコンテンツ、構成内容を変えたページを複数用意して効果を検証するスプリットテストも、テストサイトのURLを入力するだけで簡単に実施できます。海外ツールですが、機能を十分に活用できるまで国内パートナーの専任コンサルタントがサポートしてくれるので安心です。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
月額70,000円〜 |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:ツールの使いやすさとA/Bテストの運用支援ならassionのVMO
高度な分析ができるツールを探しているなら、「SiTest(サイテスト)」や「WebAnntena(ウェブアンテナ)」がおすすめです。それぞれの料金や特色をご紹介します。
出典元:SiTest|グラッドキューブ
SiTestは、株式会社グラッドキューブが提供する多機能LPOツールです。Webサイトの分析機能が充実していて、詳細なヒートマップ解析、録画機能による定量データ解析、期間やセグメント別の比較分析などが簡単に行えます。クリック一つで必要なデータをレポートにしてくれる上、AIが他のWebサイトの状況と比較した上で改善点を分析してくれるため、改善施策の立案も簡単です。すでに70万サイト以上の導入実績を誇り、高いレビューを受けたLPOツールとしてITreviewによる『ITreview Grid Award』も13期連続で受賞しています。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
要問い合わせ(無料トライアル可能) |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:ヒートマップ×A/Bテスト×EFOでWebサイトの収益を最大化 SiTest
出典元:WebAntenna|ビービット
WebAntennaは、アクセス解析や広告効果の測定に強いLPOツールです。バナー広告・リスティング広告・自然検索・SNSなどの異なる流入データを簡単に一元管理でき、アトリビューション分析による、それぞれの施策の間接的な貢献度を計測できます。直接成果に繋がった流入経路や広告だけでなく、ユーザーがコンバージョンに至るまでのあらゆる施策の有効度合いが分かるので、適切な予算配分ができます。CPAを下げて、効果的かつ効率的に広告を運用したい企業におすすめのツールです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
月額20,000円〜(クリック数による従量課金制) |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
外注に頼らずLPを制作したい企業や、短期間で大量のLPを配信したい企業は、LPの制作が簡単にできるLPOツールを選ぶとよいでしょう。ここでは、「CVX」と「ferret One CMS」の2種類のツールをご紹介します。
出典元:CVX|ポストスケイプ
CVXは、株式会社ポストスケイプが提供するLPOツールです。200種類以上のLPのデザインテンプレートが用意されており、文字や画像を入れ替えるだけで簡単にハイクオリティなページを制作できます。ABテストも直感的な操作で簡単に実施できるので、HTMLコードを編集したり、テストごとにタグを設置する手間も省けます。LPの制作・運用を内製化したい企業におすすめです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
要問い合わせ(14日間の無料トライアルあり) |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
出典元:ferret One|ベーシック
ferret One CMSは、BtoBマーケティングに特化したCMS(Contents Management System)です。直感的なUIを採用しているので、コーディングの知識がなくても、Power Pointの感覚でLPの制作や更新ができます。また、サービスを導入すると、1,000社以上の事例に基づいて、BtoBマーケティングに必要なノウハウをまとめたガイドライン「BtoBグロースステップ」を提供してもらえます。ガイドラインに沿って運用していくだけで、BtoBのリード獲得に必要な施策を実行できるので、社内にマーケティングの専門家がいない場合も安心です。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
初期費用10万円+月額費用10万円〜 |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
LPOツールに興味があり、コストをかけずに使ってみたいという企業は、無料で使えるLPOツールの導入がおすすめです。
今までは無料のツールとして「Googleオプティマイズ」が多くの企業で使われてきましたが、2023年9月30日をもってサポートが終了し、利用できなくなってしまいました。
ここからは、Googleオプティマイズ以外でも無料で使えるLPOツールをご紹介します。
出典元:Ptengine|PTMIND
Ptengineは、株式会社Ptmindが提供するLPOツールです。1ページあたり月間3,000PVまでのアクセス解析が可能で、ヒートマップを使ってクリック数の多い箇所や注目度の高いエリアを可視化できます。直感的なエディターを使って、ノーコードでテストサイトを作ることもできるので、ABテストも手軽に実施できます。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
無料(月間PV3,000まで) 有料プランは月4,980円〜 |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:あなたのWebサイトを最強のマーケティングツールに Ptengine
Mouseflowは、ユーザーのWebサイト上の行動を録画・分析できる無料のWeb解析ツールです。セッションリプレイ機能でユーザーのマウス操作を録画できるほか、ヒートマップ機能やフォーム分析機能なども無料で利用できます。一人ひとりの訪問者の詳細な行動履歴を追うことが可能なので、ユーザーニーズに合ったLPに改善できるツールです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
無料(月額計測500セッションまで) 有料プランは月額6,000円〜(1年契約の場合) |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
参考:6ヶ月でコンバージョン数を増加させるヒートマップツール Mouseflow
出典元:Juicer|LOGLY
Juicerは、株式会社LOGLY(ログリー)が提供する無料のWeb解析ツールです。Webサイト訪問者の属性や行動データを分析し、自動でペルソナを作成してくれます。直感的なUIで、見込み客のスコアリングや重要な指標をグラフィカルに表示してくれるため、データ解析に馴染みがない方でも使いやすいのが魅力です。Google Analytics(GA4)よりも分かりやすいツールを求めていらっしゃる企業におすすめです。
ツールの特徴・強み |
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料金プラン |
無料 有料プランは月額50,000円〜 |
※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。
LPOツール決定後の主な導入の手順について、6つのステップで解説します。
まずはサービスの申し込みやアカウント作成が必要になります。無料ツールなのか、有料なのかによってプロセスが少し異なりますので、注意してください。
【無料ツールを利用する場合】
選定したLPOツールのWebサイトにアクセスし、自身でアカウントを作成すれば、すぐにツールの設定へと進めるのが一般的です。無料プランから有料プランへ切り替える場合は、ツール会社の担当者に相談できるケースがほとんどですので、解約条件や課金のタイミングなど、しっかりと条件を確認してから契約に進みましょう。
【有料ツールの場合】
LPOツール会社のホームページやLPなどから問い合わせして、プラン・料金・仕様などを相談するのが一般的です。選定ツールによっては、事前カウンセリングやオンボーディングサービスが付いている場合があるため、施策の相談が行えることもあります。
LPOツールから提供される専用タグやトラッキングコードを、分析対象のWebサイトに設置します。LPOツールによっては、どのコンバージョンをトラッキングするかを明確にするため、別途コンバージョンポイントの設定が必要な場合もあります。
流入キーワードやユーザー属性によって、LPを振り分け表示したい場合は、ツールの管理画面から流入時の振り分け条件を設定します。閲覧デバイスや流入元のチャネル、地域、新規/リピートユーザーなどさまざまな設定が可能です。
タグやトラッキングコード、振り分け条件などを設定できたら、テストで動作の検証を実施しましょう。Googleタグマネージャーなどの外部システムと同期できているか、蓄積したいデータが正常に記録できているかなどを確認してから運用を始めるのがポイントです。
なお、専用タグやトラッキングコードの設置、動作検証などは専門知識が必要な場合があるので、運用支援のある会社だとスムーズに導入できるでしょう。
テストサイトを公開したら、十分なデータが集まるまで待つ必要があります。早いものでは1週間で効果が出ますが、場合によっては数ヶ月以上かかることもあります。
効果検証を効率良く行うためにも、「2ヶ月経っても効果が出なければ検証方法を改める」など、あらかじめストップするタイミングを決めておくと、スムーズに施策の切り替えができます。
データが十分に蓄積できたら、分析結果をレポートで確認し、自社サイト改善のための施策を検討しましょう。改善ポイントを分かりやすく提示してくれるLPOツールを使ったり、自動でレポートを作成してくれるツールなどを使うと便利です。
LPOツールを活用すると実際にどのような効果が出るのでしょうか。Kaizen Platformが実際に担当した事例から、LPOの施策例や効果についてご紹介します。
月額制動画配信サービスのHuluは、登録者数増加のために、より訴求力の高いLPを制作したいという課題を抱えていました。
そこで、LPの「キャッチコピー」と「入力フォーム」という効果が出やすい2箇所で3つのABテストを実施。仮説に基づいて複数の施策を実施したところ、全ての施策でそれぞれ改善前の110%前後の効果を上げることに成功しました。
施策1:価格(2週間無料、月額料金)とサービス(動画のジャンル)による訴求で、登録完了率が改善
施策2:「2週間無料お試し」をよりアピールするLPで、登録完了率が改善
施策3:メールアドレスで始まっていた登録フォームを、「名前・生年月日・性別」など一般的な順序にし、フォームのデザインを分かりやすく変更したところ、登録完了率が改善
出典元:SBI証券|SBI証券
ネット証券大手のSBI証券は、新規口座開設ユーザーの増加を目指してLPの改善を考えていましたが、具体的な改善ポイントが導き出せないのが課題でした。
そこで、ヒートマップを用いた分析を実施し、ユーザーの動きを可視化した結果、「100円から積み立てスタート」にユーザーの興味が集まっていることが判明。その文言をファーストビューに起用したところ、CVRの改善が見られました。
主観にとらわれない、データドリブンの改善で大きな成果を上げることができた好事例といえます。
LPOツールは、LPの分析や、改善策の立案・検証までを効率的に進められるツールです。一方、ツールを導入すればすぐに効果が出るわけではなく、長期間の検証・改善が必要な施策でもあります。
まずは、現在の課題をしっかりと分析し、問題点の仮説を立てて対策を実行しましょう。その上で、効果測定を行い、データをもとに次の施策を検討するという一連のプロセスを何度も回すことが成果に繋がります。効果的にLPOを進めるためにも、自社の課題やリソースに合ったLPOツールを選ぶのが大切です。
なお、LPOツールは導入や運用に時間や手間がかかるため、自社でリソースを割くことが難しい場合もあります。その際は、代行サービスやコンサルティングサービスに強みのあるツールを活用するのも効果的です。
Kaizen Platformでは、1,000社以上の導入実績に基づいたノウハウをもとに、御社だけのオリジナル施策をご提案いたします。迅速かつ効率的にLPを改善し、CVRの向上や売上アップを実現したい企業様はぜひご活用ください。
Webサイト改善にお悩みはありませんか?
サイト改善に取り組んでいる、あるいは検討しているけれど、「自社にノウハウがない」「施策の打ち手が分からない」「成果が上がらない」といったお悩みはありませんか?
いざサイト改善に取り掛かっても、導入したツールがうまく運用できていなかったり、施策をやりっぱなしで振り返りができていなかったりすることで、成果に繋がらないケースは少なくありません。
LPOやEFO、ABテストをはじめとしたサイト改善施策では、成果を上げるための適切なKPI設計や施策の検証と振り返りによってPDCAサイクルを回すことが大切です。
そこで、サイト改善のノウハウや次の打ち手にお悩みの方へ、『サイト改善で成果を出すノウハウガイド』をお届けします。これまでKaizen Platformが1,000社・50,000回以上の施策支援から得た実績をもとに、サイト改善に活用できるノウハウや成功事例をまとめました。
コンバージョン改善や売上UPを実現したい方、改善の打ち手に悩んでいる、ノウハウがないとお困りの方は、ぜひ参考にしてみてください。