ランディングページ（LP）の最適化を意味するLPOは、WebサイトのCVR向上に欠かせない重要な施策です。しかし「どこから手をつけたらいいか分からない」「コーディングの技術がない」など、LPOに取り組む難しさを感じていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

LPOツールを使えば、自社サイトの分析や効果的な改善策の立案・実行・検証を実施できます。訪問者の行動分析やABテストの実施が簡単にできるため、LPOが初めての方でも安心です。

この記事では、LPOツールの基本的な機能や課題タイプ別のおすすめLPOツールを解説します。ぜひ参考にしてください。

※なお「そもそもLPOとは何か」「具体的にどのような施策を行うのか」を改めて確認したい方は、「LPOとは？劇的に改善した施策例やポイント・ツールについて解説」の記事をご覧ください。

▼目次

LPOツールを導入すべき企業、そうでない企業

LPOツールを比較・選定する際の3つのポイント

【課題タイプ別】LPOツールおすすめ11選

LPOツール導入の流れ

LPOツールを使った施策のステップ

LPOツールを活用した改善事例

まとめ｜LPOツールは自社の課題やリソースに応じて選ぼう

LPOツールを導入すべき企業、そうでない企業

LPOツールの導入・利用には一定のコストがかかるため、導入前に自社に必要かどうかをきちんと吟味しましょう。LPOツールを導入すべき企業とそうでない企業のポイントをご紹介します。

LPOツールを導入すべき企業

以下のような企業は、ツールを使ってLPOを実施することで、さらに多くのリード獲得や売上増加に繋げられる可能性があります。

• LPに一定のアクセスがある
• CVR向上やCPA削減を目指している
• 広告効果が薄れてきたように感じる

LPに一定のアクセス数があり、かつLPの細かな分析や比較的難易度の高い改修を行いたい場合は、LPOツールを検討するのがおすすめです。

下記のグラフのように、広告の効果には一定の上限があります。広告を増やしてリーチする人数を増加させても、自社の製品やサービスに親和性の低いユーザーに広告が届いてしまい、結果的にコンバージョンに繋がらないこともあります。

LPOツールを使って、顧客ごとのより詳細なターゲティングや、訴求力の高いLPを制作することで、CPAを抑えながらコンバージョンを増やせる可能性があります。

LPOツールを導入すべきでない企業

LPに十分なコンテンツが揃っていなかったり、ページへのアクセス自体が少ない企業には、LPOツールの導入をおすすめしません。流入数が少ない状態でLPの内容を改善しても、望んだ結果を得られない可能性が高いためです。

まずはユーザーを獲得するために、広告運用やコンテンツの充実化、SEO対策などから着手し、データを十分に蓄積することを優先すると良いでしょう。

また、LPOツールは導入すれば終わりではなく、効果が出るまで一定の時間と労力がかかります。さらに分析や改善の仮説立てを行うノウハウがないと、ツールをうまく活用できないケースもあります。そのため、LPOに取り組める人材がいない企業や、施策に取り組む時間がない企業にもおすすめできません。

自社のリソースは割けないがLPOを実施したい場合は、LPOコンサルティングに強みのあるサービスを利用すると良いでしょう。

LPOツールを比較・選定する際の3つのポイント

LPOツールを選定する際には、「導入目的」「コストパフォーマンス」「サポート体制」といった3つのポイントに注意しましょう。

1）目的に合った機能を選定する

LPOツールの導入を検討する前に、「ツールを使って何を達成したいのか」を明確にしましょう。LPOツールはLPの分析だけでなく、ページ制作や高度な検証テストの実施まで、幅広い機能が揃っています。

LPOツールを導入する目的が明確でないと、自社には必要のない機能に目が行ってしまい、結局ツールを使いこなせない結果を招く可能性があります。

例えば、分析に課題があるのであれば、レポーティング機能に優れたツールを選ぶのが良いでしょう。LPの改善施策の実行（レイアウトの変更やデザインの改修など）にリソースが奪われているのであれば、ノーコードで簡単にLP改善を行えるツールがおすすめです。

2）コストパフォーマンスを検討する

LPOツールは、無料で使えるものから、導入に数十万円以上かかるものまで、価格に幅があります。初期費用がかかったり、アクセス数によって従量課金があるなど、月額の基本料金以外に追加費用がかかることもあるので注意しましょう。

また、LPOは何度もテストを繰り返しながら効果を検証する施策です。根気良く長期間に渡って実施する必要があり、場合によっては年額で費用がかかることもありますので、費用対効果に見合うかどうかを必ず検討しましょう。

【LPOツールの相場・主な機能例】

3）サポートやアフターフォロー体制を確認する

LPOツールを導入しても、効果的な施策に繋がらなければ意味がありません。重要な指標を正しく見極める分析力や、より良い施策を打ち出すアイディアが必要です。

もしも社内にLPOの知見がない場合は、サポート力や提案力の強い企業を利用するのがおすすめです。ツールによって、サポートやコンサルティングのオプションはさまざまですので、必ず事前に確認しておきましょう。

【課題タイプ別】LPOツールおすすめ11選

課題別におすすめのLPOツールをご紹介します。無料で使えるものや、サポートが充実しているものまで5種類のタイプに分けて解説していますので、ぜひ参考にしてください。

【LPOツールおすすめ一覧表】

課題1：費用が掛けられない

課題2：LPOツールを初めて使うため、分析や設定方法があまり分からない

課題3：自社LPの具体的な課題が分からない

課題4：自社で効果的なLPを制作するリソースが足りない

課題5：LPOツール導入後に改善施策を回せる人材がいない、社内にノウハウがない

※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

無料で使えるLPOツール

LPOツールに興味があり、コストをかけずに使ってみたいという企業は、無料で使えるLPOツールの導入がおすすめです。

今までは無料のツールとして「Googleオプティマイズ」が多くの企業で使われてきましたが、2023年9月30日をもってサポートが終了し、利用できなくなってしまいました。

ここからは、Googleオプティマイズ以外でも無料で使えるLPOツールをご紹介します。

Ptengine

出典元：Ptengine｜PTMIND

Ptengineは、株式会社Ptmindが提供するLPOツールです。1ページあたり月間3,000PVまでのアクセス解析が可能で、ヒートマップを使ってクリック数の多い箇所や注目度の高いエリアを可視化できます。直感的なエディターを使って、ノーコードでテストサイトを作ることもできるので、ABテストも手軽に実施できます。

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参考：あなたのWebサイトを最強のマーケティングツールに Ptengine

Mouseflow

出典元：Mouseflow｜APOLLO11

Mouseflowは、ユーザーのWebサイト上の行動を録画・分析できる無料のWeb解析ツールです。セッションリプレイ機能でユーザーのマウス操作を録画できるほか、ヒートマップ機能やフォーム分析機能なども無料で利用できます。一人ひとりの訪問者の詳細な行動履歴を追うことが可能なので、ユーザーニーズに合ったLPに改善できるツールです。

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参考：6ヶ月でコンバージョン数を増加させるヒートマップツール Mouseflow

Juicer

出典元：Juicer｜LOGLY

Juicerは、株式会社LOGLY（ログリー）が提供する無料のWeb解析ツールです。Webサイト訪問者の属性や行動データを分析し、自動でペルソナを作成してくれます。直感的なUIで、見込み客のスコアリングや重要な指標をグラフィカルに表示してくれるため、データ解析に馴染みがない方でも使いやすいのが魅力です。Google Analytics（GA4）よりも分かりやすいツールを求めていらっしゃる企業におすすめです。

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参考：ユーザー分析DMP Juicer

初心者向けの簡単LPOツール

LPOツールを初めて使う場合は、自動でWebサイトを分析してくれたり、設定の手間ができるだけ少ないツールを使うのがおすすめです。ここでは、「AIアナリスト」と「Visual Website Optimizer（VWO）」の2種類のツールをご紹介します。

AIアナリスト

出典元：AIアナリスト｜WACUL

AIアナリストは、Google Analyticsのデータをもとに、AIが自動でWebサイトを分析し、改善点を提案してくれるLPOツールです。38,000サイト以上の分析データを学習したAIが重要ポイントをスコアリングして必要な施策を提案してくれるため、データに基づいた効果的な改善を進めることができます。Google Search Consoleや広告データなどとも連携でき、効果検証もワンクリックで実施できるので、分析に不慣れなユーザーでも活用しやすいツールです。

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参考：デジタルマーケティングの診断＆改善をこれ一つで AIアナリスト

Visual Website Optimizer（VWO）

出典元：Visual Website Optimizer｜assion

VWO（Visual Website Optimizer）は、LPのテストと効果検証が簡単に行えるLPOツールです。すでに世界6,000社への導入実績があり、JavaScriptタグをWebサイトに設置するだけでABテストを実施できます。また、Webサイトの画像やコンテンツ、構成内容を変えたページを複数用意して効果を検証するスプリットテストも、テストサイトのURLを入力するだけで簡単に実施できます。海外ツールですが、機能を十分に活用できるまで国内パートナーの専任コンサルタントがサポートしてくれるので安心です。

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参考：ツールの使いやすさとA/Bテストの運用支援ならassionのVMO

分析力に定評があるLPOツール

高度な分析ができるツールを探しているなら、「SiTest（サイテスト）」や「WebAnntena（ウェブアンテナ）」がおすすめです。それぞれの料金や特色をご紹介します。

SiTest

出典元：SiTest｜グラッドキューブ

SiTestは、株式会社グラッドキューブが提供する多機能LPOツールです。Webサイトの分析機能が充実していて、詳細なヒートマップ解析、録画機能による定量データ解析、期間やセグメント別の比較分析などが簡単に行えます。クリック一つで必要なデータをレポートにしてくれる上、AIが他のWebサイトの状況と比較した上で改善点を分析してくれるため、改善施策の立案も簡単です。すでに70万サイト以上の導入実績を誇り、高いレビューを受けたLPOツールとしてITreviewによる『ITreview Grid Award』も13期連続で受賞しています。

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参考：ヒートマップ×A/Bテスト×EFOでWebサイトの収益を最大化 SiTest

WebAntenna

出典元：WebAntenna｜ビービット

WebAntennaは、アクセス解析や広告効果の測定に強いLPOツールです。バナー広告・リスティング広告・自然検索・SNSなどの異なる流入データを簡単に一元管理でき、アトリビューション分析による、それぞれの施策の間接的な貢献度を計測できます。直接成果に繋がった流入経路や広告だけでなく、ユーザーがコンバージョンに至るまでのあらゆる施策の有効度合いが分かるので、適切な予算配分ができます。CPAを下げて、効果的かつ効率的に広告を運用したい企業におすすめのツールです。

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参考：広告効果測定ツールならWebAntenna

LPの制作が簡単に行えるLPOツール

外注に頼らずLPを制作したい企業や、短期間で大量のLPを配信したい企業は、LPの制作が簡単にできるLPOツールを選ぶとよいでしょう。ここでは、「CVX」と「ferret One CMS」の2種類のツールをご紹介します。

CVX

出典元：CVX｜ポストスケイプ

CVXは、株式会社ポストスケイプが提供するLPOツールです。200種類以上のLPのデザインテンプレートが用意されており、文字や画像を入れ替えるだけで簡単にハイクオリティなページを制作できます。ABテストも直感的な操作で簡単に実施できるので、HTMLコードを編集したり、テストごとにタグを設置する手間も省けます。LPの制作・運用を内製化したい企業におすすめです。

※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

参考：GA4対応 インハウスLP作成/LPOツール CVX

ferret One CMS

出典元：ferret One｜ベーシック

ferret One CMSは、BtoBマーケティングに特化したCMS（Contents Management System）です。直感的なUIを採用しているので、コーディングの知識がなくても、Power Pointの感覚でLPの制作や更新ができます。また、サービスを導入すると、1,000社以上の事例に基づいて、BtoBマーケティングに必要なノウハウをまとめたガイドライン「BtoBグロースステップ」を提供してもらえます。ガイドラインに沿って運用していくだけで、BtoBのリード獲得に必要な施策を実行できるので、社内にマーケティングの専門家がいない場合も安心です。

※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

参考：BtoBマーケするならferret One

コンサルティング力に強みのあるLPOツール

LPOを実施したいが、社内にノウハウや適切な人材がいない企業や、自社内でLPO施策のリソースを割けない企業は、コンサルティングサービスが充実しているLPOツールを利用しましょう。「KAIZEN UX」と「DLPO」の2つのサービスを詳しくご紹介します。

KAIZEN UX

出典元：KAIZEN UX｜Kaizen Platform

KAIZEN UXは、Kaizen Platformが提供するUI/UX改善支援サービスです。1,000社以上の導入実績に基づいたノウハウと、10,000人以上のデジタル専門人材を活用し、高度な分析や施策提案が行えるのが強みです。流入経路別のLPの出し分けや、ユーザーの属性に基づいたパーソナライズコンテンツの表示など、コンバージョンに繋がるLPの最適化が行えます。

経験豊富な専門人材がチームでプロジェクトに伴走してくれるので、自社にないアイディアや施策提案を受けられるのもメリットです。戦略立案から施策実行までをトータルに支援してくれるので、自社リソースを割かずに効果的な改善ができます。

※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

DLPO

出典元：DLPO｜DLPO

DLPOは、日本国内でシェアNo.1のLPOツールです。ABテスト、多変量テスト、パーソナライズ機能を搭載しており、LPはもちろん、ECサイトやオウンドサイトなど、さまざまなWebサイトのCVR改善を実施できます。LPOコンサルティングサービスを提供しており、LPOプロジェクト代行やABテスト代行も実施しています。個々の事例に合った戦略立案から実行支援までをワンストップで対応してもらえるのが強みです。

※2023年11月時点での料金・サービス内容です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。

参考：LPOツールならDLPO

LPOツール導入の流れ

LPOツール決定後の主な導入の手順について、6つのステップで解説します。

1. サービス申し込み、アカウント作成
2. 専用タグやトラッキングコードを設置
3. 振り分け条件などの設定
4. 動作検証
5. テストの実施
6. レポートで分析結果を確認

1）サービス申し込み、アカウント作成

まずはサービスの申し込みやアカウント作成が必要になります。無料ツールなのか、有料なのかによってプロセスが少し異なりますので、注意してください。

【無料ツールを利用する場合】

選定したLPOツールのWebサイトにアクセスし、自身でアカウントを作成すれば、すぐにツールの設定へと進めるのが一般的です。無料プランから有料プランへ切り替える場合は、ツール会社の担当者に相談できるケースがほとんどですので、解約条件や課金のタイミングなど、しっかりと条件を確認してから契約に進みましょう。

【有料ツールの場合】

LPOツール会社のホームページやLPなどから問い合わせして、プラン・料金・仕様などを相談するのが一般的です。選定ツールによっては、事前カウンセリングやオンボーディングサービスが付いている場合があるため、施策の相談が行えることもあります。

2）専用タグやトラッキングコードを設置

LPOツールから提供される専用タグやトラッキングコードを、分析対象のWebサイトに設置します。LPOツールによっては、どのコンバージョンをトラッキングするかを明確にするため、別途コンバージョンポイントの設定が必要な場合もあります。

3）振り分け条件などの設定

流入キーワードやユーザー属性によって、LPを振り分け表示したい場合は、ツールの管理画面から流入時の振り分け条件を設定します。閲覧デバイスや流入元のチャネル、地域、新規／リピートユーザーなどさまざまな設定が可能です。

4）動作検証

タグやトラッキングコード、振り分け条件などを設定できたら、テストで動作の検証を実施しましょう。Googleタグマネージャーなどの外部システムと同期できているか、蓄積したいデータが正常に記録できているかなどを確認してから運用を始めるのがポイントです。

なお、専用タグやトラッキングコードの設置、動作検証などは専門知識が必要な場合があるので、運用支援のある会社だとスムーズに導入できるでしょう。

5）テストの実施

テストサイトを公開したら、十分なデータが集まるまで待つ必要があります。早いものでは1週間で効果が出ますが、場合によっては数ヶ月以上かかることもあります。

効果検証を効率良く行うためにも、「2ヶ月経っても効果が出なければ検証方法を改める」など、あらかじめストップするタイミングを決めておくと、スムーズに施策の切り替えができます。

6）レポートで分析結果を確認

データが十分に蓄積できたら、分析結果をレポートで確認し、自社サイト改善のための施策を検討しましょう。改善ポイントを分かりやすく提示してくれるLPOツールを使ったり、自動でレポートを作成してくれるツールなどを使うと便利です。

LPOツールを使った施策のステップ

LPOツールを活用してCVRの向上に繋げるためには、問題点を洗い出し、仮説を立てて施策を実施する以下のプロセスが必要になります。

1. 現状の問題点を把握する
2. 問題点の仮説を立て、対策を決める
3. 改善策を実行し、効果を測定する
4. データをもとに改善策を再検討する

LPOツールを使った効果的な検証・改善の方法をご紹介します。

1）現状の問題点を把握する

LPOを実施するには、まず現在のページにどのような課題があるのかを詳しく分析しましょう。

ヒートマップ機能やページ分析機能などを使って、Webサイト上でのユーザーの行動を可視化し、問題点を特定します。具体的には、離脱率が高いコンテンツやクリックされにくいボタンなどを見つけたり、反対にどんなコンテンツがユーザーの注目を集めたかを把握したりします。

数値データとユーザーの実際の行動から、ユーザーにとって使いにくい点や改善すべき点を洗い出すのがポイントです。

2）問題点の仮説を立て、対策を決める

LPOツールから得られたデータをもとに、問題点から考えられる原因を洗い出し、仮説を立てながら改善策を立案しましょう。

例えば、フォームでの離脱率が高い場合は、「入力項目が多くて面倒くさいと感じるユーザーが多いのではないか」という仮説を立て、「フォームの入力項目を減らす」といった施策を取ることができます。

複数の仮説が考えられる場合には、複数のLPを制作して効果を比較するのも有効です。LPOツールの中には、テンプレートを改変するだけで簡単にLPを制作できるものもありますので、活用してみてください。

3）改善策を実行し、効果を測定する

改善策が固まったら、LPOツールに搭載されたABテスト機能や多変量テスト機能を使ってテストサイトを配信し、どのような効果が現れたか測定します。

例えば、新しいコンテンツと従来のコンテンツをABテストし、どちらのページで離脱率が低いかを検証しましょう。セグメント別に効果を測定することで、ユーザーの属性による効果の違いも確認できます。有効な数値が出るまで施策を実施し、レポート機能を使って効果を測定しましょう。

4）データをもとに改善策を再検討する

検証の結果から最適な改善策が見つかったら、その結果をもとに新たな仮説を立て、次の改善策を検討します。例えば、コンテンツの変更で離脱率が下がった場合、「ファーストビューにもその内容を反映する」「CTAのコミュニケーションもそれに合わせて改修してみる」などの施策が考えられるでしょう。

小さな改善を積み重ねることで、総合的にCVRを高められます。

LPOツールを活用した改善事例

LPOツールを活用すると実際にどのような効果が出るのでしょうか。Kaizen Platformが実際に担当した事例から、LPOの施策例や効果についてご紹介します。

ABテストで登録ユーザー数が大幅UP｜Hulu

月額制動画配信サービスのHuluは、登録者数増加のために、より訴求力の高いLPを制作したいという課題を抱えていました。

そこで、LPの「キャッチコピー」と「入力フォーム」という効果が出やすい2箇所で3つのABテストを実施。仮説に基づいて複数の施策を実施したところ、全ての施策でそれぞれ改善前の110％前後の効果を上げることに成功しました。

施策1：価格（2週間無料、月額料金）とサービス（動画のジャンル）による訴求で、登録完了率が改善

施策2：「2週間無料お試し」をよりアピールするLPで、登録完了率が改善

施策3：メールアドレスで始まっていた登録フォームを、「名前・生年月日・性別」など一般的な順序にし、フォームのデザインを分かりやすく変更したところ、登録完了率が改善

ヒートマップ分析でCVR10％増｜SBI証券

出典元：SBI証券｜SBI証券

ネット証券大手のSBI証券は、新規口座開設ユーザーの増加を目指してLPの改善を考えていましたが、具体的な改善ポイントが導き出せないのが課題でした。

そこで、ヒートマップを用いた分析を実施し、ユーザーの動きを可視化した結果、「100円から積み立てスタート」にユーザーの興味が集まっていることが判明。その文言をファーストビューに起用したところ、CVRの改善が見られました。

主観にとらわれない、データドリブンの改善で大きな成果を上げることができた好事例といえます。

まとめ｜LPOツールは自社の課題やリソースに応じて選ぼう

LPOツールは、LPの分析や、改善策の立案・検証までを効率的に進められるツールです。一方、ツールを導入すればすぐに効果が出るわけではなく、長期間の検証・改善が必要な施策でもあります。

まずは、現在の課題をしっかりと分析し、問題点の仮説を立てて対策を実行しましょう。その上で、効果測定を行い、データをもとに次の施策を検討するという一連のプロセスを何度も回すことが成果に繋がります。効果的にLPOを進めるためにも、自社の課題やリソースに合ったLPOツールを選ぶのが大切です。

なお、LPOツールは導入や運用に時間や手間がかかるため、自社でリソースを割くことが難しい場合もあります。その際は、代行サービスやコンサルティングサービスに強みのあるツールを活用するのも効果的です。

Kaizen Platformでは、1,000社以上の導入実績に基づいたノウハウをもとに、御社だけのオリジナル施策をご提案いたします。迅速かつ効率的にLPを改善し、CVRの向上や売上アップを実現したい企業様はぜひご活用ください。