『DXを流行り言葉で終わらせない』

そのために大事な「成功も失敗も含めたナレッジ」や「業界を超えた人材」の交流を目的として、KaizenPlatformが2021年2月に開催した「DX Drive 2021」。

本記事では、日本企業のDX実装を加速させるべく、業界を超えた実践者が集い、互いの成功・失敗を分かち合った各セッションのレポートをお届けします。

▼ 目次

“フォーム体験”を改善、入力完了率55％UP

ログインページをパーソナライズして入金率UP

営業資料の動画化で業務効率UP 

WEBオープンキャンパスで入学希望者増

報道のD2Cに取り組み、SNSリーチが10倍以上に 

商品マニュアルを動画化、コールセンターの受電率低下を防止

“フォーム体験”を改善、入力完了率55％UP

人材派遣会社のスタッフサービス様では、ユーザーが仕事の登録を行う際の「入力フォームでの離脱」が課題となっていました。登録検討ユーザーを深堀りしてみると、スマートフォンからのアクセスが増えており、長いスクロールを嫌う傾向があることがわかりました。そこで、入力フォームを分割して「Step式フォーム」にすることで、入力完了率が55％向上。また、登録開始率も40％向上し、登録数を劇的に増加させることができました。

ログインページをパーソナライズして入金率UP

SBI証券様では、お客様の初回ログインページのパーソナライズを行いました。「投資」という商品性質上、ご覧になるお客様が投資について詳しいのか、それとも初心者なのかによって、ご覧になる情報が異なります。初心者の場合は、個別銘柄を選ばなくても投資が開始できる商品を中心に案内することで、入金率を8.4％向上させることができました。これは、DXにおける「ユーザー視点で自然な体験を作るために、データをどのように使うのか？」を考えた取り組みの一例と言えます。

営業資料の動画化で業務効率UP

コロナ禍により、営業活動においても大きな変化が起きています。リモートでの営業活動が主流となりつつあり、Kaizen Platformにも営業資料の動画化のご依頼がとても増えています。動画化のメリットとしては、営業担当による説明スキルが均一になり、何回も同じ説明をしなくて済むことです。さらに、時間短縮にもつながり、商談の質も上げることができるため、導入を検討する企業が増えています。

NTT東日本様では、動画による問診を導入し、アポイントメントからの商談化率を3.5倍にまで向上させることができました。動画を効果的に使い、お客様により課題感を持っていただくことで、お客様にとって必要な商品であることを意識していただけるようになったのです。デジタル時代において、「“体験”をどのように作っていくのか」が非常に重要だとわかります。

WEBオープンキャンパスで入学希望者増

従来、多くの大学が、学校の雰囲気を知ってもらうために催していたオープンキャンパスやイベントなどが、コロナ禍によって中止を迫られています。そのような中、実践女子大学様では、動画を活用したWEBオープンキャンパスを活用して入学希望者の増加につなげています。キャンパスツアーの体験からカリキュラムの説明までをわかりやすく視聴できるのが特徴です。

報道のD2Cに取り組み、SNSリーチが10倍以上に

報道ステーション（テレビ朝日）様とは、報道におけるD2Cの取り組みを実施しています。具体的には、番組の放送終了後、翌朝までにダイジェスト動画を作成してSNSに投稿するものです。取り組み開始から約1カ月で、「ツイートインプレッション」「プロフィールへのアクセス」「@ツイート」「フォロワー数」の全てが大幅に向上しました。

商品マニュアルを動画化、コールセンターの受電率低下を防止

コロナ禍において、コールセンターでは三密を避けるための人員削減による、受電率（お客様から着信した電話にオペレーターが応答できた割合）の低下を防ぐことが課題となっています。

ネスレ様では、コールセンターでの受電率を高め、お客様にご迷惑をお掛けしないよう、お客様自身がWEBサイト上で疑問を解決できるように取り組みました。WEBサイト上に掲載しているマニュアルをもとにインタラクティブな動画を制作し、条件分岐による情報表示を可能にすることで、お客様が知りたい情報をしっかりと届けられるようになり、受電率低下の防止に貢献しています。

「体験を変えると、未来は変わる」事例として、ごく一部ですが、6企業様との取り組み事例をご紹介いたしました。より詳しく知りたい方には個別にご紹介させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。