2021/09/03 (Fri)
今後のECビジネスで鍵を握る発見型コマースとは?
Kaizen 編集部

著者: Kaizen 編集部

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新型コロナウイルスの世界的な流行により急速に進んだ消費者のオンラインシフト。そのような背景から多くの企業がEC利用に踏み出しています。

経済産業省の報告では、小売業におけるEC比率は、2019年は6.76%に対し、2020年は8.08%と1.3%程伸びました。例年は、0.3~0.5ポイント程度の伸びだったため、1年で過去3,4年分に匹敵するデジタル化が進んだことになります。

これは、日本だけでなく世界的に見ても同様の動きを見せています。

例えば、中国のEC化率は急激な拡大を見せており、経済産業省の報告では、2020年でEC化率は44%に到達していました。

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※引用:経済産業省|「令和元年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業

このような動きから、日本も今後は中国を追うように急速にEC化率が伸びると考えられます。

しかし一方で、ECにおいてユーザーの選択肢が増えたため、売上を伸ばすには、自分たちの商品を消費者に見つけてもらう必要があります。

ウィンドウショッピングなどで偶然の出会いがある実店舗と違い、ECでは自社の商品をユーザーに発見してもらうのは簡単ではありません。

では、どのようにすればECで売上を伸ばすことができるのでしょうか。

現在、ネット上で商品を販売する方法やプラットフォームはいくつもありますが、その中で特にInstagramの利用がおすすめです。Instagramには偶然の出会いを生み出す「発見型コマース」と呼ばれるシステムがあり、今後ECを運営するにあたって新たな常識になるものと考えられています。

本記事では、発見型コマースを中心にInstagramがなぜECビジネスで効果的なのかを紹介していきます。

 

▼目次

1. コロナ禍によるEC売上の増加

2. 今後のEC業界の主役「発見型コマース」

2-1.そもそも発見型コマースとは?

2-2.発見型コマースのロジック

2-3.魅力的なショッピング体験ができるInstagram

3.Facebookビジネスパートナー「Kaizen Ad」

3-1.なぜクリエイティブが売上に重要なのか

3-2.Facebookビジネスパートナーとは

3-3.KAIZEN Adとは

3-4.Kaizen Adの事例

4.まとめ

 

コロナ禍によるEC売上の増加

2020年から新型コロナウイルスの影響で、ユーザーの消費行動が加速度的に変化しています。密を避けるために実店舗で商品を購入することを避け、オンラインで買い物をする消費者が非常に増加しました。

それを証するように、Shopifyの「年次レポート」では、コロナ禍における消費活動のアンケート結果が以下のように紹介されています。

 

  • 新型コロナウイルスの感染拡大以降、消費者の84%がオンラインで買い物。それに対し、実店舗で買い物した人は65%。
  • 実店舗で買い物した人のうち、38%の人は年初と比較して実店舗で買い物する頻度が減った。

 

このような消費活動のデジタルシフトにより、ECの市場規模が大きく拡大しました。2020年は、前年の 10 兆 515 億円から 2 兆 1,818 億円増加し12 兆 2,333 億円に、伸長率では 21.71%です。

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※引用:経済産業省|「令和2年度 産業経済研究委託事業

このような背景から、今後は小売業界において最も重要な時期である「商戦期」でのECの使い方が売上を伸ばす鍵になると考えられます。

たとえば、クリスマスや年末セールなどイベントが多い12月は、消費者の財布の紐が緩みやすく、多くの商品がECで売れる可能性が高いです。

ただ、必ずしもビジネスでECを導入すれば成功するというわけではありません。

多くの小売業がEC化を行なっていることから、ユーザーはこれまで以上に多くの商品を見ることができます。

数ある選択肢の中から、オンライン上で自社の商品を選んでもらうことは、実際に商品を見せられる実店舗に比べ、ハードルが高いです。

そのため、戦略もなくEC業界に参戦しても、売上を大きく伸ばせない可能性があります。

では、どのようにすればオンライン上で自社の商品を購入してもらえるのでしょうか。

その悩みを解決してくれるのがFacebook社が提唱する「発見型コマース」です。

 

今後のEC業界の主役「発見型コマース」

そもそも発見型コマースとは?

Facebook社が提唱する「発見型コマース」は、ユーザーがすでに知っている商品ではなく、趣味や行動履歴から「おそらく好きになるだろう」という商品をユーザーのフィードやストーリーズに表示し、偶然の出会いを生み出すシステムです。

つまり、従来の「顧客が商品を見つける」とは全く逆の、「商品が顧客を見つける」という考え方です。

これにより、ユーザーは今まで自分が全く知らないような新しい商品を知り、販売者側もユーザーの好みになるような商品を見せることができ、どちらにとってもWin-WInな関係を築くことができます。

この発見型コマースが誕生した背景には、消費者心理の変化があると考えられます。

これまでは、商品を購入するために自分で商品を調べ公式サイトなどで自分で調べるが主流でした。

しかし、インターネットが発明され、SNSが普及してから、ユーザーが受け取る情報量は膨大に膨れ上がり、自分で情報を調べ、欲しい情報を入手することを煩わしく感じはじめました。

それにより、「自分で調べる」より「おすすめを見て商品を選ぶ」と消費者心理に少しずつ変化が見られました。

特に若年層はこの傾向が強く、MarkeZineの調査では、若年層の30%以上が「おすすめ・紹介されたものを見る」と報告しています。

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※引用:MarkeZine|「情報収集はもう時代遅れ?「調べたくない」消費者の実態と、これからの情報提供の在り方を考える

ジェネレーションZ:1997‐2012年生まれ(15-24歳)

ジェネレーションY:1981‐1996年生まれ(25-40歳)

ジェネレーションX:1965‐1980年生まれ(41-56歳)

ベビーブーマー:1946‐1964年生まれ(57歳以上)

 

このおすすめされたものを見るというのは、まさに、Facebook社が提唱する「発見型コマース」であり、現代の消費者が求めていたものといっても過言ではありません。

発見型コマースは特にInstagramで最大限に活用されており、多くのユーザーがInstagramで新しい商品やサービスを発見し、購入までつながっています。

実際、Facebookが2020年のセミナーの講演で、利用者の83%は「Instagramで新しい商品やサービスを発見」し、80%が「商品やサービスを購入するか決める」と回答しました。

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※引用:ネットショップ担当者フォーラム「2020 セミナーレポート

EC商戦期に発見型コマースを利用し売上を伸ばしましょう。

詳しくはこちら

https://www.facebook.com/business/c/discovery-commerce

発見型コマースのロジック

発見型コマースが実現できるロジックに、Facebook社の豊富で良質なデータにあります。

Instagramをはじめ、Facebook社のプラットフォーム全体での利用者は32億人ほどいます。

 

その利用者全員が1日でどのような情報に触れ、どのような商品を購入したかなど行動データを機械学習することによって、ユーザー1人1人に最適化したコンテンツを表示することができる仕組みとなります。

ここに、どのようなユーザーが自社の商品を好きかのような自社のデータを掛け合わせることで、非常に高い精度でユーザーの嗜好に合うような商品を表示することができます。

 

魅力的なショッピング体験ができるInstagram

Instagramで発見型コマースが効果的なのは、プラットフォームの特徴にもあります。

Instagramには、「Instagramショッピング」という、購入までシームレスに繋げる機能があり、欲しいと思ったものをすぐに購入することができます。

これは、Instagramの投稿時に商品情報をタグ付けし、ユーザーは投稿に表示されたタグをタップすると、商品の名前や価格などを閲覧することができます。

そこから、実際に商品を購入したいと思えば、商品詳細ボタンを1クリックするだけで、商品購入ページへ遷移することができます。

Instagramショッピンを利用することで、Instagramで気になった商品の購入ページへの動線をスムーズにすることができ、購買機会の増加も見込めます。

 

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引用:futureshop|「Instagramショッピング機能 (Facebookカタログ連携)

 

Facebookビジネスパートナー「KAIZEN Ad」

発見型ビジネスとショッピング機能により、InstagramでECビジネスを利用すると効率的に売上を伸ばすことができます。

ただ、それだけでは、InstagramのECビジネスを最大限に活用できるわけではありません。

より売上を伸ばすためには、クリエイティブの工夫もする必要があります。

ここでは、なぜ、クリエイティブがInstagramにおいて重要なのか紹介します。

また、Facebookビジネスパートナーとして、クリエイティブを支援するKaizen Platformの「KAIZEN Ad」についても紹介します。

「KAIZEN Ad」は広告クリエイティブをメインとしたサービスのため、Instagramで広告と併用してECビジネス利用したい企業におすすめです。

 

なぜクリエイティブが売上に重要なのか

Instagramに関わらず、多くのプラットフォームにおいてクリエイティブは非常に重要な役割をもちます。

例えば、YouTubeが公表したデータでは、動画広告の効果のうちクリエイティブが50%を占めると報告しています。

他にもKaizen Platformが手掛けた事例では、クリエイティブのPDCAを回したことで、CPAやCPI、ROIなど顧客のキャンペーンの最終成果で30〜200%程度の広告効果が改善されました。

特に、Instagramは写真や動画を共有するという特徴のため、よりクリエイティブによってエンゲージメント率などが変化していきます。

そのため、InstagramのECビジネスはクリエイティブによって売上が大きく左右されます。

ただ、ユーザーに魅力的に見えるクリエイティブというのはPDCAを回してわかるものであり、簡単に見つかるものではありません。

そこで、Facebookビジネスパートナーである「KAIZEN Ad」の利用をおすすめします。

 

Facebookビジネスパートナーとは

そもそも、Facebookビジネスパートナーとは、Facebookがこれまでの実績から専門知識を有すると認定した企業を指します。

パートナー企業として認められると、Facebook社によるオフィシャルのサポートを受けることができ、APIを活用した独自機能の開発等において可能性の幅が広がります。また、パートナーセンター(https://www.facebook.com/business/marketing-partners/)を通じて、世界各国の企業とのビジネスが可能となります。

パートナーのカテゴリーは複数あり、KAIZEN Adは「クリエイティブ・プラットフォーム」という、「クリエイティブによるマーケティング課題の解決」に特化したパートナーとして認定されました。

 

KAIZEN Adとは

KAIZEN Adとは、「Kaizen Platform」が提供する、静止画ならびに動画広告をサポートするプラットフォームです。短期間で多種類の広告クリエイティブを作成できるクリエイターが1万名以上おり、データに基づくクリエイティブ改善の運用とクリエイティブ入稿を省力化できるソリューションです。

高速でPDCAを回すことができるため、Instagramなどの多くのプラットフォームでクリエイティブの効果が出ないといった問題を解決してきました。

 

KAIZEN Adの詳細については下記サイトからご覧ください。

https://kaizenplatform.com/video

 

KAIZEN Adの事例

施策概要

メンズスキンケアブランドの「バルクオム」はこれまでInstagramで動画広告の配信を行なってきました。

動画のパターンに限界を感じてきたため、大量にクリエイティブを製作できるKAIZEN Adに依頼。

 

事業課題

代理店やインハウスで検証できるパターンの限界が来ていた

 

施策

既存クリエイティブとは異なるアプローチ方法で大量にロジックを立てて検証

 

結果

大量製作、高速でPDCAを回したことで、様々クリエイティブでユーザーにアプローチすることができた

 

動画URL

https://youtu.be/DaIXAS1Oyrw

 

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※制作だけでなく戦略から一気通貫でサポートが必要な場合は、ご相談ください。以下の通り、包括的なサポートも可能です。

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まとめ

今後ECビジネスにおいて非常に重要な役割を担うInstagram。

 

Facebook社は今後も、「顧客のニーズを予測し、商品を気に入る可能性が高い人々にその商品を紹介する発見型コマース」と、「煩雑さがないシームレスなショッピング機能」といった、ユーザーがより魅力的にショッピング体験ができることを目指すでしょう。

EC商戦期に発見型コマースを利用し売上を伸ばしましょう。
詳しくはこちら
https://www.facebook.com/business/c/discovery-commerce

 

その一方、これらの機能を最大限活かすために、ファーストインプレッションで「あ、この商品いいな...」と思えるような魅力的なクリエイティブを制作することも重要となっていきます。

日々の投稿や広告で、ユーザーの目に止まるようなクリエイティブを投稿できれば、よりInstagramを用いたECビジネスの売上が伸ばすことができるでしょう。

 

動画広告で成果をあげてきた企業の成功事例とは?

動画広告に着手しはじめたけど「なかなか成果があがらない……」とお困りではありませんか? 昨今のWeb広告市場で盛り上がりを見せる動画広告ですが、1本の動画を制作するには意外にも手間や時間がかかります。自社に十分なノウハウや制作リソースがないと、スピーディにA/Bテストを実施し、PDCAを回すのはなかなか困難です。 これまで独自のプラットフォームと1万人超のクリエイターネットワークを活用し、8,000本以上の動画を制作してきましたが、同時に社内のリソースやノウハウ不足といった動画広告における企業課題も多く目にしてきました。 そんな動画広告の成果に伸び悩む方々の課題解決になればと思い、これまで手がけてきた動画広告の成功事例と、数々の取り組みから見えてきた動画広告のベストプラクティスをまとめた資料をご用意しました。

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