800万人超の会員数を誇る転職サイト『エン転職』や、25万社が利用する求人サービス『engage』などのHR Techプロダクトを展開するエン・ジャパン。
さまざまなアプローチでデジタルマーケティングに取り組むエン・ジャパンは、なぜ今KAIZENチームと組むのでしょうか。
エン・ジャパンのデジタルマーケティングを統括するプロモーション部の部長・田中奏真氏に、Kaizen Platformのサービスを利用することで得られるメリットについて伺いました。
※本取材は、zoomを使用したオンラインで実施しました。
デジタルプロダクト開発本部
プロモーション部 部長 田中奏真氏
BtoCマーケティングチームのBtoBへの挑戦。経験豊富な外部のパートナーと組むことでチーム強化
──事業内容について教えてください。
田中奏真氏(以下、田中) エン・ジャパンは、転職支援サービスの提供など、採用をコアにしたビジネスを展開しています。転職・採用の瞬間をゴールにするのではなく、入社者の「仕事人生の充実」や就職した先の「企業業績への貢献」までを見据えたサービス提供を行なっています。
エン・ジャパンのサービスの一部(出典: https://corp.en-japan.com/)
──プロモーション部では、何を担当されていますか?
田中 エン・ジャパンが運営する8つのHR Techプロダクト(engage、エン転職、エン エージェント、ミドルの転職、AMBI、エンジニアHubキャリア、エン派遣、エンバイト)の、認知向上や新規会員の集客、UI改善といったデジタルマーケティング全般を担当しています。このうち、KAIZENチームには求人サービス『engage』のサービス改善をお願いしています。
──Kaizen Platformとの取り組みを始めるにあたって、どのような課題を抱えていましたか?
田中 BtoBマーケティングのスキル不足が課題でした。BtoCマーケティングは長年の経験から得たノウハウがありましたが、新規事業として求人サービス『engage』をリリースするにあたり、初めてBtoBマーケティングと向き合うことになりました。
マーケティングチームには元営業職の社員もいるので、企業インサイトの情報は持っていましたが、それをクリエイティブやUIに置き換えるスキルが不足していました。
──そこで、BtoBの事例が豊富なKaizen Platformに白羽の矢が立ったのですね。
田中 インハウスでコツコツ仮説検証していく方法も考えましたが、新規事業の立ち上げはスピードが勝負。早急に外部から知見を取り込むべきと判断しました。
決め手は「圧倒的なデータ量」と「目利き力」と「第三者の目」
──プロモーション部では外部の会社との取り組みも多いと思います。その中でも、Kaizen Platformとのプロジェクトを始めることになった決め手はなんだったのでしょうか?
田中 大きく、三つあります。
一つは、Kaizen Platformが大量に保持する「ABテストの結果データ」です。ひとつひとつのデータそのものはシンプルですが、Kaizen Platformはその大量のデータを読み解いて言語化し、形式知化されている。さまざまな業界のノウハウが集約されている情報は非常に貴重だと思いました。
二つ目は、たくさんあるアイデアの中から成功に近いものを選択する「目利き力」ですね。仮説を考えだすとキリがないので、場数を踏んだ目利きのプロ集団と組みたかった。
そして、三つ目は、固定観念なしにサービスを見てもらえる「第三者の目」。毎日、自社のサービスに触れている私たちでは気づけないような問題点を、外部のチームと組むことで発見できるのではないかと考えました。特に『engage』は新規事業だったこともあり、ユーザーも初見の状態です。ユーザーと近い視点でサービスを見ることができるグロースハッカーをたくさん抱えているのも魅力でした。
【KAIZEN TEAMの特徴】
「10,000人超の多様な専門人材ネットワーク」+「過去2万件に及ぶ実績から課題に適したチームを構築」+「10名以上のグロースチームがすぐに稼働」
(出典: https://kaizenplatform.com/ux/kaizen-team.html)
「スライド一枚」のレポートが社内共有に役立った
──実際に取り組みを始めてから、新たに得られた価値はありましたか?
田中 まず、あらゆる業界の成功・失敗事例を自社の知識に変換できたことが挙げられますね。
加えて、施策の結果に対しての考え方を学べたこと。たとえば、「ABテストの結果、Aがよかった」とは誰でも言えると思うのですが、次に活かすためには「なぜAがよかったのか」という結果に対する解釈が重要です。そういった“結果の読み方”をどんどん吸収できる環境を作れたので、社内の若手メンバーにとっても成長の力添えになっています。
また、全体を通して、UI改善プロジェクトの運営ノウハウも蓄積できました。プロジェクトのフロントを若手社員に任せることで、もし社内で同じプロジェクトを運営するならどうしたらいいかといったスキルを得られたことにも価値を感じています。
──外部のチームとして「スポットで関わって終わり」ではなく、社内にノウハウとして蓄積できたということですね。
田中 成功した施策だけでなく、失敗した施策にも向き合って振り返りができたのは良かったです。成功施策の再現性と、失敗施策の再発防止の両方が組み合わさることで知識の形式知化を進められたと思います。
また、KAIZENチームに提出いただいたレポートの存在も大きかった。スライド一枚に「課題・仮説・結果」と「デザインの比較」が簡潔明瞭に書かれていて、これさえ共有すれば、誰でも施策の結果とその解釈を把握できるようになっています。関係者全員がいっぺんにノウハウを吸収できるという点で、このレポート単体でもお金を払うべき価値があると思います。
コロナ禍による雇用市場の落ち込みにも負けず、エン・ジャパンならではの雇用創出を目指す
──今後の取り組みに向けて、Kaizen Platformに期待することは何ですか?
田中 求人サービス『engage』のUIを改善することで、企業がラクに求人公開できる世界にしたいです。
求⼈件数が増えれば、雇用を創出できるチャンスも増える。KAIZENチームの力を借りて、求人企業と求職者に役立つサービスに改善していきたいと思います。
Kaizen Platformは、みなさまのチームの一員として、サイトの課題を見つけ改善していきます。ご相談は、お気軽にどうぞ!
<画像提供=エン・ジャパン、取材・文= 早川大輝、編集=Kaizen Platform>