トップページセミナー一覧【録画配信】『SNS売れをつくるリテールメディア活用法』店頭売上を300%以上リフトさせた実例と共に解説&世界最大のリテールテックイベント「NRF 2023」の最新トレンドレポートも紹介

【録画配信】『SNS売れをつくるリテールメディア活用法』店頭売上を300%以上リフトさせた実例と共に解説&世界最大のリテールテックイベント「NRF 2023」の最新トレンドレポートも紹介

SNS売れをつくるリテールメディア活用法
  • メーカー・ブランドのマーケティング部門や営業企画部門の方
  • リテールで販促プロモーションを担当される方
  • SNSを活用したプロモーションを担当される方

内容紹介

SNSの普及やインフルエンサーの台頭など、スマートフォンによる社会・生活の変化は年々大きくなっており、2022年にはメディア接触時間において初めてスマートフォンがテレビを上回りました。また「TikTok売れ」という言葉に代表される通り、SNSは購買行動にも大きな影響力をもたらしており、販促プロモーションを検討する上で重要な役割を担っています。

 

2022年以降は、多くのECチャネルを中心に販売しているブランドが広告費の高騰や競合の増加により、ECのみでの販売拡大が難しくなり、オフラインつまり店舗への配荷拡大や店頭プロモーションを強化し始めました。

 

しかし、重要な購買チャネルである店舗においては、商品棚の陳列や店頭プロモーションはTVCM等のマス広告と連動させることが主流であり、メーカーとリテール双方のノウハウやリソースの不足により、SNSと店舗・リテールメディアを連動させた販促プロモーションを実施することが難しいと悩む方も少なくありません。

 

そこで、Kaizen Platformはこれらの課題解決に向け、SNSと店頭の商品棚やリテールメディアを連動させ、認知・話題化から来店・購買までを一気通貫で支援する新しい販促サービス「KAIZEN RETAIL SNS」をリリースしました。

 

今回の「DX Drive 2023」では、「KAIZEN RETAIL SNS」の第一弾取組みを実施したユニリーバ・グループのラフラ・ジャパン株式会社をゲストにお迎えし、「SNSと店頭を連動させていかに購買に繋げるか」そのポイントの解説と、実際に店頭販売を300%以上リフトさせた取組み事例についてご紹介いたします。加えて、リテールメディアに精通する大日本印刷株式会社より、今年の1月15日〜17日(現地時間)にアメリカで開催された世界最大のリテールテックイベント「NRF 2023」の最新レポートを交えて、世界の最先端トレンドや日米比較など、リテールメディア活用の最前線を解説いたします。

 

店頭の売上成長やSNS活用に悩みを抱えているメーカー・ブランドのご担当者さま、店舗への集客やリテールメディアの活用、販促プロモーションに課題を感じているリテールのご担当者さま、みなさまにとって一助となる情報をお届けします。ぜひ、ご参加ください。

講演者

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株式会社Brandism 代表取締役 ユニリーバ・ジャパン スキンケアカテゴリー統括兼ラフラ・ジャパン株式会社 代表取締役社長

ユニリーバに2009年に入社。約12年間、ラックスやダヴなどのブランドマーケティングを経験。国内を中心とした360°のプロモーションから、グローバルのブランド戦略や製品開発まで、幅広く従事。ロンドン本社にてダヴを担当し、グローバル全体のブランド戦略設計をリードした後、2020年1月より、ユニリーバ・ジャパンにおけるスキンクレンジングカテゴリーならびにダヴブランドを統括。2021年7月より同ユニリーバ・グループのプレミアムスキンケアを扱うラフラ・ジャパン株式会社の代表取締役に就任。また、2021年より株式会社Brandismを創業し、ToBからToCまで、幅広くマーケティングのサポートを行なっている。

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大日本印刷株式会社情報イノベーション事業部 DXセンターメディア事業本部 メディアビジネス開発部部長 平内 庸介

これまでメーカーに対してリアルな売場づくりや販促支援を行ってきた中で、「店舗におけるDX化=ストアDX」を推進しており、現在リテールメディア推進し、新たな事業領域の開発に従事。店頭におけるデータを活用し、スマホや店頭などの様々なコミュニケーションチャネルを組み合わせ、小売・流通・メーカー企業様のCX改善に取り組んでいる。

須藤憲司
株式会社Kaizen Platform 代表取締役 須藤憲司
2003年に早稲田大学を卒業後、リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、リクルートマーケティングパートナーズ執行役員として活躍。その後、2013年にKaizen Platformを米国で創業。現在は日米2拠点で事業を展開。企業のDXを支援する「KAIZEN DX」、Webサービスやモバイルや動画広告などのUI/UX改善をする「KAIZEN UX」を提供。