DX白書とは？

この2022年は、国内でDX疲れと揶揄される中、海外ではDXを完了しDXのその次を模索し始める企業が出てきました。

AIは圧倒的な進化を遂げ、発話/翻訳/画像生成/難しい質問や対話など、
多くの領域で人間を超えた一年だったといえるのではないでしょうか。

これだけダイナミックな変革が起きている中で、我々はDX疲れなどと言っていていいのでしょうか？

この30年くらい日本全体で生産性を高めていくことができず無成長が続く状況を打破し、人口減少、ESGやSDGsなど社会課題を実現していくためにも、DXは必要不可欠といえますし、次の競争環境を生き残っていくためのキーアクションといえます。

国内のDXで最も課題になっているのは、戦略の話から実行を進めていくための人材戦略をどうするか？
という所に議論の軸が移ってきています。

DXの最後は働き方のトランスフォーメーションが大きな論点となり今回の白書はそこもカバーしました。DXの次のヒントを少しでも皆様にお届けできれば幸いです。

著者

著者

須藤 憲司

株式会社KaizenPlatform 代表取締役

2003年に早稲田大学を卒業後、リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、リクルートマーケティングパートナーズ執行役員として活躍。その後、2013年にKaizen Platformを米国で創業。現在は日米2拠点で事業を展開。企業の顧客体験DXを支援する「UX」「動画」「DX」の3つのソリューションを提供。

著者

著者

久野 亮平

Honest株式会社 代表取締役

2010年に慶應義塾大学を卒業後、野村総合研究所に入社。同社のコンサルティング部門を経たのち、LINEにて新規事業開発や経営企画室長としてコア事業の戦略策定やカンパニー立ち上げを推進。2020年、Honest株式会社を立ち上げ、デジタルを軸とした事業・プロダクト開発から人材・組織開発などを手掛ける。