2021/12/14
Kaizen Platform、長期化するコロナ禍で進む国内外のDXの 先進事例とこれからを総括した「#DX白書2022」を無料公開
昨年2,000DLを超える反響のあったホワイトペーパーの最新アップデート

株式会社Kaizen Platform(本社:東京都港区、代表取締役:須藤 憲司、以下「Kaizen Platform」)は、DXに関する国内外での取り組みやトレンドを解説したホワイトペーパー「#DX白書2022」を公開しました。本コンテンツは昨年2,000ダウンロードを超える反響をいただいた「#DX白書2021」から、ウォルマートやナイキ、ディズニー等の海外の先進事例を中心に、これからのDXを成功に導くためのポイントを抽出し、論点を整理。100Pを超える充実した内容となっております。また、内容をさらに掘り下げた5本のDXリサーチレポートと解説動画、DX実践MOOC(オンライン講座)14本がセットとなった「#DX白書2022 プレミアムパッケージ」の提供も開始いたします。

 

「#DX白書2022」Webサイト:https://kaizenplatform.com/dx-hakusho-2022

 

DX白書2022を公開

 

 

今回のコロナ禍によって非対面・非接触等の社会環境の変化が急速に進み、デジタルの活用は大きく進みました。一方でそのデジタル活用を前提とした環境下に最適化された事業/業務プロセス/働き方にトランスフォーメーションできたと言うには、まだ程遠いのが日本の実状ではないでしょうか。


Kaizen Platformは様々な企業のDX支援を通じて、これからさらにDXを加速させるためには、1つの部署や企業で完結するDXではなく、デジタルやデータによって、あらゆるバリューチェーン・サプライチェーンが繋がりなめらかな社会を実現することが重要だと考えています。また、昨今関心が高まっている個人のWell-beingや企業を取り巻くESG/SDGsなど、社会課題の解決に向けてもDXは大きな役割を担う可能性を秘めています。

 

DXを取り巻く環境が日々変化する中、どのように向き合い、そしてどのように推進するべきか、みなさまの取り組みの一助になればという思いから「#DX白書2022」を公開しました。

■ 「#DX白書2022」について


「#DX白書2022」は、昨年大きな反響をいただいた「#DX白書2021」を大幅にアップデートし、ナナイキやウォルマート、ディズニー等の先進的な海外DX事例の解説やそれらを取り巻くD2C/OMO/フィンテックなどのDXトレンド紹介など、検討のヒントになる情報を詰め込んだホワイトペーパーです。

本コンテンツは下記特設サイトより、どなたでも無料でダウンロードしていただけます。
「#DX白書2022」Webサイト:https://kaizenplatform.com/dx-hakusho-2022

◯目次
#1 日本のDXの進捗
#2 ウォルマートに学ぶDX
#3 FintechとEC
#4 リテールメディア
#5 リアルの強みとデータを活用して収益を高める
#6 仕組みを売る
#7 メーカーとサブスク
#8 DX成功のポイント
#9 DXの本質

■「#DX白書2022 プレミアムパッケージ」及び説明会について


「#DX白書2022」のチャプターでご紹介する各DXテーマを詳細に掘り下げた5本のレポートとその解説動画、自社がDXを推進する上での具体的検討手法を紹介するDX実践MOOC(オンライン講座)14本をセットにした「#DX白書2022 プレミアムパッケージ」を販売しております。
販売開始に伴い2021年12月23日(木)に、「#DX白書2022 プレミアムパッケージ」の具体的な内容に関する説明会を開催しますので、合わせてご検討ください。説明会のお申し込みやお問い合わせは下記サイトよりお願いいたします。

お申し込み・お問い合わせ:https://kaizenplatform.com/dx-hakusho-2022

■ 株式会社Kaizen Platformについて

   
会社名 株式会社Kaizen Platform
設立  2017年4月 (2013年8月創業の米国法人Kaizen Platform, Inc. から事業譲渡)
代表者 代表取締役 須藤憲司
URL https://kaizenplatform.com/
所在地 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル 10F
事業内容

デジタル・テクノロジーを活用し、企業の事業成長を支援するソリューションを提供しています。
・事業やビジネスを変革する「DXソリューション」
・Webサイトをわかりやすくつかいやすく改善する「UXソリューション」
・5G時代の次世代動画制作サービス「動画ソリューション」

■ 本件に関する報道機関からのお問い合わせ

   
担当 株式会社Kaizen Platform PR担当宛
Email press@kaizenplatform.com
TEL 03-5909-1151
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